諸資材・エネルギー価格上昇と急激な円安による先行き不透明
FY2023-Q2に初出。10回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
ゴールドクレストがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。13社中9社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに1社。
- FY2026先行き不透明要因の更新有価証券報告書
「一方で、物価上昇の継続による個人消費への影響や、海外景気の下振れによる国内景気の下押しリスク、金融資本市場の変動、中東情勢の影響等、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
従来の海外景気下振れ等に加え、中東情勢の影響を先行き不透明要因として記載している。 - FY2026-H1先行き不透明要因の置換有価証券報告書
「一方で、物価上昇の継続による個人消費への影響や、米国の通商政策の影響による景気の下押しリスク、金融資本市場の変動等、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
前期まで記載されていた海外景気の下振れによる国内景気の下押しリスク等に代えて、米国の通商政策の影響による景気下押しリスクを先行き不透明要因として記載している。 - FY2025先行き不透明要因の置換有価証券報告書
「一方で、物価上昇の継続による個人消費への影響や、海外景気の下振れによる国内景気の下押しリスク、金融資本市場の変動等、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
前期までの諸資材・エネルギー価格上昇や急激な円安という表現から、物価上昇、海外景気の下振れ、金融資本市場の変動へと不透明要因の記載が置き換えられた。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「一方で、世界的な金融引締め等による景気の下押しリスクや物価上昇、供給面での制約、金融資本市場の変動等、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
世界的な金融引締め、物価上昇、供給面の制約、金融資本市場の変動による先行き不透明感を引き続き記載している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症による行動制限が緩和され、経済活動の正常化が進み、緩やかな持ち直しの動きが継続しました。一方で、世界的な金融引締め等による景気の下押しリスクや物価上昇、供給面での制約、金融資本市場の変動等、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
経済活動の正常化と緩やかな持ち直しを示す一方、世界的な金融引締め、物価上昇、供給面の制約、金融資本市場の変動による先行き不透明感を継続して記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症による行動制限が緩和され、経済活動の正常化が進み、緩やかな持ち直しの動きが継続しました。一方で、世界的な金融引締め等による景気の下押しリスクや物価上昇、供給面での制約、金融資本市場の変動等、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
経済活動の正常化と緩やかな持ち直しを示す一方、世界的な金融引締め、物価上昇、供給面の制約、金融資本市場の変動による先行き不透明感を継続して記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症による行動制限が緩和され、経済活動の正常化が進み、緩やかな持ち直しの動きが継続しました。一方で、世界的な金融引締め等による景気の下押しリスクや物価上昇、供給面での制約、金融資本市場の変動等、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
先行き不透明の要因について、FY2023通期と同じく世界的な金融引締め、物価上昇、供給面の制約、金融資本市場の変動を記載している。 - FY2023先行き不透明要因の置換・拡張有価証券報告書
「一方で、世界的な金融引締め等による景気の下押しリスクや物価上昇、供給面での制約、金融資本市場の変動等、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
前四半期までの諸資材・エネルギー価格上昇や急激な円安という表現から、金融引締め、物価上昇、供給制約、金融資本市場の変動へと先行き不透明要因の記載が置き換えられた。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「しかしながら、諸資材・エネルギー価格の上昇や、急激な円安も相まって先行きは不透明な状況が続いております。」
諸資材・エネルギー価格の上昇と急激な円安を、先行き不透明の要因として引き続き記載している。 - FY2023-Q2初出有価証券報告書
「しかしながら、諸資材・エネルギー価格の上昇や、急激な円安も相まって先行きは不透明な状況が続いております。」
諸資材・エネルギー価格の上昇と急激な円安が現下の経済環境として記載され、先行き不透明の要因とされている。