中長期経営計画「BREAKTHROUGH 2020」による企業価値向上
FY2017-Q1に初出。23回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載は2026-08-07。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。77社中17社が悪化側に。
- FY2026長期計画の指標・実績・予想更新有価証券報告書
「＜経営指標／長期経営計画2030ベース（2020年1月公表）＞」
2025年度実績としてROA4.0%、事業利益3,298億円、ROE8.5%、EPS181.80円を開示し、長計目標のROA5.0%、事業利益3,500～4,000億円、ROE10.0%、EPS200円および2026年度業績予想を更新した。 - 2026-05-13前進決算説明資料
「ROEは8.5％となり、前年 度末7.6%から大幅改善」
ROE実績が前年度末の7.6％から8.5％へ上昇し、2026年度は9％程度を見込むと示された。長期経営計画の目標自体の変更は記載されていない。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「2020年4月から開始した「長期経営計画2030」においても、ROAの向上を通じたROEの向上に主眼を置き、レバレッジについては現状の格付水準が維持可能な範囲で適切にコントロールすることを基本方針としており、不動産市況に応じた、成長投資・資産売却・株主還元・資金調達の最適な組み合わせによる企業価値向上を実現して参ります。」
長期経営計画2030におけるROA・ROE向上、格付水準を踏まえたレバレッジ管理、成長投資・資産売却・株主還元・資金調達の組み合わせによる企業価値向上の方針を再確認している。 - FY2025長期計画の指標・実績・予想更新有価証券報告書
「＜経営指標／長期経営計画2030ベース（2020年1月公表）＞」
2024年度実績としてROA4.0%、事業利益3,096億円、ROE7.6%、EPS151.04円を開示し、長計目標のROA5.0%、事業利益3,500～4,000億円、ROE10.0%、EPS200円および2025年度業績予想を更新した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「2020年4月から開始した「長期経営計画2030」においても、ROAの向上を通じたROEの向上に主眼を置き、レバレッジについては現状の格付水準が維持可能な範囲で適切にコントロールすることを基本方針としており、不動産市況に応じた、成長投資・資産売却・株主還元・資金調達の最適な組み合わせによる企業価値向上を実現して参ります。」
長期経営計画2030のROA・ROE向上、格付水準を踏まえたレバレッジ管理、成長投資・資産売却・株主還元・資金調達の組み合わせによる企業価値向上を再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「2020年4月から開始した「長期経営計画2030」においても、ROAの向上を通じたROEの向上に主眼を置き、レバレッジについては現状の格付水準が維持可能な範囲で適切にコントロールすることを基本方針としており、不動産市況に応じた、成長投資・資産売却・株主還元・資金調達の最適な組み合わせによる企業価値向上を実現して参ります。」
長期経営計画2030におけるROA・ROE向上、格付水準を踏まえたレバレッジ管理、成長投資・資産売却・株主還元・資金調達の組み合わせによる企業価値向上を再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「2020年4月から開始した「長期経営計画2030」においても、ROAの向上を通じたROEの向上に主眼を置き、レバレッジについては現状の格付水準が維持可能な範囲で適切にコントロールすることを基本方針としており、不動産市況に応じた、成長投資・資産売却・株主還元・資金調達の最適な組み合わせによる企業価値向上を実現して参ります。」
長期経営計画2030におけるROA・ROE向上、格付水準を踏まえたレバレッジ管理、成長投資・資産売却・株主還元・資金調達の組み合わせによる企業価値向上を再確認している。 - FY2023長期計画の指標・実績・予想更新有価証券報告書
「2020年度よりスタートした「長期経営計画2030」では国内アセット事業・海外アセット事業・ノンアセット事業で、それぞれ500億円程度の成長を目指しております。」
長期経営計画2030について、2022年度実績はROA4.4%、事業利益2,969億円、ROE7.9%、EPS125.54円であり、長計目標のROA5.0%、事業利益3,500～4,000億円、ROE10.0%、EPS200円および2023年度業績予想が併記された。計数目標に対する実績・予想の開示が更新された。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「2020年4月から開始した「長期経営計画2030」においても、ROAの向上を通じたROEの向上に主眼を置き、レバレッジについては現状の格付水準が維持可能な範囲で適切にコントロールすることを基本方針としており、不動産市況に応じた、成長投資・資産売却・株主還元・資金調達の最適な組み合わせによる企業価値向上を実現して参ります。」
長期経営計画2030におけるROA・ROE向上、格付水準を踏まえたレバレッジ管理、成長投資・資産売却・株主還元・資金調達の組み合わせによる企業価値向上を再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「2020年4月から開始した「長期経営計画2030」においても、ROAの向上を通じたROEの向上に主眼を置き、レバレッジについては現状の格付水準が維持可能な範囲で適切にコントロールすることを基本方針としており、不動産市況に応じた、成長投資・資産売却・株主還元・資金調達の最適な組み合わせによる企業価値向上を実現して参ります。」
長期経営計画2030におけるROA・ROE向上、格付水準を踏まえたレバレッジ管理、成長投資・資産売却・株主還元・資金調達の組み合わせによる企業価値向上を再確認している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「2020年4月から開始した「長期経営計画2030」においても、ROAの向上を通じたROEの向上に主眼を置き、レバレッジについては現状の格付水準が維持可能な範囲で適切にコントロールすることを基本方針としており、不動産市況に応じた、成長投資・資産売却・株主還元・資金調達の最適な組み合わせによる企業価値向上を実現して参ります。」
長期経営計画2030におけるROA・ROE向上、格付水準を踏まえたレバレッジ管理、成長投資・資産売却・株主還元・資金調達の組み合わせによる企業価値向上を再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「2020年4月から開始した「長期経営計画2030」においても、ROAの向上を通じたROEの向上に主眼を置き、レバレッジについては現状の格付水準が維持可能な範囲で適切にコントロールすることを基本方針としており、不動産市況に応じた、成長投資・資産売却・株主還元・資金調達の最適な組み合わせによる企業価値向上を実現して参ります。」
長期経営計画2030におけるROA・ROE向上、格付水準を踏まえたレバレッジ管理、成長投資・資産売却・株主還元・資金調達の組み合わせによる企業価値向上を再確認している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「2020年4月から開始した「長期経営計画2030」においても、ROAの向上を通じたROEの向上に主眼を置き、レバレッジについては現状の格付水準が維持可能な範囲で適切にコントロールすることを基本方針としており、不動産市況に応じた、成長投資・資産売却・株主還元・資金調達の最適な組み合わせによる企業価値向上を実現して参ります。」
長期経営計画2030のROA・ROE向上、格付水準を踏まえたレバレッジ管理、成長投資・資産売却・株主還元・資金調達の組み合わせによる企業価値向上を再確認している。 - FY2021前進有価証券報告書
「2020年度よりスタートした「長期経営計画2030」では国内アセット事業・海外アセット事業・ノンアセット事業で、それぞれ500億円程度の成長を目指しております。」
長期経営計画2030について、国内アセット・海外アセット・ノンアセットの各事業でそれぞれ500億円程度の成長を目指す計数目標が示された。ROA5.0％、ROE10.0％、EPS200円という長計目標および2020年度実績も併せて開示された。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「2020年4月から開始した「長期経営計画2030」においても、ROAの向上を通じたROEの向上に主眼を置き、レバレッジについては現状の格付水準が維持可能な範囲で適切にコントロールすることを基本方針としており、不動産市況に応じた、成長投資・資産売却・株主還元・資金調達の最適な組み合わせによる企業価値向上を実現してまいります。」
従来の中期経営計画から、2020年4月開始の「長期経営計画2030」へ計画の枠組みが移行した。ROA向上を通じたROE向上、格付水準を踏まえたレバレッジ管理、成長投資・資産売却・株主還元・資金調達の組み合わせが新たに明示された。 - FY2019再定義有価証券報告書
「2017年度からの3ヶ年の中期経営計画に基づき、着実に事業に取り組んでおります。」
従来の「BREAKTHROUGH 2020」の名称ではなく、2017年度からの3ヶ年中期経営計画を中心に経営計画が説明されており、計画テーマが新中期計画へ整理されている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「2017年度からの中期経営計画においては、10年先を見据え、「時代の変化を先取りするスピードで、競争力あふれる企業グループに変革する」という当社グループ全体の共通指針の下、本計画期間を前計画期間までの収益基盤強化の成果を利益として具現化する３年間と位置付け、丸の内エリアを中心とするオフィスビル事業等における大型プロジェクトの稼働開始に伴う確実な収益の獲得を図ると共に、海外事業の拡大・進化、回転型投資におけるバリューチェーンの活性化を推進いたします。」
2017年度からの中期経営計画について、収益基盤強化の成果の利益具現化、大型プロジェクトの稼働、海外事業の拡大・進化および回転型投資のバリューチェーン活性化を引き続き掲げている。 - FY2017達成有価証券報告書
「定量面では、営業利益1,650億円以上、EBITDA（※1）2,500億円以上、EBITDA／総資産 5.0％以上、ネット有利子負債（※2）／EBITDA 8倍台以内を中期経営計画の最終年度（平成29年3月期）の目標としましたが、平成29年3月期の実績値は、営業利益1,924億円、EBITDA2,797億円、EBITDA／総資産 5.2％、ネット有利子負債／EBITDA 7.7倍となり、いずれも目標数値を達成いたしました。」
BREAKTHROUGH 2020における平成29年3月期の定量目標について、営業利益、EBITDA、EBITDA／総資産、ネット有利子負債／EBITDAの全項目で目標達成を明記している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「平成23年度を初年度とする中長期経営計画「BREAKTHROUGH 2020」（平成23～32年度）においては、国内市場の成熟化やグローバル化等、当社グループを取り巻く経営環境の変化を踏まえ、より長期的な視点で経営方針を定めるべく、10年間の長期基本戦略と3年間の中期戦略を定め、着実に事業に取り組んで参りました。平成26年度からの中期経営計画では、本計画期間を、「企業価値向上を実現する３年間」と位置付けており、成長性、効率性、健全性に関する全社計数目標を設定し、各事業領域における開発機能の更なる強化や、グループ内の連携、バリューチェーンの強化を推進すると共に、中期経営計画を実現するための組織体制の整備を行っております。」
中長期経営計画の期間、企業価値向上を実現する中期計画、全社計数目標および開発機能・グループ連携・バリューチェーン強化を再掲しており、変更はない。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「また、平成23年6月1日に平成23年度を初年度とする中長期経営計画「BREAKTHROUGH 2020」（平成23～32年度）を策定・公表しております。」
中長期経営計画、10年間の長期基本戦略と3年間の中期戦略、成長性・効率性・健全性の全社計数目標および企業価値向上の方針を再掲しており、重要な変更はない。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「平成23年6月1日に平成23年度を初年度とする中長期経営計画「BREAKTHROUGH 2020」（平成23～32年度）を策定・公表しております。」
10年間の長期基本戦略と3年間の中期戦略を設定し、中期計画を「企業価値向上を実現する３年間」と位置付けている。成長性・効率性・健全性の全社計数目標、開発機能・グループ連携・バリューチェーン強化などを掲げている。