ソニーフィナンシャルグループ(8729)・施策前進
金融機能を横断した商品販売・業務連携を拡大する
FY2016に初出。7回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載はFY2026。
7記載
11年にわたる
2うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
個人向け金融機能の融合・多様化7社が書いているテーマ・逆風0社・追い風8社
直近の記載が「前進」なのは、ほかに5社。
尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「グループ連携については、従前のクロスセル施策強化に加えて、デジタルプラットフォームの活用等を通じた本格的な実行フェーズへと移行し、具体的な成果の創出につなげてまいります。」
従来のクロスセル強化から、デジタルプラットフォームを活用して具体的成果を創出する実行フェーズへの移行を示した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「まずは各社間の送客を強化することによりクロスセルを促進するほか、中長期的にはお客さまデータ基盤のハイレベルな利活用を目指してまいります。」
送客によるクロスセルと顧客データ基盤の利活用を、グループシナジーの柱として継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「まずは各社間の送客を強化することによりクロスセルを促進するほか、中長期的にはお客さまデータ基盤のハイレベルな利活用を目指してまいります。」
グループ各社間の送客・クロスセルを引き続きグループシナジーの柱として掲げ、データ基盤の利活用を中長期の方向性として併記している。 - FY2020前進有価証券報告書
「グループ各社間の連携をより一層強めることで、商品・サービスの提供や販売チャネル・インフラの共有化、相互活用などを通じてグループとしての相乗効果を高め、従来の金融機関では提供できなかったような付加価値の高い魅力的な商品・サービスをお客さまに提供していきます。」
従来のクロスセルに加え、販売チャネル・インフラの共有化および相互活用を明示し、グループ連携の手段を具体化した。 - FY2016初出有価証券報告書
「今後も各事業間の連携を強化・拡大させることで、顧客開拓や業務運営の効率化を進めてまいります。」
ソニー生命のライフプランナーによるソニー損保の自動車保険やソニー銀行の住宅ローンの販売を例に、クロスセルと業務効率化を進める。