連結ROE水準の向上
FY2017に初出。10回の記載のうち3回が「達成」で、最初の「達成」はFY2021。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。113社中25社が悪化側に。
- FY2026達成有価証券報告書
「当期の実績につきましては、資本コスト8.9％に対し、ＲＯＥは9.2％となりました。」
当期ROE9.2％が資本コスト8.9％を上回り、従来の資本コスト超過目標を達成した。ROE8％目標も上回っている。 - 2026-04-24達成決算
「自己資本当期純利益率 2026年３月期 9.2 2025年３月期 8.4」
連結ROEは8.4％から9.2％へ上昇し、FY2025で示された中期事業計画のROE8％目標を上回る実績となった。 - FY2025ROE8％目標を明示有価証券報告書
「中期事業計画を着実に実行しながら、ＲＯＥ８％の達成を目標として、当社グループ独自のビジネスモデルを強化し、収益力の向上に取り組んでまいります。」
従来のROE・ROICが資本コストを上回る目標に加え、2024年度から2026年度の中期事業計画におけるROE8％目標を明示している。当期ROEは8.4％で、資本コスト8.6％を下回った。 - FY2023ROICが資本コストを下回る有価証券報告書
「当期における当社グループの資本コストは、株主資本コストが2.3％及び加重平均資本コストが1.9％であります。当社グループとして、自己資本利益率（ＲＯＥ）や投下資本利益率（ＲＯＩＣ）が資本コストを上回ることを目標といたします。当期の各指標の実績につきましては、自己資本利益率は2.5％、投下資本利益率は△0.5％となりました。」
ROE2.5％は株主資本コスト2.3％を上回ったが、ROICはマイナス0.5％となり、加重平均資本コスト1.9％を下回った。 - FY2022ROIC目標未達を明記有価証券報告書
「当事業年度の各指標の実績につきましては、自己資本利益率は4.6％、投下資本利益率は1.6％となり、投下資本利益率においては目標を下回りました。」
株主資本コスト3.3％に対してROE4.6％は上回った一方、WACC2.7％に対してROIC1.6％は下回り、前年度の両指標達成からROIC未達に変化している。 - FY2021達成有価証券報告書
「2021年３月期の各指標の実績につきましては、自己資本利益率（ROE）は7.0％、投下資本利益率（ROIC）は4.7％となり、資本コストを上回りました。」
ROE7.0％、ROIC4.7％が株主資本コスト約4.1％・WACC約3.4％を上回り、前年度の目標未達から目標達成へ転じたと記載している。 - FY2020目標未達を明記有価証券報告書
「当社グループの資本コストは、株主資本コスト（約5.3％）及び加重平均資本コスト（約4.4％）であります。当社グループとして、当社の自己資本利益率（ROE）や投下資本利益率（ROIC）が資本コストを上回ることを目標といたします。2020年３月期の各指標の実績につきましては、自己資本利益率（ROE）は△1.3％、投下資本利益率（ROIC）は△1.5％となり、目標を下回りました。」
資本コストが前年度記載の約3.8％・約3.1％から約5.3％・約4.4％へ示され、ROE△1.3％、ROIC△1.5％と目標未達の実績を初めて明記している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「当社グループの資本コストは、株主資本コスト（約3.8％）及び加重平均資本コスト（約3.1％）であります。当社グループとして、当社の自己資本利益率（ROE）や投下資本利益率（ROIC）が資本コストを上回ることを目標といたします。」
従来の連結ROE水準向上という目標を、株主資本コスト・加重平均資本コストを上回るROEおよびROICという資本効率目標へ具体化している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、収益構造の多様化と経営環境の変化を的確に捉えた新しい収益分野への取組みにより、安定的・持続的成長を目指すことを経営の基本としており、今後とも業績向上に努め、変化する経営環境において、連結ＲＯＥ（自己資本利益率）の水準を高めてまいります。」
収益構造の多様化や新しい収益分野への取り組みを通じて連結ROEを高める目標を再確認している。具体的なROE数値や期限は示していない。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループは、収益構造の多様化と経営環境の変化を的確に捉えた新しい収益分野への取組みにより、安定的・持続的成長を目指すことを経営の基本としており、今後とも業績向上に努め、変化する経営環境において、連結ＲＯＥ（自己資本利益率）の水準を高めてまいります。」
目標とする経営指標として、具体的な数値水準は示さず、収益構造の多様化や新しい収益分野への取り組みを通じて連結ROEを高める方針を初めて独立した目標として記載している。