金融派生商品費用の増加
FY2019-Q1に初出。17回の記載のうち2回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q2。直近の記載は2026-07-29。
滋賀銀行がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より1年早い。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
- 2026-07-29その他決算
「金融派生商品収益は前年同期の3,334百万円から当第１四半期連結累計期間には8,089百万円となった。」
金融派生商品収益の増加がその他業務収益の増加要因として示された。 - FY2026-H1金融派生商品収益の再計上有価証券報告書
「うち金融派生商品収益 － 8,008」
金融派生商品収益は前年同期の計上なしから、当中間期には8,008百万円計上され、その他業務収益の増加要因となった。 - FY2025-H1金融派生商品収益の計上なしへの更新有価証券報告書
「うち金融派生商品収益 759 ―」
金融派生商品収益は前年同期の759百万円から当中間期には計上なしとなった。 - FY2024-Q2金融派生商品収益の第2四半期更新有価証券報告書
「うち金融派生商品収益 8,171 759」
金融派生商品収益は前年同期の8,171百万円から759百万円へ減少し、その他業務収益の減少要因となった。 - FY2024-Q1金融派生商品収益の減少更新有価証券報告書
「これは、金融派生商品収益の減少等によるその他業務収益の減少（前年同期比6,589百万円の減少）を主因としております。」
金融派生商品収益の減少が、その他業務収益の前年同期比6,589百万円減少および経常収益の減収要因となった。 - FY2023-Q2金融派生商品収益の第2四半期更新有価証券報告書
「うち金融派生商品収益 366 8,171」
金融派生商品収益は前年同期の366百万円から8,171百万円へ増加し、その他業務収益の増加要因となった。 - FY2023-Q1金融派生商品収益への転換有価証券報告書
「これは、金融派生商品収益の増加等によるその他業務収益の増加（前年同期比5,944百万円の増加）を主因としております。」
従来の金融派生商品費用の減少・更新から、当第１四半期では金融派生商品収益の増加がその他業務収益の増加要因として記載された。 - FY2022-Q2金融派生商品費用の第2四半期更新有価証券報告書
「うち金融派生商品費用 324 ―」
金融派生商品費用は前年同期の324百万円から当中間期には計上なしとなった。 - FY2021金融派生商品費用の年度更新有価証券報告書
「その他業務費用は16,424百万円となり、前連結会計年度の16,537百万円から減少しました。」
金融派生商品費用を含むその他業務費用は前年度から減少した。 - FY2021-Q2金融派生商品費用の第2四半期更新有価証券報告書
「うち金融派生商品費用 925 324」
金融派生商品費用は前年同期の925百万円から324百万円へ減少した。 - FY2020金融派生商品費用の年度更新有価証券報告書
「その他業務費用は16,424百万円となり、前連結会計年度の16,537百万円から減少しました。」
四半期報告で減少していた金融派生商品費用を含むその他業務費用について、通期の残高へ更新された。 - FY2020-Q3金融派生商品費用の第3四半期更新有価証券報告書
「これは、金融派生商品費用の減少を主因とするその他業務費用の減少（同1,688百万円の減少）によるものであります。」
金融派生商品費用の減少が、その他業務費用の前年同期比1,688百万円減少の主因となった。 - FY2020-Q2金融派生商品費用の第2四半期更新有価証券報告書
「うち金融派生商品費用 2,115 925」
金融派生商品費用は前年同期の2,115百万円から925百万円へ減少し、その他業務費用の減少要因となった。 - FY2020-Q1金融派生商品費用の減少更新有価証券報告書
「これは、金融派生商品費用の減少を主因とするその他業務費用の減少（同2,057百万円の減少）によるものであります。」
金融派生商品費用は前年同期比で減少し、その他業務費用の2,057百万円減少の主因となった。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「金融派生商品費用の増加を主因とするその他業務費用の増加（同2,446百万円増加）」
金融派生商品費用の増加が、その他業務費用の前年同期比2,446百万円増加および経常費用増加の要因となった。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「金融派生商品費用の増加を主因とするその他業務費用の増加（同1,250百万円増加）」
金融派生商品費用は前年同期の179百万円から2,115百万円へ増加し、その他業務費用の増加要因となった。 - FY2019-Q1初出有価証券報告書
「金融派生商品費用の増加を主因とするその他業務費用の増加（同2,121百万円増加）」
金融派生商品費用の増加が、FY2019-Q1のその他業務費用増加および減益要因として初めて個別に記載されている。