地域MDを支える物流・情報システムの整備
FY2016に初出。16回の記載のうち12回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに4社。
- FY2026前進有価証券報告書
「投資活動によるキャッシュ・フローは、△112億63百万円となりました。主な要因は、有形固定資産の取得による支出が73億57百万円、無形固定資産の取得による支出が24億35百万円であります。」
店舗・システム等の事業基盤整備に関し、有形固定資産73億57百万円、無形固定資産24億35百万円を含む投資を実施した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「投資活動によるキャッシュ・フローは69億95百万円の支出となりました。主な要因は、有形固定資産の取得による支出45億47百万円、無形固定資産の取得による支出15億84百万円などです。」
当中間連結会計期間に有形・無形固定資産の取得を合わせて投資活動支出69億95百万円を計上し、店舗・システム基盤への投資を継続した。 - FY2025前進有価証券報告書
「共同仕入会社による調達機能集約と在庫回転率向上」
調達機能の共同仕入会社への集約と在庫回転率向上を、物流・情報システムを含む事業基盤整備の具体策として示した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「投資活動によるキャッシュ・フローは、38億23百万円の支出となりました。主な要因は、有形固定資産の取得による支出が30億４百万円、無形固定資産の取得による支出が10億19百万円などであります。」
当中間連結会計期間に、有形固定資産30億4百万円、無形固定資産10億19百万円を含む38億23百万円の投資活動支出を計上し、店舗・システム基盤への投資を継続した。 - FY2024前進有価証券報告書
「物流に関しては、労働時間の見直しに伴う店舗間の商品移動コストの上昇が予想される中、各店舗の商品在庫見直しを進めていくと同時に、ＥＣサービスの店頭受取などの取り組みを開始し、お客様満足度向上と経費率の引き下げを目指して改革をしてまいります。」
店舗在庫の見直しに加え、EC商品の店頭受取を開始し、物流コストと顧客利便性の両面から物流改革を具体化した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期末の資産状況は、新規出店及び部活動やインバウンド需要獲得に向けた品揃え強化を実施したことで商品が増加しました。一方で、既存店の改装投資及びシステム投資や仕入債務の支出により現金及び預金が減少しました。以上の結果、総資産は前連結会計年度末に比べ79億２百万円増加し2,192億３百万円となりました。」
新規出店・需要対応の品揃え強化と、既存店改装・システム投資を継続した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「一方で、既存店の改装投資及びシステム投資や仕入債務の支出により現金及び預金が減少しました。投資活動によるキャッシュ・フローは、43億50百万円の支出となりました。主な要因は、有形固定資産の取得による支出が26億49百万円、無形固定資産の取得による支出が13億45百万円などであります。」
既存店改装投資とシステム投資を継続し、投資活動による支出は43億50百万円、有形固定資産取得は26億49百万円、無形固定資産取得は13億45百万円となった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期末の総資産は、新規出店と部活動やインバウンド需要獲得に向けた品揃え強化を実施したことで商品が増加しました。また、既存店の改装投資やシステム投資により固定資産が増加しました。以上の結果、前連結会計年度末に比べ61億84百万円増加し2,174億84百万円となりました。」
新規出店、部活動・インバウンド向け品揃え強化、既存店改装投資、システム投資を実施し、総資産は前期末比61億84百万円増加した。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループでは、他社との差別化及びより一層の経営の効率化を推進し、業容の拡大を図るため、当連結会計年度において店舗の新設（31店舗）、物流機能充実を中心に敷金、保証金を含め9,339百万円の設備投資を実施いたしました。」
店舗新設31店舗、物流機能充実を含む9,339百万円の設備投資を実施し、物流・店舗基盤への投資実績を更新した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期末の総資産は、新規出店とゴルフ部門の強化により商品が増加し、店舗向け投資やシステム投資により固定資産が増加しました。一方で、現金及び預金は長期借入金の返済により減少しました。以上の結果、前連結会計年度末に比べ152億28百万円増加し2,235億36百万円となりました。」
店舗向け投資およびシステム投資を実施し、固定資産が増加した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期末の総資産は、９月中旬以降気温が低下してきた中で秋・冬物の品揃えを強化したことで商品が増加し、店舗向け投資やシステム投資により固定資産が増加しました。」
店舗向け投資とシステム投資を実施し、固定資産が増加したと記載した。物流・情報システム整備を支える投資の実績を更新した。 - FY2021前進有価証券報告書
「また、小売事業の成長を促進するために物流と情報システム整備のための継続的な投資を進めて行きます。」
小売事業の成長を支える物流・情報システムへの継続投資を再確認し、店舗間の商品移動時間・経費の低減も課題として示した。 - FY2020前進有価証券報告書
「また、小売事業の成長を促進するためのグループ内での機能集約による専門性の向上とコスト削減、及び物流と情報システム整備のための投資を進めて行きます。」
機能集約、コスト削減、物流・情報システムへの投資を、小売成長を支える施策として具体化した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「店舗ごとの適正な商品構成の設定と調達計画との連動による更なる地域MDの精度向上、それらを補完する物流と情報システムの整備、及び仕入先様との協業の拡大による商品面での差別化の仕組みを構築してまいります。」
地域MD、調達、物流、情報システム、仕入先協業を連動させる方針を再掲した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「店舗ごとの適正な商品構成の設定と調達計画との連動による更なる地域MDの精度向上、それらを補完する物流と情報システムの整備、及び仕入先様との協業の拡大による商品面での差別化の仕組みを構築してまいります。」
地域MD、調達、物流、情報システム、仕入先協業を連動させる仕組みの構築方針を再確認した。 - FY2016初出有価証券報告書
「店舗ごとの適正な商品構成の設定と調達計画との連動による更なる地域MDの精度向上、それらを補完する物流と情報システムの整備、及び仕入先様との協業の拡大による商品面での差別化の仕組みを構築してまいります。」
店舗別の商品構成、調達、物流、情報システム、仕入先協業を連動させる施策。