不採算事業・事業所の整理による旅行事業の収益性向上
FY2017-Q2に初出。25回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020-Q1。直近の記載はFY2024。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2024旅行需要回復継続有価証券報告書
「当社グループにおいて、コロナ禍で大きな影響を受けた、飲食業、総合フィットネスクラブ事業、一般旅行業は、経済活動の正常化や人流の活発化を受けて、業績の回復基調が続きました（飲食業営業収益前年同期比10.7％増、総合フィットネスクラブ事業同3.8％増、一般旅行業同25.6％増）。」
経済活動の正常化と人流の活発化を背景に、一般旅行業の回復基調が続き、営業収益は前年同期比25.6％増となった。 - FY2024-Q2旅行需要回復継続有価証券報告書
「一般旅行業は、国内旅行の需要回復に加え、海外旅行の取り扱いも回復しつつあり、業績は回復基調が続いています（一般旅行業同48.3％増）。」
国内旅行需要の回復に加えて海外旅行の取扱いも回復し、一般旅行業の営業収益は前年同期比48.3％増となった。 - FY2024-Q1旅行需要回復継続有価証券報告書
「一般旅行業は、全国旅行支援の後押しを受けた国内旅行の需要回復に伴い、業績は回復基調が続いています（一般旅行業同229.3％増）。」
全国旅行支援と国内旅行需要の回復を背景に、一般旅行業の営業収益は前年同期比229.3％増となり、回復基調が続いている。 - FY2023前進有価証券報告書
「さらに、一般旅行業は、国内を中心に旅行需要が前期を上回ったことに加え新規事業が貢献し、コロナ禍以前の水準には至らないものの、収益は回復しています（営業収益前期比337.8％増）。」
国内旅行需要の回復と新規事業の貢献により、営業収益は前期比337.8％増となったが、コロナ禍以前の水準には未到達である。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「さらに、一般旅行業は、国内を中心に旅行需要が前期を上回ったことに加え新規事業が貢献し、業績は回復しています（営業収益前年同期比340.8％増）。」
国内旅行需要の増加と新規事業の貢献により、旅行業の営業収益は前年同期比340.8％増となり、回復が進んだ。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「さらに、一般旅行業は、国内を中心に旅行需要が前期を上回ったことに加え新規事業が貢献し、業績は回復しています（営業収益前年同期比322.9％増）。」
前四半期の回復基調からさらに進み、国内旅行需要の増加と新規事業の貢献により営業収益が前年同期比322.9％増となった。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「さらに、一般旅行業は、国内を中心に旅行需要が前期を上回ってきていることに加え、新規事業が貢献しました（営業収益前年同期比301.7％増）。」
前期の回復基調からさらに進み、国内旅行需要の上昇と新規事業の貢献により営業収益が前年同期比301.7％増となった。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「一般旅行業では、コロナ禍で減退した国内外の旅行需要が低迷するなかで、近場への旅行需要への対応に注力しました。また、地域交流事業など新たな事業領域を確立すべく、「道の駅ふたみ」（愛媛県伊予市）の管理運営を受託し５月より業務を開始し、また、７月にはＰＣ、スマートフォン、タブレットがあれば自宅で体験できるオンラインツアーやイベントの販売を開始しました。業績はコロナ禍以前には至らぬものの、回復基調です（営業収益前年同期比34.7％増）。」
近場旅行への対応に加え、オンラインツアー・イベント販売を7月に開始した。道の駅ふたみの管理運営も継続し、営業収益は前年同期比34.7％増となったが、コロナ禍以前の水準には至っていない。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「一般旅行業では、近場への旅行需要への対応や地域交流事業への取り組みを強化しています。しかしながら、コロナ禍で減退した国内外の旅行需要は低迷を続けており、前期実績は上回ったものの、業績の回復は遅れています。新たな事業として、「道の駅ふたみ」（愛媛県伊予市）の管理運営を受託し、５月より業務を開始しました（営業収益前年同期比14.3％増）。」
近場旅行・地域交流への対応を強化し、道の駅ふたみの管理運営を開始した一方、旅行需要の低迷と回復の遅れが続いている。 - FY2021前進有価証券報告書
「一般旅行業では、国内外の移動制限により、旅行需要が急激に減少しました。７月以降の「Go Toトラベルキャンペーン」による需要喚起策への対応として、国内旅行の販売強化に取り組みましたが、感染再拡大による同事業の停止等もあり、厳しい業績が続いています（営業収益前年同期比80.7％減）。なお、一般旅行業では、事業の集約を目的に、２月に10店舗を閉店いたしました。」
需要喚起策への対応を行う一方、事業集約を目的として10店舗を閉店した。営業収益は前年同期比80.7％減となった。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「一般旅行業では、国内外の移動制限により、旅行需要が急激に減少しました。第３四半期（９月～１１月）は、「Go Toトラベルキャンペーン」による需要喚起策への対応として、国内旅行の販売強化に取り組みましたが、厳しい業績が続いています。（営業収益前年同期比82.1％減）」
国内旅行販売の強化と需要喚起策への対応を行ったが、移動制限による需要減少と厳しい業績が続き、営業収益は前年同期比82.1％減となった。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「一般旅行業では、国内外の移動制限により、旅行需要が急激に減少しました。緊急事態宣言解除後は、国内旅行の販売強化に取り組み、また、国や地方自治体の需要喚起策への対応を行いましたが、回復には至りませんでした。（営業収益前年同期比85.8％減）」
移動制限による旅行需要急減に対して国内旅行販売強化や需要喚起策への対応を行ったが、営業収益は前年同期比85.8％減で回復に至らなかった。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「一般旅行業では、「顧客の創造」をテーマに、コンサルティング力を発揮した提案の強化に取り組んでいます。しかしながら、国内外の移動制限により、旅行需要が急激に減退し、大幅に営業収益が減少しました。（前年同期比90.2％減）」
旅行事業の方針を「顧客の創造」とコンサルティング提案の強化へ表現し直す一方、移動制限により営業収益が前年同期比90.2％減となった。 - FY2020悪化有価証券報告書
「一般旅行業においては予約のキャンセルが相次ぐなど、目下の業績に少なからず影響が出始めており、回復の目処は立っていません。」
新型コロナウイルス感染症拡大により旅行予約のキャンセルが相次ぎ、旅行事業の業績に影響が出始め、回復時期が不明と記載している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「一般旅行業では、価値の創造と収益の拡大を目指して、お客様に旅の魅力を提案する接客コンサルティング力の強化などに取り組んでいます。11月には台北－愛媛間のチャーター便を運航したほか、株式会社ＪＴＢとの連携によって、高付加価値商品、海外旅行販売が増加しましたが、国内個人旅行は伸び悩みました。」
接客コンサルティング力の強化に加え、11月に台北－愛媛間のチャーター便を運航し、JTB連携による高付加価値商品・海外旅行販売の増加を記載した。一方、国内個人旅行は伸び悩んだ。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「一般旅行業では、価値の創造と収益の拡大を目指して、お客様に旅の魅力を提案する接客コンサルティング力の強化などに取り組んでいます。また株式会社ＪＴＢとの連携によって、高付加価値商品、海外旅行販売が増加しました。」
接客コンサルティング力の強化と、JTB連携による高付加価値商品・海外旅行販売の増加を再掲している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「一般旅行業では、価値の創造と収益の拡大を目指して、お客様に旅の魅力を提案する接客コンサルティング力の強化などに取り組んでいます。また株式会社ＪＴＢとの連携によって、高付加価値商品、海外旅行販売が増加しました。」
旅行事業で接客コンサルティング力の強化を進め、JTBとの連携によって高付加価値商品と海外旅行販売が増加したと記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「一般旅行業では、価値の創造と収益の拡大を目指して、営業力の強化や変化に対応できる人材の育成、地域のお客様に支持される商品づくりに取り組んでいます。株式会社ＪＴＢとの連携においては、中四国エリアにおいて競争優位に立つための店舗ネットワークの再編を推進するとともに、ＪＴＢの仕入力を最大限に活用した付加価値の高い商品の開発を図っています。」
旅行事業では、営業力、人材、地域支持商品、JTBとの連携による店舗ネットワーク再編と商品開発を継続している。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「一般旅行業では、価値の創造と収益の拡大を目指して、営業力の強化や変化に対応できる人材の育成、地域のお客様に支持される商品づくりに取り組んでいます。」
従来の安定収益・コスト削減中心の表現から、価値創造、収益拡大、人材育成、地域支持商品の開発へと施策の軸を整理している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「一般旅行業では、安定した収益の確保と強い経営基盤を構築するために、営業力の強化やコスト削減の取り組みを推進しています。」
旅行事業で営業力強化とコスト削減を進め、安定収益と強い経営基盤を目指す方針を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「一般旅行業では、安定した収益の確保と強い経営基盤を構築するために、営業力の強化やコスト削減の取り組みを推進しています。」
旅行事業で営業力強化とコスト削減を進め、安定収益と強い経営基盤を目指す方針を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「一般旅行業では、安定した収益の確保と強い経営基盤を構築するために、営業力の強化やコスト削減の取り組みを推進しています。」
旅行事業で営業力強化とコスト削減を進め、安定収益と強い経営基盤を目指す方針を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「一般旅行業では、安定した利益確保に向けた商品力の強化及び不採算事業や事業所の整理等により、収益性が向上し」
旅行事業について、商品力強化と不採算事業・事業所の整理による収益性向上を引き続き記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「一般旅行業では、安定した利益確保に向けた商品力の強化及び不採算事業や事業所の整理等により、収益性が向上し」
旅行事業について、従来の不採算事業・事業所の整理に加えて商品力の強化を手段として明記し、収益性向上を引き続き記載している。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「一般旅行業では、安定した利益確保に向け前年度に実施した不採算事業や事業所の整理等により、収益性が向上しています。」
不採算事業・事業所の整理を前年度に実施し、収益性が向上したと記載している。