一人ひとりの成長と連携の強化
FY2017-Q1に初出。19回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。11社中1社が悪化側に。
- FY2026前進有価証券報告書
「［人的資本・多様性への取組に対する指標及び目標］ 目標項目 目標 2025年度実績 女性管理職比率 2030年度30％ 15.3％ 男性の育児休暇取得率 2025年度50％ 51.5％ さらにダイバーシティ＆インクルージョンの推進として、多様性を尊重する人材の育成を目指し、管理職を中心に検定制度を活用した知識の向上や意識改革に取り組んでいます。また、自身の新たなキャリアを切り拓くことを目的とした社内セミナーなども実施しています。」
人的資本施策を、女性管理職比率・男性の育児休暇取得率の目標と実績、管理職向け検定制度、社内キャリアセミナーへ具体化した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「さらにダイバーシティ＆インクルージョンの推進として、多様性を尊重する人材の育成を目指し、管理職を中心に検定制度を活用した知識の向上や意識改革に取り組んでいます。また、自身の新たなキャリアを切り開くことを目的とした社内セミナーなども実施しています。」
人的資本施策を、管理職を中心とする検定制度の活用、意識改革、社内キャリアセミナーの実施へ具体化した。 - FY2025-Q1前進有価証券報告書
「合わせて、「ダイバーシティ＆インクルージョン推進ビジョン」を策定し、働きやすい職場づくりや継続的な教育の実施による人材育成・人材開発などに取り組むなど、従業員が自身のキャリアを思い描きいきいきと働き続ける企業を目指しています。」
従業員施策を、ダイバーシティ＆インクルージョン推進ビジョン、働きやすい職場づくり、継続教育、人材育成・開発へ具体化した。 - FY2024引き上げ有価証券報告書
「［人的資本・多様性への取組に対する指標及び目標］ 女性管理職比率 2024年度17％ 2030年度30％ 2023年度実績15％ 男性の育児休暇取得率 2024年度50％ 2023年度実績40.6％」
従業員の成長・満足に関する取り組みを、女性管理職比率と男性の育児休暇取得率の目標設定、多様な人材・働き方を尊重する組織への転換へ広げている。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「物価上昇へ対応し従業員のモチベーション向上にも繋げるべく賃上げを実施する一方で、業務の効率化と省力化による生産性向上やコストコントロールに取り組みました」
従業員満足・人材施策について、物価上昇への対応として賃上げを実施し、生産性向上とコストコントロールも並行して進めた。 - FY2023再定義有価証券報告書
「このような環境認識のもと、当社は、お客さまの安全・安心意識の高まりや生活様式の変化への対応、あらゆるコストの上昇への対応、企業成長のための人材確保、生産性の高い働き方の実現などの継続的な課題に加え」
従来の人材育成・従業員満足に加え、企業成長のための人材確保と生産性の高い働き方を課題として整理している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「また、より健全で楽しく働きがいのある職場環境を整え、自律的に考え行動できる人材の育成と組織力の向上にも取り組んでいます。」
健全で働きがいのある職場環境、自律的人材の育成、組織力向上を引き続き進めている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「また、より健全で楽しく働きがいのある職場環境を整え、自律的に考え行動できる人材の育成と組織力の向上にも取り組んでいます。」
健全で働きがいのある職場環境、自律的人材の育成、組織力向上を引き続き進めている。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「また、健全で楽しく働きがいのある職場環境を整え、自律的に考え行動できる人材の育成と組織力の向上にも取り組んでいます。」
従来の社員満足・ストレスフリーな職場づくりを、健全で働きがいのある環境、自律的人材、組織力向上の組合せとして表現している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「「ストレスフリーな職場でいきいきを生む！」」
従来の人材育成・社員満足度向上を、ストレスフリーな職場づくりと従業員の活力創出として再整理している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「「人材育成と社員満足度向上」」
人材育成と社員満足度向上を2019年度の経営方針の一つとして継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「「人材育成と社員満足度向上」」
人材育成と社員満足度向上を2019年度の経営方針の一つとして継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「行動指針を「まじめに、たのしく、あたらしく。」とし、従業員一人ひとりが、お客様視点・地域視点で考え、行動することで」
従業員一人ひとりの行動を組織づくりと顧客満足につなげる方針を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「行動指針は「まじめに、たのしく、あたらしく。」とし、従業員一人ひとりが、お客様視点・地域視点で考え、行動することで」
従業員一人ひとりの行動を組織づくり・顧客満足につなげる方針を継続している。 - FY2018引き上げ有価証券報告書
「また、企業の成長を支える人材の確保と育成のために、働き手である従業員のライフスタイルやライフステージに沿った制度を構築しながら、やりがいを持って仕事と向き合うための仕組みと風土の構築を組織的に推進します。」
従来の人材育成・社員満足・組織連携から、人材の確保、ライフスタイルやライフステージに沿った制度、仕事に向き合う仕組みと風土の構築へ対象範囲を広げている。 - FY2017再定義有価証券報告書
「「人づくりと社員満足の実現」、「組織間の連携と管理体制強化」」
従来の「一人ひとりの成長と連携の強化」を、人材育成・社員満足と組織間連携・管理体制の強化に分けて具体化している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「『一人ひとりの成長と連携の強化』」
個人の成長と組織内連携の強化を引き続き方針としている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「『一人ひとりの成長と連携の強化』」
個人の成長と組織内連携の強化を引き続き方針としている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「『一人ひとりの成長と連携の強化』」
個人の成長と組織内連携を企業価値向上に向けた方針の一つとしている。