2017～2019年度中期経営計画による2つの改革
FY2018-Q1に初出。5回の記載のうち2回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2019。直近の記載はFY2021。
イオンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに1社。
- FY2021再定義有価証券報告書
「当社は、こうした環境変化をグループの飛躍的成長を遂げるための好機と捉え、2030年に向けた持続的成長への移行を目指し、イオングループ中期経営計画(2021～2025年度)(以下、新中期経営計画)を策定しました。」
2018～2020年の中期経営方針に続き、2030年に向けた持続的成長への移行を目指す2021～2025年度の新中期経営計画へ枠組みを切り替えた。 - FY2019再定義有価証券報告書
「当社グループは、2020年に向けたイオングループ中期経営方針(2018年～2020年)において、変革の方向性として掲げた「リージョナルシフト」「デジタルシフト」「アジアシフト」と、それらを支える「投資のシフト」を推進し、それぞれの地域と領域においてナンバーワン企業を目指して革新を続けてまいります。」
2017～2019年度中期経営計画の初年度利益計画達成後、2018～2020年の中期経営方針へ計画の枠組みを切り替えた。 - FY2018達成有価証券報告書
「経常利益についても14.1％増益の2,137億72百万円と過去最高を更新し、すべての利益において「イオングループ中期経営計画」初年度の利益計画を達成しました。」
2017～2019年度中期経営計画について、初年度の利益計画を全ての利益項目で達成した。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「平成30年２月期を初年度とする「イオングループ中期経営計画(2017年度～2019年度)」において、「既存事業の収益構造改革(イオンリテール㈱、㈱ダイエーの収益構造改革)」並びに「新たな成長に向けたグループ構造改革(グループ事業構造の改革、事業基盤の刷新)」の２つの改革に取り組んでいます。」
2017～2019年度の中期経営計画と、既存事業の収益構造改革・グループ構造改革の2本柱を引き続き推進している。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「当社は、平成30年２月期を初年度とする「イオングループ中期経営計画(2017年度～2019年度)」を発表しました。お客さまの価値観やライフスタイルの多様化、社会のデジタル化が急速に進むなか、今後も持続的な成長を続けるためには、グループの各事業・企業がそれぞれの業界・地域においてＮｏ．１の地位を確立することが重要であるとの認識のもと、本３カ年において「既存事業の収益構造改革(イオンリテール㈱、㈱ダイエーの収益構造改革)」並びに「新たな成長に向けたグループ構造改革(グループ事業構造の改革、事業基盤の刷新)」の２つの改革に取り組みます。」
2017～2019年度を対象とする中期経営計画を発表し、既存事業の収益構造改革とグループ構造改革の2つを主要施策として掲げた。