TQM活動による品質・サービス向上
FY2016に初出。19回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2027-H1。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに20社。
- FY2027-H1前進有価証券報告書
「<重点テーマ> ・ TQMで実現する“成長軌道の組織体制作り”」
40年以上継続するTQMを、品質・サービス改善だけでなく、成長軌道に乗せる組織体制づくりの手法として位置付けた。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループは、TQM(トータル・クオリティ・マネジメント、総合的品質管理)活動を40年以上にわたって取り組んでおり、このTQM活動が基盤となっております。」
40年以上継続するTQM活動を、規模・機能・人材によるマスメリットと持続可能性の基盤として再確認している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「この結果、各売場、各店舗、各部署のマネジメントレベルが向上したことにより、値上げ基調が進む状況においても、商品販売における売上総利益率は前年同期と同様の28.9%となり、商品販売における売上総利益は前年同期に比べ6.1%増加いたしました。」
TQMを用いた売場・店舗・部署の改善と、粗利率維持・粗利益増加への寄与を年次実績として再確認している。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「この結果、各売場、各店舗、各部署のマネジメントレベルが向上したことにより、値上げ基調が進む状況においても、商品販売における売上総利益率は前年同期に比べ0.1ポイント増加し28.9%となり、商品販売における売上総利益は前年同期に比べ5.9%増加いたしました。」
TQMを用いた売場・店舗・部署のマネジメント改善について、商品販売の売上総利益率28.9%、売上総利益5.9%増という効果を示した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「この結果、各売場、各店舗、各部署のマネジメントレベルが向上したことにより、値上げ基調が進む状況においても、商品販売における売上総利益率は前年同期と同様の28.8%となり、商品販売における売上総利益は前年同期に比べ5.8%増加いたしました。」
TQMを用いた売場・店舗・部署のマネジメント改善と、売上総利益確保への寄与を継続して説明している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「これらを当社グループの経営の根幹であるTQM(トータル・クオリティ・マネジメント)の手法で進めました。この結果、各売場、各店舗、各部署のマネジメントレベルが向上したことにより、売上総利益率は前年同期に比べ0.2ポイント増加し29.0%となり、売上総利益は前年同期に比べ5.6%増加いたしました。」
TQMをインストア・マーチャンダイジング、ロス分析、利益確保の実行手法として適用し、マネジメントレベル向上と売上総利益率29.0%、売上総利益5.6%増につなげたと説明している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「TQM活動、いわゆるカイゼン活動を40年以上にわたって取り組んでおり、このTQM活動が基盤となっております。」
40年以上継続するTQM活動を、規模・機能・人材によってマスメリットと持続可能性を実現する基盤として再確認している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「その結果、当社グループは、小売業としては初めて同賞を受賞することができました。今後も、地域社会及び業界発展のためTQM活動を推進してまいります。」
小売業初の日本品質奨励賞TQM奨励賞の受賞実績と、今後もTQMを推進する方針を年次報告で再確認している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「当社は、TQM(トータル・クオリティ・マネジメント、総合的品質管理)活動を経営の根幹に据え、お客様満足のため継続的に仕事やサービス、商品の質をレベルアップしていく経営品質向上のための活動を、40年近くにわたり全役職員が実践しております。この活動のこれまでのレベル評価と今後の一層の品質向上を目的として、このたび一般財団法人日本科学技術連盟が認定授与している「日本品質奨励賞TQM奨励賞」の審査を受審いたしました。その結果、当社グループは、小売業としては初めて同賞を受賞することができました。」
約40年継続してきたTQM活動について、小売業として初めて日本品質奨励賞TQM奨励賞を受賞した。品質・サービス向上の取り組みが新たな外部評価を得た。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度においては、この実績が評価され、国内の小売業では初めて、一般財団法人日本科学技術連盟よりQCサークル経営者賞を認定授与されました。」
約40年にわたり継続してきたTQM活動について、国内小売業で初めてQCサークル経営者賞を認定授与された。 - FY2017再掲有価証券報告書
「この課題に対し、当社グループの経営方針を理解し実現できる人材の確保に努めるとともに、フレンドリーサービス提供のための様々な教育やTQM(トータル・クオリティ・マネジメント)活動を中心とした人材育成に努めております。」
TQM活動をサービス提供と人材育成の中心的手段として継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの経営の根幹であるTQM活動(トータル・クオリティ・マネジメント)につきましては、教育の充実を図り、活用の定着を図ることで、従業員全体の共通意識が向上し、原信ナルス、フレッセイのいずれにおいても業績向上に直結する活動事例が多く表れました。」
TQMを教育、共通意識、業績改善を結び付けるグループ共通の運営手法として位置付けている。