収益認識基準適用による売上高表示減少
FY2021に初出。9回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2022-Q1。直近の記載はFY2025。
アクシアル リテイリングがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに144社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「記載数値は、「収益認識に関する会計基準」等に基づく調整前の数値で記載しております。」
収益認識基準適用後も、販売指標について調整前数値を用いる開示上の取り扱いを継続している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「記載数値は、「収益認識に関する会計基準」等に基づく調整前の数値で記載しております。」
収益認識基準適用後も、販売指標について調整前数値を用いる開示上の取り扱いを継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「記載数値は、「収益認識に関する会計基準」等に基づく調整前の数値で記載しております。」
収益認識基準適用後も、販売指標について調整前数値を用いる開示上の取り扱いを継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「記載数値は、「収益認識に関する会計基準」等に基づく調整前の数値で記載しております。」
収益認識基準適用後も、販売指標については調整前数値を用いる開示上の取り扱いを継続している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「本会計基準等の適用により、従来の会計処理の方法によった場合に比べ、当連結会計年度の「売上高」は10,553百万円、「売上原価」は9,500百万円、「販売費及び一般管理費」は1,059百万円それぞれ減少し、「営業利益」、「経常利益」及び「税金等調整前当期純利益」は５百万円それぞれ増加しております。」
収益認識基準の適用影響が通期で実績化し、売上高は従来処理比105億53百万円減少した一方、営業利益・経常利益・税引前利益は5百万円増加した。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「本会計基準等の適用により、従来の会計処理の方法によった場合に比べ当第３四半期連結累計期間の「売上高」は8,209百万円、「売上原価」は7,306百万円、「販売費及び一般管理費」は909百万円それぞれ減少し、「営業利益」、「経常利益」及び「税金等調整前四半期純利益」は５百万円それぞれ増加しております。」
収益認識基準の適用影響が第3四半期累計で実績化し、売上高は従来処理比82億9百万円減少した一方、営業利益・経常利益・税引前利益は5百万円増加した。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「本会計基準等の適用により、従来の会計処理の方法によった場合に比べ、当第２四半期連結累計期間の「売上高」は5,490百万円、「売上原価」は4,866百万円、「販売費及び一般管理費」は623百万円それぞれ減少し、「営業利益」、「経常利益」及び「税金等調整前四半期純利益」は０百万円それぞれ増加しております。」
収益認識基準の適用影響が第2四半期累計で実績化し、売上高は従来処理比54億90百万円減少した一方、営業利益・経常利益・税引前利益への影響は0百万円だった。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「本会計基準等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用しております。この結果、前年同期と収益の会計処理が異なることから、以下の経営成績に関する説明において売上高並びにその関連指数等の前年同期比は記載しておりません。」
FY2021年4月1日から収益認識に関する会計基準等を実際に適用した。売上高比較の前提が変わり、当第1四半期の売上高は従来処理比26億27百万円減少した一方、各利益への影響は軽微だった。 - FY2021初出有価証券報告書
「この適用により、従来の会計処理の方法に比べ、売上高が第２四半期累計期間で50億円程度、通期で100億円程度それぞれ減少する見込みであります。なお、各利益への影響は軽微であると見込んでおります。」
2022年3月期からの収益認識基準適用により、売上高が第2四半期累計で約50億円、通期で約100億円減少する見込みを新たな会計・開示上の影響として示している。