ROA・売上高伸張率・自己資本比率の向上
FY2016に初出。35回の記載のうち15回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q3。直近の記載は2026-08-12。
はせがわがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より4年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。37社中6社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに11社。
- 2026-08-12その他決算
「当第１四半期連結会計期間末においては、自己資本比率は59.1％（前連結会計年度末は60.2％）となりました。」
自己資本比率が前連結会計年度末の60.2％から59.1％へ低下した。 - FY2026再定義有価証券報告書
「当社グループは、仏壇仏具・墓石事業に次ぐ新規事業を成長させるとともに、店舗モデル改革、業務デジタル化による生産性向上を図ることで、主にＲＯＥ、売上高伸張率、売上高営業利益率、自己資本比率を主要な経営指標の目標とし、各指標の向上を目指しております。」
従来のROAからROE・売上高営業利益率へ指標構成を変更し、新規事業、店舗改革、業務デジタル化を指標改善の手段として明示した。実績はROE7.2％から2.3％、売上高伸張率99.5％、営業利益率5.7％から3.7％、自己資本比率63.0％から60.2％となった。 - 2026-05-14悪化決算
「2026年３月期 営業利益772百万円 自己資本当期純利益率2.3％ 総資産経常利益率3.4％ 売上高営業利益率3.7％」
当期の営業利益、ROE、総資産経常利益率、売上高営業利益率が前期から低下した。 - FY2026-H1自己資本比率が前期末から低下有価証券報告書
「当中間連結会計期間末においては、自己資本比率は60.7％（前連結会計年度末は63.0％）となりました。」
主要経営指標である自己資本比率は、前連結会計年度末の63.0％から60.7％へ低下した。 - FY2025-H1自己資本比率が低下有価証券報告書
「当中間会計期間末においては、自己資本比率は61.2％（前事業年度末は65.9％）となりました。」
主要経営指標である自己資本比率は、前事業年度末の65.9％から61.2％へ低下した。 - FY2024収益指標低下・自己資本比率上昇有価証券報告書
「ＲＯＡ（％） 3.9 6.3 5.8 売上高伸張率（％） 110.8 109.6 98.6 自己資本比率（％） 53.8 60.1 65.9」
第58期はROAが6.3％から5.8％、売上高伸張率が109.6％から98.6％へ低下した一方、自己資本比率は60.1％から65.9％へ上昇した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期会計期間末においては、自己資本比率は64.0％（前事業年度末は60.1％）となりました。」
主要経営指標である自己資本比率が前事業年度末の60.1％から64.0％へ上昇した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期会計期間末においては、自己資本比率は62.6％（前事業年度末は60.1％）となりました。」
主要経営指標である自己資本比率が前事業年度末の60.1％から62.6％へ上昇した。 - FY2024-Q1自己資本比率が前期末から低下有価証券報告書
「当第１四半期会計期間末においては、自己資本比率は59.8％（前事業年度末は60.1％）となりました。」
主要経営指標である自己資本比率は、前事業年度末の60.1％から59.8％へ低下した。 - FY2023ROA・自己資本比率が改善する一方、売上高伸張率は低下有価証券報告書
「ＲＯＡ（％） 0.8 3.9 6.3 売上高伸張率（％） 99.5 110.8 109.6 自己資本比率（％） 52.0 53.8 60.1」
第57期はROAが3.9％から6.3％、自己資本比率が53.8％から60.1％へ改善した一方、売上高伸張率は110.8％から109.6％へ低下した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期会計期間末においては、自己資本比率は59.9％（前事業年度末は53.8％）となりました。」
主要経営指標である自己資本比率が前事業年度末の53.8％から59.9％へ上昇した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期会計期間末においては、自己資本比率は58.6％（前事業年度末は53.8％）となりました。」
主要経営指標である自己資本比率が前事業年度末の53.8％から58.6％へ上昇した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期会計期間末においては、自己資本比率は55.2％（前事業年度末は53.8％）となりました。」
主要経営指標である自己資本比率が前事業年度末の53.8％から55.2％へ上昇した。 - FY2022前進有価証券報告書
「ＲＯＡ（％） － 1.2 3.9 売上高伸張率（％） － 99.6 111.0 自己資本比率（％） 52.7 51.9 53.9」
連結ベースでROAは1.2％から3.9％、売上高伸張率は99.6％から111.0％、自己資本比率は51.9％から53.9％へ改善した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末においては、自己資本比率は54.9％（前連結会計年度末は51.9％）となりました。」
主要経営指標である自己資本比率が前連結会計年度末の51.9％から54.9％へ上昇した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末においては、自己資本比率は55.0％（前連結会計年度末は51.9％）となりました。」
主要経営指標である自己資本比率が前連結会計年度末の51.9％から55.0％へ上昇した。 - FY2022-Q1自己資本比率が前期末から低下有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末においては、自己資本比率は51.3％（前連結会計年度末は51.9％）となりました。」
主要経営指標である自己資本比率は、前連結会計年度末の51.9％から51.3％へ低下した。 - FY2021収益指標改善も自己資本比率低下有価証券報告書
「ＲＯＡ（％） － 1.2 売上高伸張率（％） － 99.6 自己資本比率（％） 52.7 51.9」
連結ベースでROAは1.2％、売上高伸張率は99.6％となった一方、自己資本比率は前期末の52.7％から51.9％へ低下した。 - FY2021-Q3自己資本比率が前期末から低下有価証券報告書
「当社グループは、自己資本比率を主要な経営指標の目標とし、財務体質の強化に取り組んでおります。当第３四半期連結会計期間末においては、親会社株主に帰属する四半期純利益を計上したこと及び長期借入金が減少したこと等により、自己資本比率は52.5％（前連結会計年度末は52.7％）となりました。」
自己資本比率は前連結会計年度末の52.7％から52.5％へ低下した。 - FY2021-Q2自己資本比率が前期末から低下有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末においては、新型コロナウイルス感染症拡大による政府の緊急事態宣言を受けて運転資金の調達を行なったこと等により、自己資本比率は50.8％（前連結会計年度末は52.7％）となりました。」
自己資本比率は前連結会計年度末の52.7％から50.8％へ低下した。 - FY2021-Q1自己資本比率が前期末から低下有価証券報告書
「当社グループは、自己資本比率を主要な経営指標の目標とし、財務体質の強化に取り組んでおります。当第１四半期連結会計期間末においては、新型コロナウイルス感染症拡大による政府の緊急事態宣言を受けて運転資金の調達を行なったこと等により、自己資本比率は47.7％（前連結会計年度末は52.7％）となりました。」
主要経営指標である自己資本比率は、運転資金の調達等により前期末の52.7％から47.7％へ低下した。 - FY2020-Q3自己資本比率が前四半期から低下有価証券報告書
「自己資本比率（％） 56.5」
自己資本比率は前第2四半期末の57.4％から56.5％へ低下した。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 57.4」
自己資本比率は前四半期末の57.0％から57.4％へ上昇し、主要経営指標の改善方向への進展が示された。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「自己資本比率（％） 57.0」
当第1四半期の自己資本比率は57.0％と開示された。比較情報は記載されておらず、目標指標の継続開示である。 - FY2019収益指標低下・自己資本比率上昇有価証券報告書
「ＲＯＡ（％） 2.2 3.2 0.8 売上高伸張率（％） 99.9 100.2 97.9 自己資本比率（％） 54.7 60.0 64.1」
第53期はROAが3.2％から0.8％、売上高伸張率が100.2％から97.9％へ低下した一方、自己資本比率は60.0％から64.1％へ上昇した。三指標の進捗が分かれた。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「自己資本比率（％） 58.5 62.7 60.0」
当第3四半期末の自己資本比率は62.7％となり、前事業年度末の60.0％および前第3四半期末の58.5％を上回った。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「自己資本比率（％） 58.7 62.5 60.0」
当第2四半期末の自己資本比率は62.5％となり、前事業年度末の60.0％から上昇した。 - FY2019-Q1自己資本比率が前期末から低下有価証券報告書
「自己資本比率（％） 53.0 57.0 60.0」
当第1四半期末の自己資本比率は57.0％となり、前事業年度末の60.0％から低下した。 - FY2018前進有価証券報告書
「当社は、仏壇仏具・墓石・屋内墓苑の販売を中心とする事業強化により、主にＲＯＡ、売上高伸張率、自己資本比率を主要な経営指標の目標とし、各指標の向上を目指しております。ＲＯＡ（％） 2.0 2.2 3.2 売上高伸張率（％） 100.4 99.9 100.2 自己資本比率（％） 50.9 54.7 60.0」
第52期のROAは3.2％、売上高伸張率は100.2％、自己資本比率は60.0％となり、三指標が前期から改善した。 - FY2018-Q3自己資本比率は前四半期比で微減も前期末比では上昇有価証券報告書
「財政状態につきましては、当第３四半期会計期間末における総資産は、前事業年度末に比べ６億26百万円減少し172億86百万円、負債合計は９億22百万円減少し71億１百万円、純資産は２億96百万円増加し101億84百万円となり、自己資本比率は58.5％となりました。」
自己資本比率は第２四半期末の58.7％から58.5％へ低下したが、前事業年度末の54.7％は上回っている。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「財政状態につきましては、当第２四半期会計期間末における総資産は、前事業年度末に比べ６億63百万円減少し172億50百万円、負債合計は９億76百万円減少し70億47百万円、純資産は３億13百万円増加し102億２百万円となり、自己資本比率は58.7％となりました。」
自己資本比率は前事業年度末の54.7％から58.7％へ上昇し、主要経営指標の向上に進展があった。 - FY2018-Q1自己資本比率が前期末から低下有価証券報告書
「財政状態につきましては、当第１四半期会計期間末における総資産は、前事業年度末に比べ１億65百万円増加して180億79百万円、負債合計は３億92百万円増加して84億17百万円、純資産は２億26百万円減少して96億61百万円となり、自己資本比率は53.0％となりました。」
主要経営指標の一つである自己資本比率は、前期末の54.7％から53.0％へ低下した。 - FY2017前進有価証券報告書
「この結果、自己資本比率は54.7％（前事業年度末は50.9％）となりました。」
主要経営指標の一つである自己資本比率が50.9％から54.7％へ上昇した。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「自己資本比率は52.0％となりました。」
自己資本比率は前事業年度末の50.9％から52.0％へ上昇し、向上を目指す指標について測定可能な進展が示された。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社は、仏壇仏具・墓石・屋内墓苑の販売を中心とする事業強化により、主にＲＯＡ、売上高伸張率、自己資本比率を主要な経営指標の目標とし、各指標の向上を目指しております。」
数値目標そのものは示さず、三つの指標を主要な目標指標として設定している。