温浴施設の来場者数・客単価減少
FY2018-Q1に初出。26回の記載のうち11回が「対処」で、最初の「対処」はFY2022-Q3。直近の記載は2026-11-12。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026-H1対処有価証券報告書
「温浴施設事業は、熱波イベントやヨガ教室を積極的に開催し来客数は増加しましたが」
熱波イベント・ヨガ教室の実施により、温浴施設の来客数減少リスクは当中間期には緩和されている。一方、水道光熱費等の上昇が利益を圧迫している。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「温浴施設事業は、イベントの実施や飲食及び付帯設備の拡充により来客数が増加しましたが、資源価格の上昇による運営費増加により、売上高は147百万円（前年同期比7.2％増）となり、営業利益は15百万円（前年同期比2.1％減）となりました。」
イベント、飲食・付帯設備の拡充により来客数と売上高は増加し、来場者数減少リスクは当中間期には緩和された。一方、資源価格上昇が利益を圧迫している。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「温浴施設事業は、前年度に価格改定を行い資源価格の上昇による運営費増加を吸収したことに加え、新型コロナウイルス感染症の５類感染症移行により飲食利用も回復したことで、売上高は215百万円（前年同四半期比8.7％増）となり、営業利益は30百万円（前年同四半期比117.8％増）となりました。」
5類移行による飲食利用の回復などにより、温浴施設事業の売上高は8.7％増、営業利益は117.8％増となった。 - FY2023対処有価証券報告書
「温浴施設事業は、資源価格高騰による運営費増加から前年度に続き価格改定を行いましたが、コロナ禍の自粛生活を癒すリラックス効果と全国的なサウナブームの流れもあり利用者数は維持でき、売上高は276百万円（前年同期比15.9％増）となり、営業利益は29百万円（前年同期比7.2％増）となりました。」
資源価格高騰や価格改定がある一方、サウナブーム等により利用者数を維持し、温浴施設事業の売上高・営業利益は前年同期を上回った。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「温浴施設事業は、資源価格高騰による運営費増加から価格改定を行いましたが、全国的なサウナブームの継続により利用者数は維持でき、売上高は198百万円（前年同四半期比19.7％増）となり、営業利益は13百万円（前年同四半期比21.0％増）となりました。」
資源価格高騰による運営費増加がある一方、価格改定とサウナブームにより利用者数を維持し、売上高・営業利益が前年同期を上回っている。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「温浴施設事業は、新型コロナウイルス感染対策の見直しが進んだこと及び全国的なサウナブームの継続も相まって利用者数は増加し、売上高は123百万円（前年同四半期比24.2％増）となり、営業利益は９百万円（前年同四半期比1,523.1％増）となりました。」
感染対策の見直しとサウナブームにより利用者数が増加し、売上高が24.2％増加、営業利益が前年同期比1,523.1％増となっている。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「温浴施設事業は、新型コロナウイルス感染症による行動制限の段階的な緩和と全国的なサウナブームの継続も相まって利用者数は増加し、売上高は64百万円（前年同四半期比34.5％増）となり、営業利益は７百万円（前年同四半期は３百万円の営業損失）となりました。」
行動制限の緩和とサウナブームにより利用者数が増加し、温浴施設事業は前年同期の営業損失から営業利益へ転じている。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「温浴施設事業は、温浴施設事業は、新型コロナウイルスの感染防止対策の徹底に努めた運営を行う中で、依然として感染リスクを避けた飲食控えの傾向は継続しておりますが、秋以降は感染者数が抑えられ来苑しやすい状況になり、コロナ禍の自粛生活を癒すリラックス効果と全国的なサウナブームの流れも相まって、気温の低下とともに利用者数は増加し、売上高は165百万円（前年同四半期比22.3％増）となり、営業利益は11百万円（前年同四半期は31百万円の営業損失）となりました。」
感染者数の抑制や秋以降の利用者数増加により、温浴施設事業は前年同期の営業損失から営業利益へ転じ、売上高も22.3％増加した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「今期は前期に実施した緊急事態宣言による営業自粛並びに営業時間短縮の措置は講じておりませんが、感染リスクを避けた外食控えの傾向は続いており、売上高は99百万円（前年同四半期比27.8％増）となり、営業利益は０百万円（前年同四半期は33百万円の営業損失）となりました。」
営業自粛・営業時間短縮は行っていないものの、感染リスクを避けた外食控えは継続している。売上高は増加し、営業損失から営業利益ゼロへ改善した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「今年は昨年のような緊急事態宣言による営業自粛並びに営業時間短縮の措置はありませんが、感染リスクを避けた飲食控えの傾向は続いており、売上高は47百万円（前年同四半期比90.3％増）となり、営業損益は３百万円の営業損失（前年同四半期は25百万円の営業損失）となりました。」
営業自粛等はなかった一方、感染リスクを避けた飲食控えが続き、温浴施設事業の損失要因として残っている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「温浴施設事業は、各種イベントの企画・情報発信・実施と共に、接客・サービスのレベルアップ及びリピーターの増加に努めてまいりましたが、新型コロナウイルスの感染リスクを避けた飲食控えの影響が響き、また一昨年の事業譲渡による長野県外５施設の減少及び４月の緊急事態宣言による一定期間の営業自粛並びにその後の営業時間短縮等の措置を実施したことにより、売上高は135百万円（前年同四半期比71.6％減）となり、営業損益は31百万円の営業損失（前年同四半期は77百万円の営業損失）となりました。」
長野県外5施設の減少、営業自粛・営業時間短縮に加え、感染リスクを避けた飲食控えが影響し、売上高71.6％減となっている。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「温浴施設事業は、既存店において各種イベントの企画・情報発信・実施と共に、接客・サービスのレベルアップ及びリピーターの増加に努めてまいりましたが、昨年７月における長野県外５施設の事業譲渡による店舗数減少及び新型コロナウイルス感染症拡大に伴う緊急事態宣言の発令による既存店舗の一定期間の営業自粛並びにその後の営業時間短縮等の措置を実施したことにより、売上高は77百万円（前年同四半期比80.7％減）となり、営業損益は33百万円の営業損失（前年同四半期は74百万円の営業損失）となりました。」
5施設の事業譲渡による店舗数減少に加え、営業自粛・営業時間短縮が継続し、売上高は前年同期比80.7％減となっている。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「温浴施設事業は、既存店において各種イベントの企画・情報発信・実施と共に、接客・サービスのレベルアップ及びリピーターの増加に努めてまいりましたが、昨年７月における長野県外５施設の事業譲渡による店舗数の減少及び新型コロナウイルス感染症拡大に伴う緊急事態宣言の発令による既存店舗の一定期間の営業自粛並びにその後の営業時間短縮等の措置を実施したことにより、売上高は25百万円（前年同四半期比92.9％減）となり、営業損益は25百万円の営業損失（前年同四半期は50百万円の営業損失）となりました。」
5施設の事業譲渡に加え、営業自粛・営業時間短縮が発生し、温浴施設事業の売上高は前年同期比92.9％減となった。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「温浴施設事業は、既存店において各種イベントの企画・情報発信・実施と共に、接客・サービスのレベルアップ及びリピーターの増加に努めてまいりましたが、昨年７月における長野県外５施設の事業譲渡による店舗数減少により、売上高は477百万円（前年同四半期比60.4％減）となり、営業損失は77百万円（前年同四半期は15百万円の営業利益）となりました。」
長野県外5施設の事業譲渡による店舗数減少の影響が継続し、売上高は前年同期比60.4％減、営業損失は77百万円となっている。 - FY2020-Q2再定義有価証券報告書
「温浴施設事業は、既存店において各種イベントの企画・情報発信・実施と共に、接客・サービスのレベルアップ及びリピーターの増加に努めてまいりましたが、本年７月における長野県外５施設の事業譲渡による店舗数減少により、売上高は401百万円（前年同四半期比49.2％減）となり、営業損失は74百万円（前年同四半期は11百万円の営業利益）となりました。」
温浴施設の来場者数・客単価減少という従来の説明から、長野県外5施設の事業譲渡による店舗数減少が売上減少・営業損失の要因となる構図へ変化している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「温浴施設事業は、各種イベントの企画・情報発信・実施と共に、接客・サービスのレベルアップ及び各施設においてリピーターの増加に努めてまいりましたが、客単価の減少と事業譲渡を踏まえた一部販促活動の自粛により、売上高は356百万円（前年同四半期比3.9％減）となり」
客単価の減少が続くなか、事業譲渡を踏まえた一部販促活動の自粛も加わり、温浴施設事業の売上高減少が継続している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「温浴施設事業は、各種イベントを積極的に企画・情報発信・実施すると同時に、接客・サービスのレベルアップ及び各施設においてリピーターの増加に努めてまいりましたが、夏場の猛暑、暖冬傾向による来場者数並びに客単価が減少したことにより、売上高は1,206百万円（前年同四半期比1.3％減）となりました。」
温浴施設事業で、猛暑・暖冬傾向による来場者数および客単価の減少が売上高1,206百万円、前年同期比1.3％減として数値化されている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「温浴施設事業は、各種イベントを積極的に企画・情報発信・実施すると同時に、接客・サービスのレベルアップ及び各施設においてリピーターの増加に努めてまいりましたが、夏場の猛暑の影響で来場者数が減少したことにより、売上高は791百万円（前年同四半期比1.9％減）となりました。」
温浴施設事業で夏場の猛暑による来場者数減少が発生し、売上高への影響が数値化されている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「温浴施設事業は、各種イベントを積極的に企画・情報発信・実施すると同時に、接客・サービスのレベルアップ及び各施設においてリピーターの増加に努めてまいりましたが、来場者数及び客単価の減少により、売上高は370百万円（前年同四半期比2.8％減）となりました。」
来場者数・客単価の減少が続き、温浴施設事業の売上高減少として数値化されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「温浴施設事業は、各種イベントを積極的に企画・情報発信・実施すると同時に、接客・サービスのレベルアップ及び各施設においてリピーターの増加に努めてまいりましたが、来場者数並びに客単価が減少したことにより、売上高は1,692百万円（前連結会計年度比3.2％減）となり」
来場者数・客単価の減少が通期でも発生し、温浴施設事業の売上高が1,692百万円、前年同期比3.2％減となった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「温浴施設事業は、各種イベントを積極的に企画・情報発信・実施すると同時に、接客・サービスのレベルアップ及び各施設においてリピーターの増加に努めてまいりましたが、来場者数並びに客単価が減少したことにより、売上高は1,221百万円（前年同四半期比3.3％減）となり」
温浴施設事業で来場者数と客単価の減少が続き、売上高への影響が数値化されている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「温浴施設事業は、各種イベントを積極的に企画・情報発信・実施すると同時に、接客・サービスのレベルアップ及び各施設においてリピーターの増加に努めてまいりましたが、来場者数並びに客単価が減少したことにより、売上高は807百万円（前年同四半期比3.5％減）となり」
温浴施設事業で来場者数と客単価の減少が引き続き発生し、売上高への影響が数値化されている。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「来場者数並びに客単価が減少したことにより、売上高は381百万円（前年同四半期比4.3％減）となり」
温浴施設事業で来場者数と客単価の減少が実際に発生し、売上高の前年同期比減少として数値化されている。