原材料・海外人件費・運賃の上昇
FY2017に初出。17回の記載のうち10回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2023-Q1。直近の記載は2026-10-07。
タカキューがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。7社中6社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに3社。
- 2026-10-07悪化決算
「仕入原価や物流コストの上昇に伴う商品価格への転嫁と価格競争の激化、さらにはインバウンド消費の質的変化（購買行動の厳選化等）の影響を受け、経営環境は引き続き厳しい状況が続きました。」
仕入原価・物流コストの上昇に加え、価格競争とインバウンド消費の厳選化を明示している。 - FY2027-H1悪化有価証券報告書
「当アパレル・ファッション業界におきましては、定着する猛暑・酷暑傾向に伴い、盛夏衣料を中心に一定の需要がみられたものの、仕入原価や物流コストの上昇に伴う商品価格への転嫁と価格競争の激化、さらにはインバウンド消費の質的変化（購買行動の厳選化等）の影響を受け、経営環境は引き続き厳しい状況が続きました。」
従来の原材料・仕入コスト上昇に加え、物流コスト上昇、価格転嫁、価格競争の激化、インバウンド消費の厳選化を実際の経営環境への影響として具体化した。 - 2026-07-08悪化決算
「物価上昇の長期化やインバウンド需要の変調、仕入原価の高止まりに加え、期間中の天候不順が春夏商品の需要低迷に影響するなど、経営環境は引き続き厳しい状況で推移いたしました。」
仕入原価の高止まりに加え、インバウンド需要の変調と天候不順による需要低迷を併記している。 - FY2026悪化有価証券報告書
「国内外における物価上昇の長期化や仕入原価の上昇に加えて、記録的な残暑や暖冬の影響により秋冬物商品の販売が伸び悩むなど、厳しい事業環境が続きました。」
物価上昇の長期化・仕入原価上昇に加え、残暑・暖冬による秋冬商品の販売不振を明示し、コスト・需要環境の厳しさを具体化している。 - 2026-04-10悪化決算
「国内外における物価上昇の長期化や仕入原価の上昇に加えて、記録的な残暑や暖冬の影響により秋冬物商品の販売が伸び悩むなど、厳しい事業環境が続きました。」
物価上昇・仕入原価上昇に加え、残暑・暖冬による秋冬物販売の伸び悩みを明示した。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「当アパレル・ファッション業界におきましては、景気の改善によって市場環境が回復しつつある一方、国内外の物価上昇の長期化やインバウンド消費の急減速、仕入原価の高止まり等の影響に加えて、記録的な高気温が続いたことで新作の秋物需要が低迷する等、経営環境は引き続き厳しい状況で推移しました。」
国内外の物価上昇の長期化に加え、仕入原価の高止まりとインバウンド消費の急減速を明示し、コスト・需要環境の厳しさを具体化している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「国内外の物価上昇の長期化や、円安による仕入原価の高止まり等の影響に加えて」
物価上昇の長期化と円安による仕入原価の高止まりが続くと記載しており、原材料・仕入コスト上昇リスクを再確認している。 - FY2025-Q1悪化有価証券報告書
「当アパレル・ファッション業界におきましては、景気の改善によって市場環境が回復しつつある一方、国内外の物価上昇が長期化していることや、円安による仕入原価上昇等の影響により、経営環境は引き続き厳しい状況で推移しました。」
物価上昇の長期化に加え、円安による仕入原価上昇が実際の経営環境への影響として明示され、コスト上昇リスクが具体化している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当アパレル・ファッション業界におきましては、各種イベントの再開や旅行者数の増加等、外出需要の高まりにより、購入動機が回復しつつある一方、国内外の物価上昇が長期化していることに加え、９月から10月にかけて記録的な残暑が続き秋冬物の需要が高まらず、経営環境は引き続き厳しい状況で推移しました。」
国内外の物価上昇が長期化する中、記録的な残暑による秋冬物需要の低迷も重なり、コスト・販売環境の厳しさが継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当アパレル・ファッション業界におきましては、各種イベントの再開や旅行者数の増加等、外出需要の高まりにより、購入動機が回復しつつある一方、為替相場の乱高下や国内外の急激な物価高騰の進行等が長期化していることにより、経営環境は引き続き厳しい状況で推移しました。」
為替相場の乱高下と国内外の急激な物価高騰が長期化しており、原材料・仕入コスト上昇に関わる厳しい環境が継続している。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の分類見直し等、影響が縮小したことによる各種行動制限の緩和と外出需要の高まりによって、個人消費の持ち直しの動きが見られましたが、2022年２月以来の不安定な国際情勢の長期化や原材料価格・エネルギーコストの高騰、急激な為替相場の変動により、景気の先行きは不透明な状態が継続しています。」
従来の原材料価格等の上昇に加え、エネルギーコストの高騰と国際情勢の長期化を明示し、コスト上昇環境が継続していると記載している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当アパレル・ファッション業界におきましては、各種イベントの再開等、外出需要の高まりにより、購入動機が回復しつつある一方、為替相場の乱高下や国内外の急激な物価高騰の進行等により、経営環境は引き続き厳しい状況で推移しました。」
為替相場の乱高下と国内外の急激な物価高騰が、原価・経営環境へのリスク要因として具体化している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「２月以来の国際情勢の不安定化を契機とする資源価格の高騰や急激な為替相場の変動による円安及び原材料価格の急伸により、景気の先行きは不透明な状態が継続しています。」
資源価格・原材料価格の高騰による原価上昇リスクについて、前四半期までと同様の環境認識を継続している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「2022年２月以降の国際情勢の不安定化を契機とする円安及び原材料価格等の高騰により、景気の下振れリスクが急速に高まりました。」
海外生産等に伴う原材料価格上昇リスクについて、原材料価格等の高騰が当期の経済環境として明示され、リスク要因が具体化している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社の扱う商品は、中国を中心に、バングラデシュ、ミャンマー、ベトナム、インドネシアなど諸外国で生産しているものが多いため、原材料価格、現地の人件費、運賃等のコストアップによる原価上昇リスクがあります。」
海外生産に伴う原材料、現地人件費、運賃等のコスト上昇リスクを継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社の扱う商品は、中国を中心に、バングラデシュ、ミャンマー、ベトナム、インドネシアなど諸外国で生産しているものが多いため、原材料価格、現地の人件費、運賃等のコストアップによる原価上昇リスクがあります。」
海外生産に伴う原材料、現地人件費、運賃等のコスト上昇リスクを継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「原材料価格、現地の人件費、運賃等のコストアップによる原価上昇リスクがあります。」
海外生産に関係する原材料価格、現地人件費、運賃の上昇による原価上昇をリスクとして示している。