急激な為替変動による仕入原価への影響
FY2017に初出。9回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q3。
タカキューがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。58社中33社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに34社。
- FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間におけるわが国経済は、各種行動制限の緩和と外出需要の高まりによって、社会経済活動の正常化が進んだものの、2022年２月以来の不安定な国際情勢の長期化や原材料価格・エネルギーコストの高騰、円安基調の継続による物価上昇などの影響により、景気の先行きは不透明な状態が継続しています。」
円安基調の継続による物価上昇と、原材料価格・エネルギーコスト高騰が続く不透明な経済環境を再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の影響が縮小し、各種行動制限の緩和と外出需要の高まりによって、社会経済活動の正常化が進んだものの、2022年２月以来の不安定な国際情勢の長期化や原材料価格・エネルギーコストの高騰、急激な為替相場の変動による物価上昇等の影響により、景気の先行きは不透明な状態が継続しています。」
急激な為替相場の変動による物価上昇を含む不透明な経済環境について、国際情勢の長期化や原材料・エネルギーコスト高騰と併せて継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「2022年２月以来の不安定な国際情勢の長期化や原材料価格・エネルギーコストの高騰、急激な為替相場の変動により、景気の先行きは不透明な状態が継続しています。」
急激な為替相場の変動による環境悪化について、国際情勢の長期化や原材料・エネルギーコスト高騰と併せて継続して記載している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当事業年度におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の影響が縮小する中、行動制限の緩和と外出需要の高まりとともに、個人消費の持ち直しの動きが見られましたが、2022年２月以来の国際情勢の不安定化を契機とする原材料価格の高騰や急激な為替相場の変動により、景気の先行きは不透明な状態が継続しています。」
円安を含む急激な為替相場の変動が、原材料価格高騰とともに当事業年度の経済環境として具体化している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「２月以来の国際情勢の不安定化を契機とする資源価格の高騰や急激な為替相場の変動による円安及び原材料価格の急伸により、景気の先行きは不透明な状態が継続しています。」
急激な為替相場の変動による円安が仕入原価等に影響し得る環境について、前四半期までの説明を引き続き記載している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「2022年２月以降の国際情勢の不安定化を契機とする円安及び原材料価格等の高騰により、景気の下振れリスクが急速に高まりました。」
従来記載していた急激な為替変動による仕入原価への影響可能性について、円安が実際の経済環境として明示されている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社は、基本的には円建てによる間接貿易のため為替差損益リスクはありませんが、急激な為替変動は商品仕入原価に影響を及ぼし業績に影響を与える可能性があります。」
円建て間接貿易により為替差損益リスクは基本的にないとしつつ、急激な為替変動による仕入原価への影響可能性を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社は、基本的には円建てによる間接貿易のため為替差損益リスクはありませんが、急激な為替変動は商品仕入原価に影響を及ぼし業績に影響を与える可能性があります。」
円建て間接貿易により為替差損益リスクは基本的にないとしつつ、急激な為替変動による仕入原価への影響可能性を継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社は、基本的には円建てによる間接貿易のため為替差損益リスクはありませんが、急激な為替変動は商品仕入原価に影響を及ぼし業績に影響を与える可能性があります。」
円建て間接貿易により為替差損益リスクは基本的にないとしつつ、急激な変動による仕入原価上昇の可能性を記載している。