ICTのコモディティ化と異業種からの新規参入
FY2016に初出。24回の記載のうち15回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
都築電気がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2026年）より10年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。57社中28社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに5社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「情報・通信サービス業界においては、生成AIの普及をはじめとした情報通信技術の加速度的な進化やランサムウエア被害の甚大化によるセキュリティリスクの高まりなど、迅速な対応が常に求められております。」
ICTの競争・参入環境に関するリスクが、生成AIによる技術進化とランサムウエア被害の甚大化を含む環境へ整理されている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「情報サービス業界においては、急速な技術革新に伴うDX対応といったお客さまニーズの変化や異業種からの新規参入等による競争激化など、迅速な対応が常に求められております。」
技術革新に伴う顧客ニーズの変化、DX対応、異業種参入による競争激化を事業環境上のリスクとして継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「情報サービス業界においては、技術の急速な進化に伴うDX対応といったお客さまのニーズの変化や、当該業界へ異業種からの新規参入等による企業間の競争激化への迅速な対応が常に求められております。」
技術進化に伴う顧客ニーズの変化と、異業種参入による競争激化を事業環境上のリスクとして継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「情報サービス業界においては、技術の急速な進化に伴うDX対応といったお客さまのニーズの変化や、当該業界へ異業種からの新規参入等による企業間の競争激化への迅速な対応が常に求められております。」
技術進化、顧客ニーズの変化、異業種参入による競争激化を引き続き事業環境上のリスクとしている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「情報サービス業界においては、技術の急速な進化に伴うDX対応といったお客さまのニーズの変化や、当該業界へ異業種からの新規参入等による企業間の競争激化への迅速な対応が常に求められております。」
技術進化に伴う顧客ニーズの変化と、異業種参入による競争激化を引き続き事業環境上のリスクとしている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「情報サービス業界においては、技術の急速な進化に伴うDX対応といったお客さまのニーズの変化や、当該業界へ異業種からの新規参入等による企業間の競争激化への迅速な対応が常に求められております。」
技術進化に伴う顧客ニーズの変化と異業種参入による競争激化を、引き続き事業環境上のリスクとしている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「情報サービス業界においては、技術の急速な進化に伴うDX対応といったお客さまのニーズの変化や、当該業界へ異業種からの新規参入等による企業間の競争激化への迅速な対応が常に求められております。」
技術進化、顧客ニーズの変化、異業種参入による競争激化を、引き続き事業環境上のリスクとしている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「情報サービス業界においては、技術の急速な進化に伴うDX対応といったお客さまのニーズの変化や、当該業界へ異業種からの新規参入等による企業間の競争激化への迅速な対応が常に求められております。」
技術進化、顧客ニーズの変化、異業種参入による競争激化を事業環境上のリスクとして継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「情報サービス業界においては、技術の急速な進化に伴うDX対応といったお客さまのニーズの変化や、当該業界へ異業種からの新規参入等による企業間の競争激化への迅速な対応が常に求められております。」
技術進化、顧客ニーズの変化、異業種参入による競争激化を引き続き事業環境上のリスクとしている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「情報サービス業界においては、技術の急速な進化に伴うDX対応といったお客さまのニーズの変化や、当該業界へ異業種からの新規参入等による企業間の競争激化への迅速な対応が常に求められております。」
技術進化、顧客ニーズの変化、異業種参入による競争激化を、引き続き事業環境上のリスクとして認識している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「情報サービス業界においては、技術の急速な進化に伴うDX対応といったお客さまのニーズの変化や、当該業界へ異業種からの新規参入等による企業間の競争激化への迅速な対応が常に求められております。」
技術進化、顧客ニーズの変化、異業種参入による競争激化を事業環境上のリスクとして継続している。 - FY2021対処有価証券報告書
「こうしたリスクへの対策として、最新の技術並びにお客さまの動向を把握することに努め、成長する領域に注力することで競争力の強化を図っております。また、当社グループの総合力によりお客さまの課題を解決することで、競合他社との差別化を図るとともに、提供するソリューションの陳腐化を防ぎ、競争優位性の向上に取り組んでおります。」
異業種参入や競争激化のリスクに対し、成長領域への集中、総合力による差別化、ソリューションの陳腐化防止を対策として明示している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「IT技術が進化し、ICTがコモディティ化、社会インフラ化しました。これにより、あらゆる産業のリーディングカンパニーが顧客接点等をベースに、ビジネスのICT化を図り、IT業界、ネットワーク業界を飲みこんでいく流れが生まれております。」
ICTのコモディティ化・社会インフラ化と異業種によるICT化の進展を、引き続き事業環境上のリスクとして記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「IT技術が進化し、ICTがコモディティ化、社会インフラ化しました。これにより、あらゆる産業のリーディングカンパニーが顧客接点等をベースに、ビジネスのICT化を図り、IT業界、ネットワーク業界を飲みこんでいく流れが生まれております。」
ICTのコモディティ化・社会インフラ化と異業種によるICT化の進展を、引き続き事業環境上のリスクとして記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「IT技術が進化し、ICTがコモディティ化、社会インフラ化しました。これにより、あらゆる産業のリーディングカンパニーが顧客接点等をベースに、ビジネスのICT化を図り、IT業界、ネットワーク業界を飲みこんでいく流れが生まれております。」
ICTのコモディティ化・社会インフラ化と異業種によるICT化の進展を、引き続き事業環境上のリスクとして記載している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「このような流れの中で、顧客企業内での情報システム部門の在り方も大きく変化し始めています。これらの流れ、変化に柔軟かつ適切に対応できなければ、当社グループの将来の業績に影響を与える可能性があります。」
異業種によるICT化に加え、顧客企業内の情報システム部門の変化を新たなリスク要因として明示している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「IT技術が進化し、ICTがコモディティ化、社会インフラ化しました。これにより、あらゆる産業のリーディングカンパニーが顧客接点等をベースに、ビジネスのICT化を図り、IT業界、ネットワーク業界を飲みこんでいく流れが生まれております。」
ICTのコモディティ化・社会インフラ化と異業種によるICT化の進展を、引き続き事業環境上のリスクとして記載している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「コンタクトセンタービジネスにおいてオンプレ型が大幅に減少しましたが、クラウド型の商談が活性化いたしました。」
ICTのコモディティ化・クラウド化を含む構造変化が、コンタクトセンタービジネスにおけるオンプレ型の大幅減少とクラウド型商談の活性化として引き続き実績に表れている。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「ネットワークインテグレーションは、ネットワークインフラ（LAN/WAN）やコールセンター等のシステム構築ビジネスに取り組みましたが、センターサーバ化やモバイル化が影響し、また、インフラ構築案件も売上時期が延伸し、低調に終わりました。」
センターサーバ化・モバイル化や案件の売上時期延伸が、ネットワークインテグレーションの低調として引き続き実績に表れている。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「ネットワークインテグレーションにつきましては、ネットワークインフラ（LAN/WAN）やコールセンター等のシステム構築ビジネスに取り組みましたが、センターサーバ化やモバイル化が影響し、また、インフラ構築案件も売上時期が延伸し、低調に終わりました。」
ICTのコモディティ化・構造変化の影響が、センターサーバ化・モバイル化によるネットワークインテグレーションの低調として実績に表れた。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「IT技術が進化し、ICTがコモディティ化、社会インフラ化したことにより、あらゆる産業のリーディングカンパニーが顧客接点等をベースに、ビジネスのICT化を図り、IT業界、ネットワーク業界を飲みこんでいく流れが生まれており、今後長期にわたりこの流れが継続する可能性があります。」
ICTのコモディティ化と異業種からの参入が続く可能性を、引き続き事業環境上のリスクとして記載している。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「サーバ、パソコン等の構築商談では、市場のコモディティ化により前年同期比で売上、利益とも下回りましたが」
市場のコモディティ化がサーバ・パソコン等の構築商談における売上・利益の前年同期比減少として当四半期にも発現している。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「サーバ、パソコン等の構築商談では、市場のコモディティ化により前年同期比で売上、利益とも下回りましたが」
市場のコモディティ化がサーバ・パソコン等の構築商談の売上・利益低下として実際に表れたと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「IT技術が進化し、ICTがコモディティ化、社会インフラ化したことにより、あらゆる産業のリーディングカンパニーが顧客接点等をベースに、ビジネスのICT化を図り、IT業界、ネットワーク業界を飲みこんでいく流れが生まれており、今後長期にわたりこの流れが継続する可能性があります。」
ICTのコモディティ化と他業種からの参入に対応できない場合の将来業績への影響をリスクとして記載している。