環境問題への取り組み
FY2017に初出。8回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q3。直近の記載は2026-10-15。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。19社中4社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに9社。
- 2026-10-15再掲その他開示
「サステナビリティ・ESG の取り組みや、人的資本、健康経営の取り組みについても掲載しています。」
サステナビリティ・ESGの取り組みを統合レポートの内容として再掲している。 - FY2026前進有価証券報告書
「・再エネ由来電力は全体電力の13.2％で導入済。 ・非化石証書を購入し、再エネ導入率40％の目標を達成。 ・太陽光発電での十和田工場の導入率は8.4％、福島事業所は20.9％となり再エネ導入率は18.4％に推移。」
再エネ由来電力の導入率が13.2％となり、非化石証書の購入により国内営業拠点の40％目標を達成した。十和田工場・福島事業所など製造拠点でも太陽光発電を進めた。 - FY2025前進有価証券報告書
「・再エネ由来電力は全体電力の2.3％で導入済。 ・「24年40％再エネ化」の目標達成に向けて、非化石証書購入。併せて、温室効果ガス排出量を可視化し、HP上で開示。」
再エネ由来電力の導入率が2.3％となり、非化石証書の購入、排出量の可視化・開示、十和田・福島工場等での太陽光発電を進めた。社有車両の電動車化率は90.2％となった。 - FY2023前進有価証券報告書
「・再エネ由来電力は全体電力量の1.2％で導入済。24年度に40％達成予定とし検討継続。 ・中国（湖北）、ベトナムの拠点にて太陽光パネルによる再エネ由来電力の導入開始。各拠点での年間電力量の30％～50％をカバー見込。 ・電動車化率は前年度1.2％増の82.0％（2023年３月末）」
サステナビリティ計画について、国内営業拠点の再エネ導入率1.2％、2024年度40％目標、中国湖北・ベトナム拠点での太陽光発電導入開始、社有車両の電動車化率82.0％という進捗を開示している。併せてSDGs推進部を設置し、ESG課題の進捗管理体制を強化した。 - FY2022サステナビリティ中長期計画とマテリアリティを具体化有価証券報告書
「加賀電子グループは、世界および当社が直面する様々な課題や社会からの要請に真摯に向き合い、「E：環境」「S：社会」「G：ガバナンス」ならびに「B：事業」の４つの観点から、当社の経営にとってインパクトの大きい重要課題を以下の通り特定しました。」
従来の環境・ESG対応から、サステナビリティ中期経営計画、SDGs委員会、環境・社会・ガバナンスのワーキンググループ、さらにE・S・G・Bの4観点によるマテリアリティ特定へと取り組みを具体化している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「本計画遂行後、次の３ヵ年に向けた当社グループの成長の指針として、2025年３月期を最終年度とする「中期経営計画2024」「サステナビリティ中長期経営計画」を策定し、2021年11月25日に公表しました。」
環境問題からESG・サステナビリティ経営へ広げた取り組みについて、2025年3月期を最終年度とするサステナビリティ中長期経営計画を策定・公表した。 - FY2021環境対応をESG・サステナビリティ経営へ拡張有価証券報告書
「ＳＤＧｓ委員会は、代表取締役社長を委員長に、各部門統括役員等を委員として構成し、その直下に「環境」「社会」「ガバナンス」のワーキンググループを配し、これらＥＳＧ課題に対する方針や施策、目標の策定、進捗状況のモニタリング等を行います。」
従来の環境問題への取り組みを、環境・社会・ガバナンスを含むサステナビリティ経営の枠組みに広げた。 - FY2017初出有価証券報告書
「５．環境問題への取り組み」
当面の対処すべき課題の一つとして環境問題への取り組みを掲げ、基本方針でも地球環境への配慮を記載している。