東陽テクニカ（8151）・目標引き上げ
2050年カーボンニュートラル実現に向けた計測ソリューション提供
FY2022に初出。4回の記載のうち2回が「引き上げ」で、最初の「引き上げ」はFY2023。直近の記載はFY2025。
4記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
環境配慮製品とエネルギー供給のカーボンニュートラル14社が書いているテーマ・逆風0社・追い風16社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。9社中1社が悪化側に。
直近の記載が「引き上げ」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025引き上げ有価証券報告書
「Scope1とScope2については、削減の取組みを加速させるため、2025年10月より対象範囲を従来の東陽テクニカ単体から国内外の連結子会社に拡大するとともに、ネットゼロ達成目標を2050年から2033年に前倒ししました。パリ協定が求める1.5℃基準に適合しており、2024年を基準年として2030年に60％削減、2033年にネットゼロの達成を目指しています。」
対象範囲を国内外連結子会社へ拡大し、基準年を2024年として2030年60％削減、2033年ネットゼロへ目標を引き上げ・前倒しした。Scope3のカテゴリ11・12は2026年中の算定を予定している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社は、Scope1、2に関する温室効果ガス排出量削減目標として、2030年度に2013年度比で46%削減することを掲げるとともに、日本政府が策定した「2050年カーボンニュートラルに伴うグリーン成長戦略」等に基づき、2050年までにカーボンニュートラルの実現を目指しています。」
2030年度のScope1・2排出量46％削減と2050年カーボンニュートラルの目標を再確認し、2024年度のScope1・2排出量を1,296t-CO2として開示している。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「当社は、スコープ1、2に関する温室効果ガス排出量削減目標として、2030年度に2013年度比で46%削減することを目標とするとともに、日本政府が策定した「2050年カーボンニュートラルに伴うグリーン成長戦略」等に基づき、2050年までにカーボンニュートラルの実現を目指しています。」
従来の2050年カーボンニュートラル目標に加え、スコープ1・2を2030年度に2013年度比46％削減する中間目標を明示した。 - FY2022初出有価証券報告書
「特に2050年のカーボンニュートラル実現に向けては、再生可能エネルギーや電気自動車の普及など、大きく変化するエネルギーインフラにおいて当社の“はかる”技術が活用されています。」
2050年のカーボンニュートラル実現を時間軸として、再生可能エネルギー、電気自動車、バッテリー、燃料電池、パワー半導体、洋上風力発電等への計測・評価システム提供を位置付けている。