投資有価証券の減損
FY2016に初出。15回の記載のうち11回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2016。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。142社中64社が悪化側に。
- FY2025再掲有価証券報告書
「当連結会計年度において、有価証券について０百万円（その他有価証券の株式０百万円）減損処理を行っております。」
投資有価証券の減損リスクを開示しつつ、当年度の減損処理額は0百万円と記載している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、有価証券について１百万円（その他有価証券の株式１百万円）減損処理を行っております。」
投資有価証券の減損処理が当年度に1百万円発生した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「これに対し当社グループは、政策投資先について総合的な判断のもと適正な見直しを行っております。」
投資有価証券の減損可能性をリスクとして維持し、政策投資先の見直しを対応策として記載している。当年度の減損処理はない。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「親会社株主に帰属する四半期純利益は、投資有価証券評価損２千５百万円、固定資産除却損４百万円を特別損失に計上いたしましたが、13億８千１百万円（前年同期比112.8％増）となりました。」
投資有価証券評価損25百万円を当第3四半期連結累計期間に計上し、投資有価証券の評価損が引き続き発生している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「親会社株主に帰属する四半期純利益は、投資有価証券評価損２千６百万円、固定資産除却損４百万円を特別損失に計上いたしましたが、５億２千４百万円（前年同期比493.5％増）となりました。」
投資有価証券評価損26百万円を当第2四半期連結累計期間に計上し、評価損が引き続き発生している。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「親会社株主に帰属する四半期純利益は、投資有価証券評価損２千５百万円を特別損失に計上いたしましたが、２億２千７百万円（前年同期は１千８百万円の親会社株主に帰属する四半期純利益）となりました。」
投資有価証券評価損25百万円を第1四半期に計上し、評価損が実際に発生している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、有価証券について47百万円（その他有価証券の株式47百万円）減損処理を行っております。」
投資有価証券の減損処理が当年度に47百万円発生した。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 3 1」
当第３四半期連結累計期間に投資有価証券評価損1百万円を計上し、評価損が実際に発生している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 － 44」
当第２四半期連結累計期間に投資有価証券評価損44百万円を計上し、投資有価証券の評価変動による損失が実際に発生した。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 － 1」
当第１四半期連結累計期間に投資有価証券評価損1百万円を計上し、評価損が実際に発生した。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、有価証券について５百万円（その他有価証券の株式５百万円）減損処理を行っております。」
投資有価証券の減損リスクについて、当連結会計年度に5百万円の減損処理が実際に発生した。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 － 3」
当第3四半期連結累計期間に投資有価証券評価損3百万円を計上し、投資有価証券の評価変動による損失が実際に発生した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「前連結会計年度及び当連結会計年度において、有価証券について減損処理を行ったものはありません。」
投資有価証券の減損リスクを継続して開示している一方、当年度も減損処理は行っていない。 - FY2017再掲有価証券報告書
「株式市況の動向、また保有する個別銘柄の業績の動向によって減損処理を余儀なくされる銘柄が出てくる可能性があります。」
投資有価証券の市場価格及び個別銘柄の業績による減損リスクを継続している。当連結会計年度に有価証券の減損処理はない。 - FY2016顕在化有価証券報告書
「株式市況の動向、また保有する個別銘柄の業績の動向によって減損処理を余儀なくされる銘柄が出てくる可能性があります。」
株式市況等による減損リスクを記載し、当期には投資有価証券評価損32百万円を計上している。