ネット通販・新しい流通形態への対応
FY2016に初出。13回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。9社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに4社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「生活家電販売事業におきましては、消費者の多様化するニーズに対応する商品の発掘、ＥＣサイトへの販売強化、店舗メンテナンス機能を活用した営業活動の強化等に取組んでまいりましたが」
多様化する消費者ニーズへの商品対応とECサイトへの販売強化を、店舗メンテナンス機能の活用と併せて継続している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「・戦略マーケットへの取組強化～通販・ＥＣ事業、ＢｔｏＢ・職域マーケット」
ネット通販・ECを戦略マーケットとして強化する方針を、BtoB・職域マーケットと併せて継続している。 - FY2024引き上げ有価証券報告書
「2025年３月期の基本戦略及び施策は次のとおりであります。① 新たな成長事業戦略に基づく施策展開の強化 ・ベースの営業力強化 ・戦略マーケットへの取組強化～通販事業、EC事業 ・メーカー機能の強化～商品開発戦略・計画の策定、新規メーカー発掘機能強化等 ・新規事業への取組強化」
ネット通販・ECへの対応を、従来の販売強化方針から、新中期経営計画における戦略マーケット及び新規事業の具体的施策として位置づけている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「生活家電販売事業におきましては、消費者が求めている商品や生活様式の変化に対応する商品の発掘やＥＣサイトへの販売強化、マクセルとの業務提携の効果もあり、売上高は341億５千７百万円（前年同期比7.1％増）となりました。」
ECサイトへの販売強化と商品の発掘を、マクセルとの業務提携効果と併せて継続している。生活家電販売事業の売上高は前年同期比7.1％増となった。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「生活家電販売事業におきましては、消費者が求めている商品や生活様式の変化に対応する商品の発掘やＥＣサイトへの販売強化、マクセルとの業務提携の効果もあり、売上高は101億１千９百万円（前年同期比7.0％増）となりました。」
ECサイトへの販売強化を、商品発掘及びマクセルとの業務提携効果と組み合わせて継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「また、当社グループは成長戦略として、EC事業への取り組みなど新規事業分野の拡大を図るとともに、当社グループが扱う生活関連商品における差別化を図るため、グループ内の連携を図りつつオリジナル商品の開発を行うメーカー機能の強化にも取り組んでおり、効果的な手段を模索しておりました。」
EC事業など新規事業分野の拡大を図る方針と、オリジナル商品開発を行うメーカー機能の強化を継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社グループにおきましては、消費者が求めている商品や生活様式の変化に対応する商品の発掘、ＥＣサイトへの販売強化を進めるなど、市場の変化を迅速に捉え、スピード感を持った対応を行ってまいりました。」
ネット通販対応を、ECサイトへの販売強化という実施施策へ具体化して継続した。 - FY2021前進有価証券報告書
「こうした状況の下、当社グループにおきましては、消費者が求めている商品や新しい生活スタイルに対応する商品の発掘、ＥＣサイトへの販売強化、同感染防止策の一環としてのオンライン商談会を新たに実施するなど、積極的な営業施策を推進してまいりました。」
従来のネット通販対応方針を、ECサイトへの販売強化という実施済みの営業施策に具体化した。 - FY2020引き上げ有価証券報告書
「次期においては、上記の状況を踏まえ、当社グループとして、ネット通販ルートへの販売強化、ＥＣ事業者への積極的な取り組みを図ってまいります。」
ネット通販等への対応体制再構築から、次期のネット通販ルート販売強化及びEC事業者への積極的な取り組みへと、営業施策を具体化・拡大している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「また、ネット通販の台頭といった環境の激変に対応するグループ体制を再構築します。」
ネット通販への対応を、単なる対応体制の構築から、環境変化に対応するグループ体制の再構築へと表現している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの主要販売先である専門量販店等におきましては、人口減やネット通販の伸長で実店舗の売上高が伸び悩むなか、業態の垣根を越えた競争が一段と激しさを増すなど、生き残りを賭けた熾烈な競争が繰り広げられております。」
ネット通販の伸長が実店舗の売上環境に影響している状況を記載しているが、ネット通販等への対応体制を構築する既存方針自体の変更は示されていない。 - FY2017再掲有価証券報告書
「こうした中、当社グループにおきましては、グループ一体となって、ネット通販の他、新しい流通形態にも迅速に対応できる体制を構築し、業績の向上を目指してまいります。」
ネット通販及び新しい流通形態に対応する体制構築を、対処すべき課題として引き続き掲げている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、ネット通販の他、新しい流通形態にも迅速に対応できる体制を構築し、消費者に当社グループの取扱商品を提供してまいります。」
ネット通販や新たな流通形態に対応するための体制構築を掲げている。