原油・原材料価格の上昇
FY2016に初出。21回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載は2026-05-15。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。168社中127社が悪化側に。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「コメを中心とした食品価格の上昇や資源・エネルギー価格の高止まりによる物価上昇が長引き、個人消費の下振れリスクが懸念される状況となっています。」
食品価格、資源・エネルギー価格の高止まり及び物価上昇が個人消費に影響するリスクを継続している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「ウクライナ、中東情勢等の地政学リスクの不確実性などから、エネルギー・原材料価格が高止まりする中」
地政学リスクを背景としたエネルギー・原材料価格の高止まりを、経営環境の不透明要因として継続して記載している。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「ウクライナ情勢の長期化や中東情勢を中心とする地政学リスクのさらなる悪化などから、エネルギー・原材料価格の高止まりが懸念される他」
原材料価格の高止まりについて、ウクライナ情勢の長期化に加え、中東情勢を中心とする地政学リスクのさらなる悪化を要因として明示している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「国内においても、長引く円安、原材料費やエネルギー価格の上昇などが消費者物価の更なる押し上げ要因となり、消費者の購買動向や国内景気に及ぼす影響等が懸念されます。」
原材料価格上昇リスクについて、長引く円安及びエネルギー価格上昇と結び付け、消費者物価・購買動向・国内景気への影響を懸念している。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「国内においては、行動制限の緩和による経済活性化や所得環境の緩やかな改善を背景に個人消費に持ち直しの傾向がみられる他、インバウンド需要の復調などにより景気回復の継続が期待される状況になってきた一方で、海外経済の不確実性の高まりや資源・エネルギー価格の上昇、中東情勢の緊迫化などにより、今後の景気動向は予断を許さない状況にあります。」
個人消費・インバウンド需要の持ち直しを記載する一方、資源・エネルギー価格の上昇と中東情勢の緊迫化を新たな不確実性要因として加えている。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「世界経済の状況に目を向けると、ロシアによるウクライナ侵攻の長期化、産油国の減産措置等の影響によりエネルギーコストや原材料価格が高止まりする中で、インフレ懸念から米国、欧州各国では引き締め的な金融政策の継続が見込まれ、中国においては、ゼロコロナ政策解除後の経済の回復ペースに頭打ち感がみられるなど、景気後退が懸念される状況となっております。」
原材料価格・エネルギーコストの高止まりについて、ウクライナ侵攻の長期化や産油国の減産措置を背景として明示し、米欧の金融引締めや中国経済の回復鈍化も懸念要因として加えている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「世界経済の状況に目を向けると、中国ゼロコロナ政策解除による中国経済の持ち直しや、世界的な半導体不足も緩和に向かうなど、回復の兆しが見えるものの、ロシアによるウクライナ侵攻の長期化を起因としたエネルギーコスト、原材料価格の高止まり、さらに米国、欧州各国における金融引き締め政策の継続等により、依然として厳しい状況が続いております。」
原材料価格の高止まりとエネルギーコストの高止まりを、世界経済の厳しい状況を構成する要因として継続して記載している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「原材料の高騰や急速な円安の進行の影響などにより輸入コストが上昇し、これに伴う価格転嫁等による物価上昇が進むなど、景気の先行きは依然として不透明な状況で推移いたしました。」
原材料高に加え、急速な円安による輸入コスト上昇と価格転嫁を通じた物価上昇が、年度通期の経営環境として記載された。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「一方で、原材料の高騰や急激な円安の進行などの影響もあり、景気の先行きは依然として不透明な状況が続いております。」
原材料価格の高騰及び円安進行を、景気や業績に影響する要因として継続して記載している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「一方で、原材料の高騰や急激な円安の進行などの影響もあり、景気の先行きは依然として不透明な状況が続いております。」
原材料価格の高騰と急激な円安の進行が、景気の先行き不透明要因として明示された。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の第６波の大きな山を乗り越えたことにより行動制限が緩和されたものの、原材料高に加え円安による輸入物価の上昇等により個人消費が低迷するなど、依然として厳しい状況で推移いたしました。」
原材料高に加え、円安による輸入物価上昇を個人消費低迷の要因として引き続き記載している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「世界経済の状況に目を向けると、米中摩擦に端を発した世界的な半導体、部品・原材料不足の深刻化などが続く中、２月下旬に始まったロシアによるウクライナ侵攻の影響から、エネルギー供給不足の懸念が急上昇し資源価格が更に高騰するなど、地政学的リスクの高まりと世界経済の先行き不透明感が一層高まることとなりました。」
半導体・部品・原材料不足の深刻化に加え、ウクライナ侵攻によるエネルギー供給不足懸念及び資源価格高騰を記載している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「一方で、米中摩擦に端を発した世界的な半導体の供給不足、部品・原材料不足の深刻化、資源価格の上昇など、世界経済の本格的な回復には未だ不透明な状況となっております。」
従来の半導体供給不足や原材料価格上昇に加え、部品・原材料不足の深刻化及び資源価格の上昇を明示している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「一方で、米中摩擦に端を発した世界的な半導体の供給不足は当面続くことが予想され、原材料費高騰が世界経済に与える影響が懸念されるなど、景気の先行きは、依然として不透明な状況となっております。」
半導体供給不足が当面続く見通しと原材料費高騰への懸念を、景気の先行き不透明要因として継続して記載している。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「一方、コロナ危機からの世界経済の回復は、国・地域ごとの感染状況、ワクチン接種状況、経済対策の違いを映じてばらつきが大きくなってきている中で、米中対立に伴い、世界的に供給不足が続く半導体の問題、原材料費高騰などが世界経済に与える影響について懸念される状況となっております。」
従来独立していた原材料価格上昇リスクが、半導体の供給不足や世界経済の回復のばらつきと結び付いた供給制約の文脈で再び明示されている。 - FY2020削除有価証券報告書
「当社グループが取扱う商品の多くは海外で生産しており、為替相場の変動によっては仕入商品の価格に影響を及ぼす可能性があります。」
原油・原材料価格上昇を独立したリスクとして記載せず、海外生産と為替変動のリスクに整理している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「原油価格の高騰や原材料価格の上昇は、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
原油・原材料価格の上昇リスクを継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「原油価格の高騰や原材料価格の上昇は、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
原油・原材料価格上昇による業績及び財政状態への影響を引き続きリスクとしている。 - FY2016初出有価証券報告書
「原油価格の高騰や原材料価格の上昇は、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
生活関連商品の原材料が国際市況の影響を受けることを背景に、価格上昇をリスクとしている。