自然災害・基幹システム障害・天候要因のリスク
FY2018に初出。8回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q2。直近の記載は2026-10-15。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。19社中11社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに11社。
- FY2026対処有価証券報告書
「一方、コンピューターウイルスに対しては、外部からの不正侵入を防ぐ機器（ファイアウォール）に加えて、ウイルス対策ソフトウェアを導入するとともに、ＥＤＲ（不正操作監視システム）を導入し、端末の不審挙動をリアルタイムで検知・対応する体制を構築しております。」
基幹システム障害・サイバーリスクへの対応として、ファイアウォール、ウイルス対策ソフト、EDR、遠隔地バックアップ、社内教育を整備した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループが事業を展開する地域で自然災害が発生した場合、人・建物の被害や物流・サービスの提供などに遅延や停止が生じ、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。更に、冷夏、暖冬など天候要因による消費者行動の予期せぬ変化によって当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害による物流・サービス停止と、冷夏・暖冬等の天候要因による消費者行動変化のリスクを継続記載した。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度（2018年２月１日から2019年１月31日まで）におけるわが国経済は、企業収益や雇用環境の改善などにより緩やかな回復基調で推移したものの、海外経済の不確実性に加え、国内においては人件費や物流コストの上昇、相次ぐ自然災害の発生もあり、先行き不透明な状況が継続いたしました。」
相次ぐ自然災害が実際に発生し、人件費・物流コスト上昇とともに経営環境の不透明要因として記載された。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「人手不足や原油高などの影響から人件費や物流費が上昇しており、加えて、大規模な自然災害が相次いで発生するなど、依然として先行き不透明な状況で推移いたしました。」
大規模自然災害が相次いで発生したことを、物流・事業運営に関わる不透明要因として再確認している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「企業収益や雇用環境の改善などから緩やかな回復基調が継続したものの、人手不足による人件費や物流費の上昇、猛暑や西日本豪雨など、異常気象の影響もあり、先行き不透明な状況で推移いたしました。」
猛暑や西日本豪雨という異常気象が実際に発生し、経営環境への影響要因として記載された。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社グループが事業を展開する地域で自然災害が発生した場合、人・建物の被害や物流・サービスの提供などに遅延や停止が生じ、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。また、コンピュータ基幹システムにおきましては、十分な対策を採っておりますが、万一壊滅的な損害を被った場合、当社グループの業務に遅滞が発生し、復旧に長期間を要する場合、業績に影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害による物流停止、基幹システムの重大障害、冷夏・暖冬などの天候要因をリスクとして記載した。