原油価格変動の価格転嫁リスク
FY2016に初出。14回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載は2026-11-11。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。48社中29社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
- 2026-11-11その他決算
「化学品業界におきましては、原材料コストの上昇が続く一方、需要は底堅く推移いたしました。」
原材料コストの上昇が続く一方、需要は底堅いと記載された。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「猛暑特需の一巡や原材料・物流コストの高止まりが続き、仕入単価上昇の影響による販売単価への転嫁の遅れなど企業収益の下押しもありました。」
仕入単価上昇を販売単価へ転嫁する遅れが、企業収益の下押し要因として実際の事業環境に表れた。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「輸入品の一部が価格競争に見舞われる中で、国内外の新たな機能性商材の取引拡大に引き続き注力いたしました。」
輸入品の価格競争が続く一方、機能性商材の取引拡大を継続している。 - FY2024-Q3価格改定が一段落する一方、円安で輸入品の価格競争が発生有価証券報告書
「原材料の高騰による価格改定は徐々に一段落してきた一方で、大幅な円安傾向により輸入品の一部が価格競争に見舞われる中で」
原材料価格高騰への販売価格改定は徐々に一段落した一方、大幅な円安により輸入品の一部で価格競争が生じた。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループにおいては、原材料価格の高騰に伴う販売価格改定並びに国内外の新たな機能性商材の取引拡大に引続き注力いたしました。」
原材料価格高騰に対する販売価格改定を含む価格転嫁対応を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループにおいては、原材料価格の高騰に伴う販売価格改定並びに国内外の新たな機能性商材の取引拡大に引続き注力いたしました。」
原材料価格高騰に対する販売価格改定を含む価格転嫁対応を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループにおいては、商材の確保、原材料価格高騰にともなう販売価格改定、及び国内外の新たな機能性商材の取引拡大に注力いたしました。」
原材料価格高騰に対する販売価格改定を含む価格転嫁対応を継続している。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループにおいては、商材の確保、原材料価格高騰に伴う販売価格改定、及び国内外の新たな機能性商材の取引拡大に注力いたしました。」
原材料価格高騰に対して販売価格改定を実施したことを明示し、価格転嫁リスクへの具体的な対応を継続している。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「商材の確保、原材料価格高騰にともなう販売価格改定、及び国内外の新たな機能性商材の取引拡大に注力いたしました。」
原材料価格高騰に対し、販売価格改定を実施したことを明示しており、価格転嫁リスクへの具体的な対応が記載された。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは、仕入先との価格交渉を行うとともに、コスト削減に努めておりますが、原油価格の著しい変動を商品価格に転嫁しきれない場合、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を与える可能性があります。」
原油価格変動の価格転嫁リスクと、仕入先との交渉・コスト削減による対応を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループの取扱商品は石油化学製品を原材料としているものが多くあり、原油価格の著しい変動などが、売上価格に転嫁しきれない場合には、業績に影響を与える可能性があります。」
原油価格変動を販売価格へ転嫁できないリスクを継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループの取扱商品は石油化学製品を原材料としているものが多くあり、原油価格の著しい変動などが、売上価格に転嫁しきれない場合には、業績に影響を与える可能性があります。」
原油価格変動を販売価格へ転嫁できないリスクを継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループの取扱商品は石油化学製品を原材料としているものが多くあり、原油価格の著しい変動などが、売上価格に転嫁しきれない場合には、業績に影響を与える可能性があります。」
原油価格変動を販売価格へ転嫁できないリスクを継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの取扱商品は石油化学製品を原材料としているものが多くあり、原油価格の著しい変動などが、売上価格に転嫁しきれない場合には、業績に影響を与える可能性があります。」
石油化学由来商品の比重を背景に、原油価格変動と価格転嫁不足をリスクとしている。