天候による石油製品・LPガス需要の変動
FY2016に初出。25回の記載のうち15回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q2。直近の記載は2026-08-07。
ミツウロコグループホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。7社中3社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに3社。
- 2026-08-07顕在化決算
「小売灯油の配送数量は前年同四半期比92.7％、売上総利益は前年同四半期比96.3％となりました。」
物価高と消費者の節約志向を背景に、小売灯油の配送数量および売上総利益の減少が実績として表れた。 - FY2026顕在化有価証券報告書
「LPガス事業におきましては、省エネルギー機器の普及や猛暑に伴う給湯需要の減少により１戸当たりの販売数量は減少しており厳しい環境となりました。」
省エネルギー機器の普及と猛暑による給湯需要減少が、1戸当たり販売数量の減少として実際に表れた。顧客数増加により小売販売数量全体は前年を上回った。 - 2026-05-08顕在化決算
「省エネルギー機器の普及や猛暑に伴う給湯需要の減少により１戸当たりの販売数量は減少しており厳しい環境となりました。」
省エネ機器普及と猛暑によるLPガス単位消費量の減少を継続して記載している。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「しかしながら、夏季の猛暑により給湯用途のLPガス需要が減少した結果、小売販売数量は前年同中間期比99.3％となりました。」
夏季の猛暑による需要減少が、LPガス小売販売数量の前年同中間期比99.3％として実際に表れた。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「石油事業においては、省エネ機器の普及と燃料油価格の上昇による節約志向により販売数量は前期比97.9％となりましたが、タンクローリーのチャーター化の推進による物流効率化等で利幅が改善し、売上総利益は前年並みとなりました。」
燃料油価格上昇と節約志向による販売数量減少が実際に発生し、石油販売数量は前期比97.9％となった。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「LPガス事業においては、平均気温上昇により単位消費量が減少する中、LPガス顧客数を拡大することにより家庭用・業務用ともに販売数量が堅調に推移いたしました。」
平均気温上昇による単位消費量の減少が続いている一方、顧客数拡大により家庭用・業務用の販売数量を維持・増加させた。 - FY2024悪化有価証券報告書
「一方で家庭用LPG販売数量においては積極的な新規顧客獲得活動を行っているものの、前期と比較して平均気温の上昇と価格高騰による節約志向の高まりにより、販売数量は前年同期比96％となりました。」
新規顧客獲得活動を行っている一方、平均気温の上昇と価格高騰に伴う節約志向により、家庭用LPG販売数量は前年同期比96％となった。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「一方で家庭用LPG販売数量においては積極的な新規顧客獲得活動を行っているものの、前期と比較して平均気温の上昇と価格高騰による節約志向の高まりにより、販売数量は前年同期比98％となりました。」
平均気温の上昇と価格高騰に伴う節約志向が、家庭用LPG販売数量の前年同期比98％という需要減少として実際に表れている。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「一方で家庭用販売数量においては積極的な新規顧客獲得活動を行っているものの、前期と比較して平均気温の上昇と価格高騰による節約志向の高まりにより、販売数量は前年同期比96％となりました。」
平均気温の上昇と価格高騰に伴う節約志向が、家庭用LPG販売数量の前年同期比96％という実績に表れた。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「石油事業においては、家庭向け灯油配送単価の上昇によって売上総利益単価は前年同期比で増加しておりますが、石油製品全般にわたる節約志向の高まりと気温上昇による需要減少により販売数量は前年同期比97％となっております。」
気温上昇による需要減少が、石油製品の販売数量前年同期比97％という実績に表れた。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「原油価格高騰に連動して販売価格は上昇している中、節約志向の高まりと気温上昇による需要減少により、ガソリン販売数量が前年同期比90％、家庭用灯油販売数量は前年同期比93％となっております。」
気温上昇による需要減少が、ガソリン販売数量90％、家庭用灯油販売数量93％という実績に表れた。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「外出控えは続いているものの、原油価格高騰に連動した販売価格上昇による需要低下や大雪による配送遅延などにより、家庭用灯油販売数量は前期比95.2％となっております。」
前 filing では明示されていなかった大雪による配送遅延が発生し、家庭用灯油販売数量は前期比95.2％となった。天候影響が実際の販売状況に表れている。 - FY2022-Q2削除有価証券報告書前 filing で記載されていた気温・天候によるLPガス需要変動の具体的な説明は、本 filing では明示されていない。
- FY2021再掲有価証券報告書
「2021年１月の全国的な気温低下により、１～３月期の小売販売量は前期比100.8%に増加しました。」
前期の暖冬による需要下押しから、気温低下が小売販売量の増加に寄与した状況を継続して記載している。 - FY2021-Q3気温低下で販売量回復有価証券報告書
「LPガス事業におきましては、新型コロナウイルスの影響が継続し、事業全体として販売量は減少しているものの、2020年10月以降の全国的な気温低下及び経済活動が戻りつつあることを主因として、10～12月期の小売販売量は前年同期比101.2%に増加しました。業務用販売量は、7～9月期の前年同期比92.4%から10～12月期の同97.5%となり、回復基調にあります。」
前期までの暖冬等による需要下押しから、2020年10月以降の気温低下を主因に小売販売量が前年同期比101.2％へ増加し、業務用販売量も92.4％から97.5％へ回復した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「LPガス事業については、家庭用需要の獲得強化及び既存顧客との接点強化に努めましたが、記録的暖冬の影響もあり、小売販売量が前期比94.8%という実績に終わりました。」
記録的暖冬がLPガス小売販売量の前期比94.8％への減少として実際に表れ、前期までの天候影響より具体的かつ大きな影響を開示している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「LPガス事業については販路拡大に努めたものの、全国的な温暖化現象に伴いLPガス小売販売量が前年同期比99.9%という実績となりました。」
前期の低気温による販売量寄与とは異なり、全国的な温暖化現象がLPガス小売販売量の前年同期比99.9％という実績に影響したと記載している。 - FY2020-Q2低気温が販売量に寄与有価証券報告書
「LPガス事業については販路拡大に注力したこと、及び平年より低い気温が続いたこともあり、LPガス小売販売量は前年同期比101.9％という実績となりました。」
前期の温暖な天候による需要減少とは異なり、平年より低い気温がLPガス小売販売量の前年同期比101.9％という実績に寄与したと記載している。 - FY2020-Q1低気温が販売量に寄与有価証券報告書
「LPガス事業については販路拡大に注力したこと、及び平年より低い気温が続いたこともあり、LPガス小売販売量は対前年比101.6%という実績となりました。」
前期の温暖な天候によるLPG販売量減少とは異なり、平年より低い気温が続いたことがLPガス小売販売量の前年比101.6％という実績に寄与したと記載している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「LPガス事業については販路拡大施策を行いましたが、今冬期の雪の少ない温暖な天候が響き、LPG販売量は家庭用、業務用含め減少の結果となりました。」
雪の少ない温暖な天候が家庭用・業務用LPG販売量の減少として実際の業績に表れている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「また昨年10月以降も温暖少雨な天候が続いており、一般家庭向け国内LPG需要も減少している統計値となっております。」
温暖少雨な天候が続き、一般家庭向け国内LPG需要の減少として天候リスクが実際の需要減少に表れている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「また当期上期の天候不順、猛暑の影響により小売販売数量の更なる減少となりました。」
天候不順・猛暑がLPガスの小売販売数量のさらなる減少として実際に発生した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループの主力商品である石油製品及びLPガスは、一般的に気温が低いと需要が伸びることから、天候により売上高が変動し、当社グループの経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
天候・気温による石油製品とLPガスの需要変動リスクを継続して開示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループの主力商品である石油製品及びLPガスは、一般的に気温が低いと需要が伸びることから、天候により売上高が変動し、当社グループの経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
天候・気温による石油製品とLPガスの需要変動リスクを引き続き記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの主力商品である石油製品及びLPガスは、一般的に気温が低いと需要が伸びることから、天候により売上高が変動し、当社グループの経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
気温・天候による主力商品の需要変動をリスクとして記載している。