連結経営の強化と相乗効果の追求
FY2018に初出。10回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q3。直近の記載は2026-04-09。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。7社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに9社。
- 2026-04-09前進決算説明資料
「ケアレックスを加えたグループ3社でのシナジー効果（クロスセル、共同仕入等）により増収増益予想」
ケアレックスを含む介護事業グループ3社について、クロスセルや共同仕入等のシナジー施策が具体的に示された。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「一方、当社グループは、土木・建設機械の販売及び賃貸などを主力事業として全国展開しておりますが、同社を当社の連結子会社とすることで、同地区における建機事業の既存拠点とのシナジー効果が期待できることから、株式を取得することといたしました。」
連結経営の強化と既存拠点とのシナジー追求について、栃木県小山市に本社を置く日東レンタルを90％取得し、同地区の建機事業で具体的な子会社化を実施している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「株式会社ヤマケイは、神奈川県横浜市金沢区に本社を置き、関東地区を中心として、土木・建築機械の賃貸等の事業を行っております。一方、当社グループは、土木・建設機械の販売及び賃貸などを主力事業として全国展開しておりますが、同社を当社の連結子会社とすることで、関東地区における建機事業の業容拡大や既存拠点とのシナジー効果が期待できることから、株式を取得することといたしました。」
連結経営の強化・相乗効果の追求について、関東地区の建機賃貸会社ヤマケイを100％子会社化し、関東地区での業容拡大と既存拠点とのシナジーを図る具体的な進展が示されている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「・レンタル部門と商社販売部門のシナジー創出」
連結経営の強化・相乗効果の追求という方向性を、レンタル部門と商社販売部門のシナジー創出として中期計画に再掲している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「一方、当社グループは、土木・建設機械の販売及び賃貸等を主力事業として全国展開しておりますが、両社を当社の連結子会社とすることで、九州北部地区における建機事業の業容拡大や既存拠点とのシナジー効果が期待できることから、株式を取得することといたしました。」
連結経営の強化とシナジー追求について、九州北部地区の建機会社2社を連結子会社化する具体的な進展が示されている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「Ⅰ．連結経営の強化、相乗効果の追及」
中期計画の重点四施策として、連結経営の強化と相乗効果の追求を再掲している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「当該事業の一層の拡大を図るため、ＩＣＴ建機を用いたi-Construction への取組みを検討しており、株式会社ＣＳＳ技術開発を当社の連結子会社とすることで、当社グループ建機事業における業容拡大と既存拠点とのシナジー効果が期待できることから株式を取得することといたしました。」
連結子会社との業容拡大・既存拠点とのシナジー追求について、ICT建機・i-Construction分野の技術を持つCSS技術開発の取得という具体的な進展が示されている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「また、新たな連結子会社とのシナジー効果を一層高めるとともに、事業領域の拡大と持続的成長を目指し、グループ全体の企業価値向上に取組んでまいります。」
新たな連結子会社とのシナジー向上、事業領域拡大、持続的成長という連結経営の方向性を再確認している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「当社は主力事業の建機事業において、土木建設機械や建設資材等の販売及び賃貸等の事業を行っており、信陽機材グループを当社の子会社とすることで、甲信地区における建機事業の業容拡大や既存拠点とのシナジー効果が今後期待できることから、株式を取得することといたしました。」
連結経営の強化・相乗効果の追求に関し、甲信地区の事業拡大と既存拠点とのシナジーを目的とする具体的な株式取得を実施している。 - FY2018初出有価証券報告書
「Ⅰ．連結経営の強化、相乗効果の追及」
重点四施策の第1項目として、連結経営の強化とグループ内の相乗効果追求を掲げている。