ワキタ（8125）・施策前進
建機レンタルの価格転嫁・機械再配置・バックヤード効率化
FY2024に初出。7回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2025-Q1。直近の記載はFY2027-H1。
7記載
3年にわたる
3うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
レンタル単価の適正化による収益力強化2社が書いているテーマ・逆風0社・追い風2社
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2027-H1前進有価証券報告書
「これまで進めて参りました、先行投資の効果が顕在化したことに加えて、レンタル単価の適正化や稼働向上による資産効率の改善が引き続き進展したことにより、売上高・利益面ともに増加いたしました。」
先行投資の効果が顕在化し、レンタル単価の適正化と稼働向上による資産効率改善が進展した結果、賃貸部門の売上高・利益が増加している。 - 2026-07-09前進決算説明資料
「継続推進した各種施策の効果が顕在化し 、 レンタルは増益基調を継続」
建機レンタルについて、継続してきた施策の効果が利益面で顕在化したと記載されている。 - FY2026再掲有価証券報告書
「2027年２月期におきましては、レンタル資産の調達価格が高止まりする中、中期経営計画に基づく成長施策を推進するとともに、レンタル単価の適正化及び稼働率の向上に取り組んで参ります。」
レンタル資産価格の高止まりに対し、レンタル単価の適正化と稼働率向上を2027年2月期の施策として継続している。 - FY2025-Q1前進有価証券報告書
「建機事業の具体的な積極推進施策を推し進めた結果、自社保有機械の稼働率向上やレンタル単価への価格転嫁などに効果が見られ、増加基調となりました。」
前期に施策として初めて示された自社保有機械の稼働率向上とレンタル単価への価格転嫁について、当第1四半期に効果が現れ、建機事業の利益が増加基調となった。 - FY2024初出有価証券報告書
「（建機事業） ・自社保有機械の稼働率の向上（機動的な機械の再配置） ・レンタル単価への価格転嫁 ・ICTソリューション（技術提案）の強化 ・バックヤードの効率化、高度化」
仕入価格高騰に対する価格転嫁の遅れと地域間需給格差への対応策として、機械の再配置、レンタル単価の適正化、ICT提案、バックヤード効率化を建機事業の具体的施策として示している。