景気・市場動向や消費マインド低下による売上減少リスク
FY2016に初出。37回の記載のうち16回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
キングがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。10社中5社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに3社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「しかしながら、消費者の慎重な購買姿勢に加え、季節ごとの気候変動の不安定さやブランド再編の影響もあり、売上高は60億50百万円（前期比5.0％減少）となりました。」
慎重な購買姿勢、気候変動の不安定さ、ブランド再編がアパレル事業の売上高5.0％減少として実績に現れたと記載している。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「当アパレル・ファッション業界におきましても、物価の上昇を受けて消費者の節約志向が強まる中、猛暑の影響による季節商品の販売不振が影響し、厳しい経営環境が続いております。」
物価上昇による節約志向に加え、猛暑による季節商品の販売不振が実際の事業環境に影響したと記載している。アパレル事業では売上高が前年同期比4.4％減少し、営業損失が94百万円となった。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「物価上昇による消費マインドの低迷や米国新政権の政策動向等、不安定な国際情勢が影響し、依然として景気の先行きは不透明な状況で推移致しました。」「売上高は81億57百万円（前期比4.6％減少）」
物価上昇を背景とする節約志向・消費マインド低迷が続くなか、連結売上高が前期比4.6％減少し、外部環境リスクが業績に現れたと記載している。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「しかしながら、気候変動による影響で春夏物を中心に苦戦を強いられたこともあり、売上高は30億９百万円（前年同期比6.0％減少）、営業損失は56百万円（前年同期は営業利益56百万円）となりました。」
従来の消費者の節約志向や外部環境リスクに加え、気候変動の影響が春夏物の苦戦とアパレル事業の減収・営業損失として実際の業績に現れたと記載している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「景気動向、市場動向及び天候不順等による外部環境の変化により売上高が減少するリスクが想定され」
個人消費の低迷、競合、ファッショントレンドの変化、天候不順等による売上減少リスクを継続して開示している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当アパレル・ファッション業界におきましても、旅行やイベント等の外出機会の増加に伴い、一部に個人消費持ち直しの動きが見られましたが、一方で、生活防衛意識によって衣料品に対する消費マインドの低下もあり、引き続き、厳しい経営環境が続いております。」
外出機会の増加による個人消費持ち直しに触れつつも、生活防衛意識と消費マインド低下による厳しい衣料品消費環境が継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当アパレル・ファッション業界におきましても、旅行やイベント等の外出機会の増加に伴い、一部に個人消費持ち直しの動きが見られましたが、一方で、生活防衛意識の高まりから衣料品に対する消費マインドの低下は継続しており、依然として厳しい経営環境が続いております。」
外出機会の増加による個人消費の持ち直しに触れつつも、生活防衛意識と消費マインド低下による厳しい衣料品消費環境が継続していると記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「外出機会の増加に伴い、一部に個人消費の回復傾向が見られましたが、物価上昇の影響による消費者マインドの低下によって衣料品に対する慎重な購買姿勢は継続しており、不透明感が強いなかで依然として厳しい経営環境が続いております。」
外出機会の増加による個人消費の回復傾向に触れつつも、物価上昇による消費者マインド低下と慎重な購買姿勢が続き、厳しい環境が継続していると記載している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「景気動向、市場動向及び天候不順等による外部環境の変化により売上高が減少するリスクが想定され」
個人消費の低迷、競合、ファッショントレンドの変化、天候不順等による売上減少リスクを引き続き開示している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「外出機会が増え、旅行支援等による人流の増加と共に、衣料品に対する消費マインドの回復が期待されましたが、相次ぐ物価上昇による消費者の節約志向から衣料品に対する慎重な購買行動は継続しており、依然として厳しい経営環境が続いております。」
外出機会や人流の増加による回復期待に触れつつも、物価上昇、節約志向、慎重な購買行動による厳しい消費環境が継続していると記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当アパレル・ファッション業界におきましても、行動制限の緩和によって外出機会が増加したことで衣料品に対する消費マインドの回復が期待されましたが、相次ぐ物価上昇の影響を受け、生活防衛意識による節約志向から慎重な購買行動が継続することとなり、依然として厳しい経営環境が続いております。」
行動制限緩和による回復期待を示す一方、物価上昇と生活防衛意識による節約志向、慎重な購買行動が継続し、厳しい消費環境が続いていると記載している。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「当アパレル・ファッション業界におきましては、外出需要が回復してきたことにより個人消費の回復が期待されますものの、相次ぐ物価上昇などの影響によって衣料品に対する慎重な購買行動が続くことが懸念され、依然として厳しい経営環境が続いております。」
行動制限緩和や外出需要の回復期待を示す一方、物価上昇による慎重な購買行動を新たな懸念要因として挙げ、消費環境リスクの重点が変化している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「アパレル・ファッション業界におきましても、人の流れが緩やかに戻りつつあるなか、感染再拡大の懸念による消費マインドの低迷に加え、コロナ禍における消費行動の変化によって衣料品に対する慎重な購買行動は継続しており、依然として厳しい経営環境が続いております。」
人の流れが戻りつつある一方、消費マインド低迷と慎重な購買行動が続き、アパレル事業の売上高は前期比2.8％減少となった。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「しかしながら、外出自粛の緩和はありましたが、変異株による感染再拡大の懸念によって消費マインドの低迷は継続しており、売上高は46億48百万円（前年同期比3.7％減少）、営業損失は17百万円（前年同期は営業損失６億５百万円）となりました。」
変異株による感染再拡大の懸念と消費マインド低迷が継続するなか、アパレル事業の売上高が前年同期比3.7％減少し、営業損失となったと記載している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「しかしながら、外出自粛傾向が続いたことによる消費マインドの低迷や来店客数の減少等により、売上高は28億90百万円（前年同期比8.9％減少）、営業損失は１億84百万円（前年同期は営業損失５億円）となりました。」
消費マインドの低迷や来店客数の減少が、アパレル事業の売上高8.9％減少と営業損失184百万円として当四半期の業績に現れたと記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当アパレル・ファッション業界におきましても、新型コロナウイルス感染拡大に伴う外出自粛による消費マインドの低迷によって集客の回復には至らず、依然として極めて厳しい経営環境が続いております」
外出自粛による消費マインドの低迷と集客回復の遅れにより、アパレル・ファッション業界の極めて厳しい環境が継続していると記載している。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「当アパレル・ファッション業界におきましても、外出自粛等による消費マインドの冷え込みに加え、雇用・所得環境の悪化によって衣料品に対する一層の節約志向が継続しており、依然として極めて厳しい経営環境が続いております。」
外出自粛による消費マインドの冷え込みに加え、雇用・所得環境の悪化と一層の節約志向を挙げ、消費環境リスクの深刻化を記載している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「当アパレル・ファッション事業におきましても、衣料品に対する消費者の節約志向が継続していることに加え、外出自粛等による消費マインドの急激な冷え込みにより、依然として極めて厳しい経営環境が続いております。その結果、売上高は38億72百万円（前年同期比27.8％減少）、営業損失は１億89百万円（前年同期は営業利益６億25百万円）」
消費者の節約志向と外出自粛による消費マインドの急激な冷え込みが続き、連結売上高の27.8％減少と営業損失として当期業績に現れたと記載している。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「商業施設等の臨時休業や営業時間短縮、外出自粛による消費マインドの急激な冷え込みなど、非常に厳しい経営環境となりました」
従来からの消費マインド低下リスクに加え、商業施設の臨時休業・営業時間短縮と外出自粛による急激な消費マインドの冷え込みを挙げ、環境の厳しさが強まったと記載している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「しかしながら、消費増税後の買い控えや相次ぐ自然災害・天候不順等の影響に加え、期の後半には新型コロナウイルス感染拡大防止策による外出自粛要請等の影響もあり、売上高は88億96百万円（前期比6.2％減少）となり、営業利益は３億60百万円（前期比52.9％減少）となりました。」
消費増税、自然災害・天候不順に加え、新型コロナウイルス感染拡大防止策の影響が実際のアパレル事業の減収・営業減益として現れたと記載している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「当アパレル・ファッション業界におきましても、依然として衣料品全体に対しては慎重な購買姿勢が続いていることに加え、消費増税後の反動や台風による自然災害、暖冬などの天候不順等の影響もあり、引き続き厳しい経営環境が続いております。しかしながら、消費増税後の反動や相次ぐ自然災害・天候不順等の影響を受け、売上高は65億62百万円（前年同期比1.3％減少）となり、営業利益は３億31百万円（前年同期比33.4％減少）となりました。」
消費増税後の反動、自然災害、暖冬などの天候不順が実際にアパレル事業の減収・営業減益要因となったと記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当アパレル・ファッション業界におきましても、衣料品全体に対する購買意欲が低下しているなか、長引く猛暑や台風などの天候不順による影響も相俟って、引き続き厳しい経営環境が続いております。」
衣料品への購買意欲低下、天候不順、消費増税後の国内消費落ち込みへの懸念を挙げ、厳しい経営環境が継続していると記載している。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるわが国経済は、雇用・所得環境の改善を背景に緩やかな回復基調で推移いたしましたが、一方では、米中通商問題の動向や中国経済の減速等により、海外経済の不確実性が強まるなかで、先行きは不透明な状況で推移いたしました。当アパレル・ファッション業界におきましても、衣料品消費全般に消費者の節約意識が依然として高いなか、不安定な気候による影響や10月に予定されている消費増税による影響への懸念等もあり、総じて厳しい経営環境が続いております。」
従来からの消費者の節約志向に加え、米中通商問題、中国経済の減速、不安定な気候、10月予定の消費増税への懸念を挙げ、先行き不透明で厳しい環境が続くと記載している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「当アパレル・ファッション業界におきましては、消費者の衣料品に対する節約志向は依然として根強く、自然災害や天候不順等の影響もあり、総じて厳しい経営環境が続いております。以上のような諸施策に取り組みましたが、消費者の衣料品に対する買い控え傾向は依然として根強く、売上高は前期比6.7％減少の94億85百万円、営業利益は前期比25.0％減少の７億64百万円となりました。」
節約志向・買い控え傾向が続くなか、アパレル事業の売上高が前期比6.7％、営業利益が25.0％減少したと記載している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「しかしながら、消費者の衣料品支出に対する優先順位の低迷傾向、節約志向は依然として強く、売上高は前年同期比8.9％減少の66億49百万円、営業利益は前年同期比29.7％減少の４億98百万円となりました。」
衣料品支出の優先順位低下・節約志向が続くなか、アパレル事業の売上高と営業利益が前年同期比で減少したと記載され、消費環境リスクの影響が当期業績に現れている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるわが国経済は、企業収益や設備投資の堅調な推移、海外経済の回復、雇用・所得情勢の改善などを背景に緩やかな回復基調となりましたが、一方で通商問題による国内・海外経済への影響に対する懸念や、豪雨、台風、地震などの天候不順等、景気の先行きは不透明な状況が続きました。アパレル・ファッション業界におきましては、訪日外国人による高額商材の消費等、一部は堅調に推移しましたが、消費者の衣料品に対する節約志向は依然として根強く、総じて厳しい環境が続きました。」
景気の緩やかな回復や訪日外国人による高額商材消費に触れつつも、通商問題、天候不順、消費者の節約志向による不透明で厳しい環境が継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当アパレル・ファッション業界におきましては、ライフスタイルの多様化による消費動向の変化や、可処分所得の伸び悩み等から、消費者の衣料品に対する節約志向は依然として根強く、総じて厳しい環境が続きました。」
消費動向の変化、可処分所得の伸び悩み、衣料品への節約志向による厳しい環境が継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるわが国経済は、政府の経済対策や金融政策等を背景に企業収益や雇用情勢において緩やかな回復基調となりましたが、海外における不安定な政治動向や地政学リスクの高まりへの懸念等、依然として先行き不透明な状況で推移いたしました。アパレル業界におきましては、インバウンド消費の回復や富裕層による高額品消費等、一部は好調に推移いたしましたものの、将来不安等による消費者の節約志向は依然として根強く、総じて厳しい環境が続きました。」
企業収益等の緩やかな回復や一部消費の好調に触れつつ、海外の政治・地政学リスク、消費者の節約志向、厳しいアパレル環境が継続していると記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「アパレル業界におきましては、インバウンド消費の回復や富裕層による高額品消費等、一部は好調に推移いたしましたものの、衣料品に対する消費者の節約志向は依然として根強く、総じて厳しい環境が続きました。」
インバウンド消費や富裕層消費の一部回復に触れつつも、衣料品への節約志向と厳しい事業環境が継続していると記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「アパレル業界におきましては、インバウンド需要や富裕層による高額品消費等、一部に回復基調等は見られるものの、総じて個人消費の回復はもたつき、消費者の衣料品に対する節約志向は根強く、厳しい環境が続いております。」
一部にインバウンド需要や高額品消費の回復が見られる一方、個人消費の回復の鈍さと衣料品への節約志向による厳しい環境が継続していると記載している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度の売上高は116億79百万円で前連結会計年度比4.7％の減少となりました。当連結会計年度は、衣料品に対する消費マインドの低下が主な要因となっております。」
消費マインド低下が主因となり、年間売上高が前期比4.7％減少したと説明され、従来の外部環境リスクが当期業績に現れている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新興国経済の減速懸念や米国新政権下における政策の不確実性の高まりなど、依然として先行き不透明な状況が続いております。アパレル業界におきましても、先行きの不安感から衣料品に対する節約志向や低価格志向が依然として根強く、非常に厳しい経営環境で推移いたしました。」
新興国経済の減速懸念や米国新政権下の政策不確実性を挙げつつ、消費者の節約志向・低価格志向と厳しい経営環境が継続していると記載している。 - FY2017-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるわが国経済は、欧州経済や新興国をはじめとした世界経済の減速懸念により不透明感が強まるなか、円高の進行や株式市場の低迷もあり、個人消費の停滞が続いております。アパレル業界におきましても、先行きの不安感から衣料品に対する消費マインドの低下は依然として継続しており、消費者の節約志向や低価格志向に加え、台風や天候不順の影響も重なり、非常に厳しい経営環境で推移いたしました。」
従来の消費マインド低下・節約志向に加え、世界経済の減速懸念、円高、株式市場の低迷、低価格志向、台風・天候不順が重なり、経営環境をより厳しいものとして記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「消費者の節約志向による衣料品に対する消費マインドの低下は依然として継続しており、厳しい経営環境が続いております。」
消費マインド低下と厳しい経営環境が四半期にも継続していると記載され、リスクの内容に明示的な変更はない。 - FY2016初出有価証券報告書
「消費増税後の消費者の衣料品に対する節約志向は依然として根強く、今後も消費マインドの抑制が懸念され、引き続き厳しい経営環境が続いております。」
消費マインドの低下が実際の売上・利益減少の主な要因として説明されており、リスクが業績に表れている。