為替・原油価格による輸入原材料価格上昇
FY2016に初出。21回の記載のうち9回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「さらに、アジア経済の成長鈍化や各国通貨安への警戒感が高まる中、原材料のコスト上昇や物流混乱も重なり、依然として先行き不透明な状況が続いています。」
原材料コスト上昇に加え、各国通貨安、物流混乱、エネルギー価格高騰懸念が重なり、コスト・供給環境の不確実性が強まった。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「しかし昨年来の資源価格の高止まりや為替変動などの影響によるインフレーションの長期化」
資源価格の高止まり、為替変動、インフレーションの長期化が継続していると記載している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「前期に引き続きロシア・ウクライナ情勢等による資源価格の高止まりや為替変動などの影響によるインフレーションの長期化」
資源価格の高止まり、為替変動、インフレーションの長期化が続き、原材料・物流等のコスト環境への影響が継続している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「しかしながら、高収益商品へのシフトに関わるコスト増、資源価格高騰による製造原価や物流費などの増加により、減益となりました。」
資源価格高騰が製造原価・物流費の増加として実際の損益に影響し、パーソナルケアの減益要因となった。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「しかしながら、高収益商品へのシフトに関わるコスト増、資源価格高騰による製造原価や物流費などの増加により、減益となりました。」
資源価格高騰に伴う製造原価・物流費の増加が実際に発生し、ベビーケア事業の減益要因となった。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「ウクライナ情勢などの悪化による地政学リスクの高まりを受け、さらなる資源価格の高騰や、経済制裁の余波などの影響で、インフレーションの加速懸念が強まり」
資源価格のさらなる高騰とインフレーション加速懸念が示され、原材料・エネルギーを含むコスト環境が悪化した。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「ウクライナ情勢などの悪化による地政学リスクの高まりを受け、さらなる資源価格の高騰や、経済制裁の余波など、予断を許さない状況が続いております。」
地政学リスクの高まりを背景に資源価格のさらなる高騰が示され、原材料・エネルギーを含むコスト環境が悪化した。 - FY2021悪化有価証券報告書
「COVID-19の拡大による影響で、サプライチェーンの混乱や、資源価格の急騰など、依然として厳しい状況が続いております。」
為替・原油価格等による原材料価格上昇リスクについて、資源価格の急騰と輸入原材料価格の上昇懸念が明示され、コスト環境が悪化した。 - FY2020再定義有価証券報告書
「主要な原材料価格の動向分析や将来価格の予測を行い、仕入の調整や原価見通しを定期的に改定して収益管理に反映しております。輸入が中断する不測の事態に備え、為替の輸入価格への変動リスクを抑制するためにも、現地・特恵関税国での調達先を絶えず開拓し、総合的な視点で安定的な原材料の仕入に努めております。」
従来の為替・原油価格による原材料価格上昇という整理から、価格予測、仕入調整、調達先の多元化、使用量削減研究を含む原材料価格変動リスクへ整理が広がった。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「前年値上りしていた石油由来の原材料を中心に価格が下落したことや、内外において生産効率の改善に努めたことにより、売上原価率の低下を実現し」
前年に上昇していた石油由来原材料を中心に価格が下落し、生産効率の改善も加わって原材料価格上昇によるコスト面のリスクが低減した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生または前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について、重要な変更はありません。」
為替・原油価格による輸入原材料価格上昇リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「新興国通貨安やオイル市況の反発に伴う輸入原材料仕入価格の上昇等がありましたが」
新興国通貨安と原油市況の反発に伴う輸入原材料仕入価格の上昇が、当四半期の経営環境上の要因として明示された。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「一方、国内におきましては、原材料価格の上昇や」
前年度に為替ヘッジによる対応を記載していた輸入原材料価格リスクについて、当四半期は原材料価格の上昇が経営環境上の不透明要因として明示されている。 - FY2017対処有価証券報告書
「その他ドル建取引や保有債権・債務を総合的に勘案した為替ヘッジにより、為替変動によるリスクを最小限にするよう努力しておりますが、為替の変動幅次第では、原材料費用が増大する可能性があります。」
輸入原材料価格上昇リスクは残る一方、ドル建取引等を総合的に勘案した為替ヘッジによる対応が具体的に記載されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生または前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について、重要な変更はありません。」
為替・原油価格による輸入原材料価格上昇リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について、重要な変更はありません。」
為替・原油価格による輸入原材料価格上昇リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について、重要な変更はありません。」
為替・原油価格による輸入原材料価格上昇リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「為替や原油価格に起因する輸入原材料価格の上昇が懸念される」
為替や原油価格の変動により輸入原材料価格が上昇する可能性を、国内事業の課題として明示している。