成長路線への転換
FY2020に初出。8回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
Bitcoin Japanがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。6社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに1社。
- FY2026成長路線を新規投資事業の育成を含む二本柱へ再構成有価証券報告書
「当社グループは、既存事業の収益基盤強化と新規投資事業の育成を両輪とした経営戦略を推進しております。」
従来の構造改革後の成長路線が、既存事業の収益改善と新規投資事業の育成を両輪とする経営戦略として再構成された。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社は継続してD2C事業ならびにDXへの投資を進めるとともに継続的に固定費の逓減、事業ポートフォリオの見直しを図り、成長のための基盤づくりを行っております。」
成長のための基盤づくりを、D2C・DX投資、固定費逓減、事業ポートフォリオ見直しによって進める方針が再確認されている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境の中、当社では、事業の成長性を鑑みた選択と集中を進め、また第２四半期に引き続き、事業部統合による機能の統廃合、経費の見直しならびに業務効率化、生産性向上による固定費の逓減に取り組むとともに、新たな収益構築に向けた基盤づくりを行ってまいりました。」
事業部統合や経費・固定費の見直しを通じて、新たな収益構築に向けた基盤づくりを進める成長路線が継続して記載されている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「安定的・継続的に利益を創造する体制の構築としては、① もの作りへの取り組みとSPA体制の構築による卸売特化型ビジネスからの脱却 ② マーケティング及びブランディングの強化 ③ 選択と集中の遂行による収益性の向上実現」
成長路線への転換に向け、もの作り、マーケティング、ブランディング、選択と集中を通じて利益創造体制を構築する方針が示されている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「その上で成長路線への転換をはかることと考えております。」
構造改革、成長戦略の構築、基盤づくり・体質強化を経て成長路線へ転換する課題が再確認されている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの対処すべき課題といたしましては、抜本的な構造改革を遂行し、成長に向けての土台作りを実現するとともに、成長戦略の構築と基盤作り及び体質強化を実現いたします。その上で成長路線への転換をはかることと考えております。」
抜本的構造改革、成長戦略の構築、基盤・体質強化を経て成長路線へ転換するという課題が、経営方針見直し後も維持されている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループの対処すべき課題といたしましては、抜本的な構造改革を遂行し、成長に向けての土台作りを実現するとともに、成長戦略の構築と基盤作り及び体質強化を実現いたします。その上で成長路線への転換をはかることと考えております。」
成長路線への転換という課題は維持され、抜本的構造改革、成長戦略の構築、基盤づくり、体質強化を経た転換として再確認されている。 - FY2020初出有価証券報告書
「当社グループの対処すべき課題といたしましては、前期までに実施した抜本的な構造改革により、成長戦略のための基盤作り及び体質強化が実現できたことを受けて、成長路線への転換をはかることと考えております。」
過去の構造改革により成長戦略の基盤作りと体質強化が実現したことを前提に、今後の課題として成長路線への転換を初めて明示している。