粗利率・販売費の見直しによる収益改善
FY2017-Q1に初出。32回の記載のうち21回が「再掲」。直近の記載は2026-09-30。
- 2026-09-30前進役員の異動
「固定費の削減及び事業運営体制の効率化による収益構造の改善を含む構造改革を実施することといたしました。」
収益改善策が方針の再確認から、不採算店舗の撤退、固定費削減、人員削減等を含む具体的な構造改革の実施段階へ進んだ。 - 2026-09-25前進finance.yahoo.co.jp
「既存事業で商品構成の見直しと採算性改善を進め、減収でも売上総利益は前年同期を上回り、売上総利益率も改善しました。」
既存事業の採算改善策について、商品構成の見直しにより売上総利益と売上総利益率が前年同期から改善したと報じられた。 - 2026-08-10前進決算
「商品構成の見直し及び採算性の改善に取り組んだ結果、減収となりましたものの、売上総利益は２億48百万円（前年同期比1.3％増）と増加し、売上総利益率は37.0％（前年同期は33.5％）へ3.5ポイント改善いたしました。」
商品構成・採算性の見直しにより、売上総利益率が3.5ポイント改善した。 - FY2026前進有価証券報告書
「国内事業及び上海事業ともにコストの大幅削減を行ったことにより営業損失は縮小いたしました。」
マテリアル事業で国内事業・上海事業のコストを大幅削減し、営業損失が前年の53百万円から23百万円へ縮小した。 - 2026-05-15前進業績予想の修正
「構造改革によるコスト削減の効果はあったものの、きもの事業において新規店舗及び売場の１社体制の強化により増収となりましたが、その他のセグメントでは減収となりました。円安等による仕入コストの上昇や物流コストの上昇なども影響しましたが、ファッション事業及びマテリアル事業は営業利益が改善いたしました。」
構造改革によるコスト削減効果と、ファッション事業・マテリアル事業の営業利益改善が具体的に記載された。 - FY2025再掲有価証券報告書
「また前期の事業構造改革による事業撤退、固定費の引き下げなどを行い損益分岐点売上高の低減を図り、収益構造の変革に取り組んでまいりました。」
事業撤退、固定費引き下げ、損益分岐点売上高の低減を通じた収益構造改革を継続している。一方、当期は百貨店との取り組み店舗増加により販売経費が増加した。 - FY2025-H1取引先選別・仕入コスト上昇・価値創造投資により減益有価証券報告書
「しかしながら、収益性を鑑みた取引先の取捨選択やマテリアル事業における中国内需の受注減などによる減収に加え、円安等による仕入コストの上昇や新たな価値創造に向けた投資もあり減益となりました。」
収益性を踏まえた取引先の取捨選択を行う一方、円安等による仕入コスト上昇と新たな価値創造への投資が減益要因として記載されている。 - FY2024-Q3固定費減少も販売経費・D2C先行投資で経費増加有価証券報告書
「これらにより、ギフト事業売却による減収分を補うことができず売上高ならびに売上総利益が減少、固定費は減少しましたが売上に係る販売経費の増加とD2C事業への先行投資等により経費は増加いたしました。」
固定費は減少した一方、販売経費の増加とD2C事業への先行投資等により経費全体は増加したと記載されている。 - FY2024-Q2販売経費・先行投資による経費増加有価証券報告書
「これらの取組みにより、売上高は微増となりましたが、エネルギーコストの上昇、為替変動による原材料価格の高騰などの影響を受け、売上総利益は減少、売上に係る販売経費の増加とD2C事業への先行投資等により経費が増加いたしました。」
販売経費の増加とD2C事業への先行投資により経費が増加したと記載され、従来の粗利改善・販売費削減による収益改善とは異なる費用増加要因が示されている。 - FY2023再掲有価証券報告書
「引き続き経費削減による損益分岐点売上の低減に取り組むとともに、事業ポートフォリオの最適化による収益構造化の改善を図り、財務基盤の健全化を図ってまいります。」
経費削減、損益分岐点売上の低減、ポートフォリオ最適化を通じた収益構造改善の取り組みが継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「きもの事業は、百貨店及び専門店での催事販売会の開催数が増加するとともに和洋兼用のアウターを中心とした新規ブランド『YOUTOWA』の新たな商品提案が進捗いたしましたが、和装小物の販売が苦戦し前年同四半期に対し減収となりました。催事数増加に伴う経費の増加はあったものの粗利率の改善により営業損失は改善いたました。」
粗利率の改善により、減収・経費増加の中でもきもの事業の営業損失が改善したと記載されている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社はD2C事業ならびにDXへの投資を進めるとともに継続的に固定費の逓減、事業ポートフォリオの見直しを図り、成長のための基盤づくりを行っております。」
D2C・DXへの投資、固定費の継続的な逓減、事業ポートフォリオ見直しを成長基盤づくりの施策として引き続き記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社は事業間での価値連鎖の推進、D2C事業ならびにDXへの投資を進めるとともに継続的に固定費の逓減を図り、成長のための基盤づくりを行っております。」
固定費の継続的な逓減を、事業間の価値連鎖、D2C・DX投資と併せて成長基盤づくりの施策として再確認している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境の中、当社では、事業の成長性を鑑みた選択と集中を進め、また第２四半期に引き続き、事業部統合による機能の統廃合、経費の見直しならびに業務効率化、生産性向上による固定費の逓減に取り組むとともに、新たな収益構築に向けた基盤づくりを行ってまいりました。」
事業部統合、経費見直し、業務効率化、生産性向上、固定費逓減による収益改善の取り組みが第２四半期に続き記載されている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社は多岐に渡る事業部の統廃合にて４事業部制とし、それぞれの数値目標及び経営責任の明確化、事業部間での連携強化、業務の効率化による生産性向上、固定費の削減など成長のための基盤づくりを行ってまいりました。」
事業部間連携、業務効率化、生産性向上、固定費削減を通じた収益・経営基盤改善の取り組みが引き続き記載されている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「またコスト削減や在庫の適正化、人員の適正化などにより損益分岐点売上高の改善を進めたものの」
コスト削減、在庫適正化、人員適正化による損益分岐点売上高の改善が引き続き施策として記載されている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「またコスト削減や在庫の適正化、人員の適正化などにより損益分岐点の改善を進めているものの」
コスト削減、在庫適正化、人員適正化によって損益分岐点を改善する取り組みが引き続き記載されている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「同時にコストの削減及び人員の適正化を進め収益の拡大を目指します。」
コスト削減に加えて人員の適正化を進め、収益拡大を図る方針が新たな構造改革施策の一つとして再確認されている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「このような事業環境の中で、過去３期に渡り、不採算事業であったタケオニシダ事業のEBOによる譲渡、将来リスク軽減のための過剰在庫の評価減、店舗販売員体制の抜本的な見直しによる大幅な販売費の削減、事業所の統廃合等での固定費の削減、固定資産の売却による手持ち資金の増加など様々な構造改革に取り組み経営戦略推進のために必要な財務基盤の健全化をはかっております。」
不採算事業の譲渡、過剰在庫の評価減、販売員体制の見直し、事業所統廃合、固定資産売却など、粗利・販売費・固定費を含む収益体質改善策が引き続き説明されている。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「このような事業環境のもと、当社グループは、コア事業である意匠撚糸事業へ継続的に経営資源を集中すると同時に、洋装事業の飛躍的な改善をはかるため、粗利管理の徹底を行うと共に、販売員契約の見直し等による販管費の大幅削減に取り組みました。」
粗利管理の徹底、販売員契約の見直し、販管費の大幅削減を実施し、洋装事業では営業利益79百万円（前年同四半期は営業損失７百万円）となった。収益改善策が具体的な利益改善に結び付いたことが記載されている。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「和装事業は、リサイクル企画催事が新たな販売機会を創出しましたが、百貨店取引の減少と、連結子会社（株）吉利における大手量販店との取引見直しなどにより売上減少となりました。しかしながら、前期まで進めてまいりました構造改革により、利益創出の基盤が確立されました。この結果、売上高６億44百万円（前年同四半期比14.0％減）、営業利益は９百万円（前年同四半期比8.4％増）となりました。」
前期までの構造改革について、和装事業で利益創出の基盤が確立されたと記載され、売上減少下でも営業利益が前年同四半期比8.4％増となった。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「前期までに和装・寝装事業では、事業所の統廃合、洋装事業では、販売員契約の見直しなど様々なコスト削減を実施したことに加えて、収益性低下による棚卸資産の評価損や不採算のブランド事業を廃止することによる特別損失を計上するなど抜本的な構造改革により、当期以降の成長戦略推進のための基盤づくりを行いました。」
事業所統廃合、販売員契約の見直しなどのコスト削減と、構造改革を通じた収益改善・基盤づくりが引き続き記載されている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「和装事業、寝装事業では、事業所の統廃合、洋装事業で販売員契約の見直しなどのコスト削減を推進いたしました。」
事業所統廃合、販売員契約の見直し、仕入抑制や業務フロー見直しなどを通じたコスト削減が引き続き収益改善策として記載されている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「しかしながらコスト構造の見直しにより利益は拡大し、特に、和装小物卸の子会社吉利は昨年来のビジネス全般の見直しや構造改革の推進により和装事業全体を牽引する要因となりました。」
コスト構造の見直しが利益拡大の手段として引き続き記載され、株式会社吉利ではビジネス全般の見直し・構造改革の推進と結び付けて説明されている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「意匠撚糸事業は、国内事業が国内大手取引先への売上が堅調に推移したことに加えて、中国事業においては、欧州向けの取引は減少いたしましたが、中国国内向け、日本市場向けが大幅に伸び、構造改革による固定圧縮の効果もあり、増収及び10％以上の増益となりました。」
従来の粗利率改善や販管費削減に加え、意匠撚糸事業では構造改革による固定費圧縮の効果が収益改善要因として記載されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「セグメント利益は、継続的な粗利率の改善及び販管費の削減により、１億16百万円（前年同期はセグメント利益４百万円）となりました。」
洋装事業および意匠撚糸事業で、粗利率改善と販管費削減を継続的な収益改善手段として記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「また、不採算部門の閉鎖、粗利率の改善、販管費の削減により営業利益は大幅に改善しました。」
洋装事業では、不採算部門の閉鎖、粗利率の改善、販管費の削減を営業利益改善の手段として引き続き記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「販管費の削減を行い改善に努めましたが営業損失となりました。粗利率の改善、販管費の削減を行いましたが減益となりました。また、不採算部門の閉鎖、粗利率の改善、販管費の削減により営業利益は大きく改善いたしました。」
和装・寝装・洋装の各事業で、粗利率の改善や販管費の削減を利益改善の手段として引き続き記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「粗利率の改善や販管費の削減を行い改善に努めましたが営業損失となりました。寝装事業は、ギフト販売は大手取引先が好調に推移し順調に売上を伸ばしましたが、量販店・専門店取引は売上を落とし減収となりました。しかし、粗利率の改善と販管費の削減により増益となりました。洋装事業は、量販店取引はベビー子供服の大手取引先が順調に推移し売上を伸ばしました。また専門店取引も堅調に推移しましたが、百貨店取引の店舗閉鎖の影響もあり減収となりました。しかし、不採算部門の閉鎖、粗利率の改善、販管費の削減により営業利益は大幅に改善いたしました。」
和装・寝装・洋装の各事業で、粗利率の改善や販管費の削減を利益改善の手段として引き続き記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「利益面では、粗利率の改善と販管費の見直しにより営業利益は改善しました。」
寝装事業では粗利率の改善と販管費の見直し、洋装事業では粗利率の改善と販管費等の削減を、営業利益改善の手段として引き続き記載している。一方、株式会社吉利では粗利率低下と販管費増加が記載されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「また、粗利率の改善と販管費の抑制により営業利益も改善しました。この結果、売上高10億94百万円（前年同四半期比33.4％増）、営業利益は２百万円（前年同四半期は営業損失９百万円）となりました。利益面では、粗利率の改善と販管費の見直しにより営業利益は改善しました。この結果、売上高２億94百万円（前年同四半期比7.0％減）、営業利益は12百万円（前年同四半期比45.6％増）となりました。利益面では、粗利率の改善と販管費の削減により営業損失は縮小しました。」
和装・寝装・洋装の各事業で、粗利率の改善と販管費の抑制・見直し・削減を利益改善の手段として引き続き記載している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「また、既存事業も販売費を抑制したことで営業利益は改善いたしました。 粗利率と販売費の見直しにより営業利益は改善いたしました。」
和装、寝装、洋装の複数事業で、販売費の抑制や粗利率・販売費の見直しを利益改善の手段として記載している。