アステナホールディングス（8095）・リスク顕在化
自然災害・事故・テロによる事業停止リスク
FY2016に初出。6回の記載のうち3回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2024-Q1。直近の記載はFY2024。
6記載
9年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
自然災害・事故・感染症・紛争等による事業中断・操業停止・供給網寸断リスク401社が書いているテーマ・逆風404社・追い風1社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。113社中67社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている199社のうち14社を表示しています。上の文は199社すべてから計算しています。このテーマの405件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024顕在化有価証券報告書
「2024年１月に発生した能登半島地震の影響により被害を受けた固定資産の修繕費用等を計上しております。なお、上記に災害損失引当金繰入額14,700千円を含んでおります。」
能登半島地震による固定資産修繕費用等の計上が通期でも確認され、災害損失引当金繰入額は14,700千円となった。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「2024年１月に発生した能登半島地震の影響により被害を受けた固定資産の修繕費用等を計上しております。なお、上記に災害損失引当金繰入額18,950千円を含んでおります。」
能登半島地震による固定資産修繕費用等が引き続き計上され、災害による損失は33,201千円、災害損失引当金繰入額は18,950千円となった。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「本年１月１日に発生した「令和６年能登半島地震」により、人的被害は無いものの、珠洲市内の倉庫からの撤退や在庫の廃棄等、軽微ではありますが影響がございました。 2024年１月に発生した能登半島地震の影響により被害を受けた固定資産の修繕費用等を計上しております。なお、上記には災害損失引当金繰入額8,150千円を含んでおります。」
従来の自然災害リスクが能登半島地震として実際に発生し、倉庫撤退・在庫廃棄・固定資産修繕費用等の影響が記載された。災害損失引当金繰入額は8,150千円である。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当社グループは、国内外に複数の製造・販売拠点を有しており、地震や津波等の大規模な自然災害や事故、テロ、感染症などの影響を受ける可能性があります。」
従来の自然災害・事故・テロに加え、感染症が事業停止リスクの対象として明示された。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、国内外に複数の製造・販売拠点を有しており、地震や津波等の大規模な自然災害や事故、テロなどの影響を受ける可能性があります。」
国内外の複数拠点に関する自然災害、事故、テロによる事業停止リスクが継続記載されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「国内外に複数の製造・販売拠点を有しており、地震や津波等の大規模な自然災害や事故、テロなどの影響を受ける可能性があります。」
国内外の複数拠点を前提とした自然災害・事故・テロによる事業活動停止のリスクと、発生を想定した施策が記載された。