経営品質改革とグローカル化人材育成
FY2016に初出。11回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載はFY2024。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
- FY2024前進有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループでは、グループ中長期ビジョン達成に向け、目標値に対する進捗状況等を鑑みて、ローリング方式にて中期経営計画ローリング（2025-2027）の見直しも行っております。」
中長期ビジョンに対する目標値の進捗を踏まえ、ローリング方式で2025-2027年の中期経営計画を見直した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「ついては、前代表取締役社長が、持株会社であるアステナホールディングス株式会社と、事業会社であるスペラファーマ株式会社および岩城製薬佐倉工場株式会社の代表取締役を兼務していた状況を解消することで、いわゆる経営と執行の分離を行い、また両社を取得する段階からその後の投資判断に至るまで主体的に関与した前代表取締役が自ら当該事業をけん引することで、ファインケミカル事業の全体の事業成長を加速させる考えです。」
持株会社と事業会社の代表取締役兼務を解消し、経営と執行を分離してファインケミカル事業の成長を加速する考えが継続して示されている。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「ついては、前代表取締役社長が、持株会社であるアステナホールディングス株式会社と、事業会社であるスペラファーマ株式会社および岩城製薬佐倉工場株式会社の代表取締役を兼務していた状況を解消することで、いわゆる経営と執行の分離を行い、また両社を取得する段階からその後の投資判断に至るまで主体的に関与した前代表取締役が自ら当該事業をけん引することで、ファインケミカル事業の全体の事業成長を加速させる考えです。」
ファインケミカル事業の成長加速に向け、持株会社と事業会社の代表取締役兼務を解消し、経営と執行を分離する体制が示された。 - FY2023-Q1経営改善遅延の影響残存有価証券報告書
「一部の事業会社において前連結会計年度に発生した経営改善の取り組み遅延の影響が残り、連結収益の回復には至りませんでした。」
一部事業会社では、前連結会計年度に発生した経営改善の取り組み遅延の影響が当四半期にも残っている。 - FY2022前進有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループでは、グループ中長期ビジョン達成に向け、目標値に対する進捗状況等を鑑みて、ローリング方式にて中期経営計画ローリング（2023-2025）の見直しも行っております。」
持株会社体制・5事業を前提とした経営品質改革が、2023-2025年のローリング方式による中期経営計画の見直しへ進んだ。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「当社グループでは、グループ中長期ビジョン(Astena 2030 “Diversify for Tomorrow.”)の達成に向けて事業に取り組んでおります。中長期ビジョンの達成に向けて、ここ数年でいくつかのＭ＆Ａを行うなど、事業の拡大を進める中で、より機動的なグループ経営を図るべく、2021年６月１日（予定）で持株会社体制への移行を行います。」
Astena 2030達成に向けたM&A・事業拡大を背景に、2021年6月1日予定の持株会社体制への移行を具体化した。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社グループは、これまで独立的に運営されていた事業部門を、2021年６月（予定）の持株会社化により事業セグメントごとの事業会社体制に統合・運営することで変革のスピードを向上させ、同時に業務手順を徹底的に見直し、各種の社内制度・ルールを再定義するとともに、業務システム等を更新する等により、経営資源管理の高度化を進めております。」
持株会社化を期限付きで明示し、事業会社体制への統合、業務手順・社内制度の再定義、システム更新を改革施策として具体化した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「当社グループは経営管理区分および社内組織の見直しを行ったことに伴い、当第１四半期連結会計期間より以下のとおり報告セグメントを変更しております。」
経営管理区分と社内組織の見直しを実施し、報告セグメントの分割・統合として具体化された。 - FY2019前進有価証券報告書
「当社グループでは、これまで独立的に運営されていた事業部門を、プロダクツ毎のバリューチェーンに従って統合・運営することで変革のスピードを向上させ、同時に業務手順を徹底的に見直し、各種の社内制度・ルールを再定義するとともに、業務システム等を更新する等により、経営資源管理の高度化を進めております。」
事業部門の統合運営、業務手順・社内制度の再定義、業務システム更新による経営資源管理高度化を継続し、別途499百万円の情報システム更新投資も実施した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「これまで長きに亘って培われてきた善き企業文化はそのままに、成熟企業的な行動慣習を改め、経営品質を改革・向上させることが、非常に重要な課題であると認識しております。」
成熟企業的な行動慣習の見直しと経営品質改革を、引き続き中期戦略実行上の重要課題としている。 - FY2016初出有価証券報告書
「成熟企業的な行動慣習を改め、経営品質を改革・向上させることが、非常に重要な課題であると認識しております。…当社グループ全体での「グローカル化」推進を目的とした人材の育成プログラムを新設する等を通して、促進してまいります。」
成熟企業的な行動慣習の見直し、経営品質向上、グローカル化を目的とする人材育成プログラムの新設が、対処すべき課題として初めて具体的に記載された。