Komori
RYODEN(8084)・施策再掲

ソリューション・技術品質・海外推進機能の組織再編

FY2016に初出。21回の記載のうち16回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q1。

21記載
8年にわたる
0うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2017-Q3 – FY2018-Q3再掲FY2019-Q2 – FY2020-Q3再掲FY2021-Q2 – FY2021-Q32016: 220162017: 420172018: 320182019: 420192020: 320202021: 120212022: 220222023: 22023
同じテーマの他社
ソリューション支援機能と海外推進機能の組織再編1社が書いているテーマ・逆風0社・追い風1社

このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。

全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「X-Tech(クロステック)」

    前年度に「ICTシステム」から変更された「X-Tech(クロステック)」の報告セグメント名称を引き続き使用している。
  2. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「なお、第1四半期連結会計期間より、報告セグメントの名称を変更しており、以下の前年同期比較については当該変更後の名称で比較しております。」

    第1四半期に実施した報告セグメント名称の変更を継続適用している。セグメント区分自体について重要な変更は示されていない。
  3. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「なお、第1四半期連結会計期間より、報告セグメントの名称を変更しており、以下の前年同期比較については当該変更後の名称で比較しております。」

    第1四半期に実施した報告セグメント名称の変更を、第2四半期でも継続して適用している。
  4. FY2023-Q1再定義有価証券報告書

    「当社グループは、あるべき姿として代理店・商社の枠を超えた「事業創出会社」として新たな価値を生み出し続けることを掲げており、当第1四半期連結会計期間において、基幹中核事業で培った技術を掛け合わせた次世代型植物工場を竣工し、さらなるナレッジの蓄積により次世代の植物工場システムの販売など新事業の創出に取り組んでまいります。こうした当社の技術・ナレッジを用いて新たな価値を提供する新事業(ヘルスケア・スマートアグリ・ICTなど)のセグメント名称については、よりその内容を直接的に示す「X-Tech」(クロステック)が相応しいことから、この度報告セグメントの名称を「ICTシステム」から「X-Tech」に変更いたしました。」

    4区分の報告セグメント体制を維持しつつ、ICTシステムを、技術・ナレッジを用いた新事業を示す「X-Tech」へ改称した。
  5. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「第1四半期連結会計期間より、報告セグメントの区分及び名称を変更しており、以下の前年同期比較については、前年同期の数値及び名称を当該変更後の数値及び名称で比較しております。」

    第1四半期に実施した、ビル事業の冷熱システムへの統合及び冷熱ビルシステム・ICTシステムへの名称変更を引き続き適用している。
  6. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「第1四半期連結会計期間より、報告セグメントの区分及び名称を変更しており、以下の前年同期比較については、前年同期の数値及び名称を当該変更後の数値及び名称で比較しております。」

    第1四半期に実施した、ビル事業の冷熱システムへの統合及び報告セグメント名称の変更を引き続き適用している。
  7. FY2021-Q1再定義有価証券報告書

    「当第1四半期連結会計期間より、組織変更を契機に報告セグメントの見直しを行い、従来「ICT施設システム」に含めておりました「ビル事業」を「冷熱システム」へ統合し、また報告セグメントの名称を「冷熱システム」から「冷熱ビルシステム」に、「ICT施設システム」から「ICTシステム」にそれぞれ変更しております。」

    4区分の報告セグメント体制を維持しつつ、ビル事業を冷熱システムへ統合し、冷熱ビルシステム及びICTシステムへ名称を変更した。
  8. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「セグメントの業績は次のとおりです。 ①FAシステム ②冷熱システム ③ICT施設システム ④エレクトロニクス」

    FAシステム、冷熱システム、ICT施設システム、エレクトロニクスの4報告セグメント体制を引き続き適用している。
  9. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「セグメントの業績は次のとおりです。 ①FAシステム ②冷熱システム ③ICT施設システム ④エレクトロニクス」

    FAシステム、冷熱システム、ICT施設システム、エレクトロニクスの4報告セグメント体制を継続している。
  10. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「セグメントの業績は次のとおりです。①FAシステム ②冷熱システム ③ICT施設システム ④エレクトロニクス」

    FAシステム、冷熱システム、ICT施設システム、エレクトロニクスの4報告セグメント体制を引き続き適用している。
  11. FY2019再掲有価証券報告書

    「当連結会計年度より、組織変更を契機に報告セグメント名称の見直しを行い、従来の「IT施設システム」を「ICT施設システム」へ変更しております。」

    4報告セグメント体制を維持し、「IT施設システム」を「ICT施設システム」とする名称変更を年次報告でも適用している。
  12. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「第1四半期連結会計期間より、組織変更を契機に報告セグメント名称の見直しを行い、従来の「IT施設システム」を「ICT施設システム」へ変更しております。」

    4報告セグメント体制を維持し、「IT施設システム」から「ICT施設システム」への名称変更を引き続き適用している。
  13. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「第1四半期連結会計期間より、組織変更を契機に報告セグメント名称の見直しを行い、従来の「IT施設システム」を「ICT施設システム」へ変更しております。」

    4報告セグメント体制を維持し、「IT施設システム」から「ICT施設システム」への名称変更を引き続き適用している。
  14. FY2019-Q1再定義有価証券報告書

    「当第1四半期連結会計期間より、組織変更を契機に報告セグメント名称の見直しを行い、従来の「IT施設システム」を「ICT施設システム」へ変更しております。」

    従来の4報告セグメント体制は維持しつつ、組織変更を契機に「IT施設システム」の名称を「ICT施設システム」へ変更している。
  15. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「セグメントの業績は次のとおりです。 ① FAシステム ② 冷熱システム ③ IT施設システム ④ エレクトロニクス」

    前年度から採用している4報告セグメント体制を第3四半期でも継続して使用している。
  16. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「セグメントの業績は次のとおりです。 ① FAシステム ② 冷熱システム ③ IT施設システム ④ エレクトロニクス」

    前年度から採用している4報告セグメント体制を引き続き用いている。
  17. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「セグメントの業績は次のとおりです。 ① FAシステム ② 冷熱システム ③ IT施設システム ④ エレクトロニクス」

    前年度に変更された4報告セグメント体制を当第1四半期でも継続して使用している。
  18. FY2017再掲有価証券報告書

    「当連結会計年度より、報告セグメントの区分を変更しております。従来の「FA・環境システム」及び「エレクトロニクス」の2区分から、「FAシステム」、「冷熱システム」、「IT施設システム」及び「エレクトロニクス」の4区分に変更しております。」

    組織変更を契機とした4報告セグメント体制を年次報告でも継続している。
  19. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「第1四半期連結会計期間より、組織変更を契機に報告セグメントの見直しを行い、従来の「FA・環境システム」及び「エレクトロニクス」の2区分から、「FAシステム」、「冷熱システム」、「IT施設システム」及び「エレクトロニクス」の4区分に変更しております。」

    第1四半期に実施した組織変更を契機とする4報告セグメント体制を、当四半期でも継続して使用している。
  20. FY2017-Q1前進有価証券報告書

    「当第1四半期連結会計期間より、組織変更を契機に報告セグメントの見直しを行い、従来の「FA・環境システム」及び「エレクトロニクス」の2区分から、「FAシステム」、「冷熱システム」、「IT施設システム」及び「エレクトロニクス」の4区分に変更しております。」

    組織変更を契機として報告セグメントを2区分から4区分へ変更し、前年度に示された組織再編が報告・管理上の区分にも反映された。
  21. FY2016初出有価証券報告書

    「品質企画部とソリューション事業本部技術戦略統括部を統合し、技術・品質本部を新設。また、海外事業推進本部を新設」

    技術・品質機能と海外事業推進機能を新設組織に集約し、ソリューション事業を支える体制を整備している。
一緒に動いた変遷

「海外事業推進体制とグローバルオペレーションの強化」は、この変遷が動いた21回のうち2回、同じ書類で同じ向きに動きました。

2222★1234
  1. ★この変遷
  2. 1海外事業推進体制とグローバルオペレーションの強化2回
  3. 2地政学リスクによる世界情勢の不透明感2回
  4. 3中国・新興国減速及び需要縮小リスク2回
  5. 4為替レート変動リスク2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
RYODENの次の決算発表は2026-10-30の予定です。 決算プレビューを見る
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
ソリューション・技術品質・海外推進機能の組織再編|RYODEN(8084)の変遷 | Komori