円安による輸入仕入価格上昇と粗利率・営業利益悪化
FY2016に初出。11回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
トルクがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。65社中41社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに30社。
- FY2024再掲有価証券報告書
「引き続き円安が進んだ場合には、仕入れ価格の上昇を通じて粗利率の低下を招き、営業利益が悪化する可能性があります。」
円安による輸入仕入価格上昇、粗利率低下および営業利益悪化のリスクを同じ内容で再掲している。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるわが国経済は、緩やかな回復を見せつつも、円安進行と原材料価格の高騰、中東情勢の不安やウクライナ問題による地政学的リスクの高まりなどの複合的な要因により、依然として不透明な状況となりました。」
前四半期には円安進行に落ち着きが見られるとされていたが、当四半期は円安進行と原材料価格高騰が再び不透明要因として記載されている。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「エネルギー価格の安定と円安の進行に落ち着きが見られたものの、物価と人件費の上昇、ウクライナ情勢の長期化、中東情勢の緊張の高まりなどにより、経済の先行きは不透明です。」
円安の進行について、従来の急速な円安・仕入価格上昇への懸念から、進行に落ち着きが見られるとの記載に変化している。ただし、物価・人件費上昇などのコスト上昇要因は残っている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「世界的な原材料価格の上昇や、急速な円安の進行などを受け、当社の取り扱い製品でも大幅に仕入れ価格が上昇しました。」
円安・原材料価格上昇による仕入価格上昇が、可能性のあるリスクから当年度に大幅な上昇として実際の事業環境に表れている。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「当社グループが主に関連いたします建設業界におきましては、公共投資は概ね堅調に推移し、民間設備投資にも持ち直しの動きが見られたものの、急激な円安の進行や資材価格の高騰等の影響を受けて、依然として厳しい状況が続いています。」
円安による輸入仕入価格上昇等のリスクに関連して、急激な円安の進行と資材価格高騰が建設業界に影響していると記載しており、為替・コスト面の懸念が強まっている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「引き続き円安が進んだ場合には、仕入価格の上昇を通じて粗利率の低下を招き、営業利益が悪化する可能性があります。」
円安による輸入仕入価格上昇、粗利率低下および営業利益悪化のリスクを再掲している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「引き続き円安が進んだ場合には、仕入価格の上昇を通じて粗利率の低下を招き、営業利益が悪化する可能性があります。」
円安による輸入仕入価格上昇、粗利率低下および営業利益悪化のリスクを再掲している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「引き続き円安が進んだ場合には、仕入価格の上昇を通じて粗利率の低下を招き、営業利益が悪化する可能性があります。」
中国を中心とするアジアからの仕入れについて、円安による仕入価格上昇、粗利率低下、営業利益悪化のリスクを再掲している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「引き続き円安が進んだ場合には、仕入価格の上昇を通じて粗利率の低下を招き、営業利益が悪化する可能性があります。」
中国を中心とするアジアからの仕入れについて、円安による仕入価格上昇、粗利率低下、営業利益悪化のリスクを再掲している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループでは中国を中心とするアジア諸国から調達している商品があり、これらの仕入価格は為替相場の影響を受けます。引き続き円安が進んだ場合には、仕入価格の上昇を通じて粗利率の低下を招き、営業利益が悪化する可能性があります。」
中国等からの輸入商品の仕入価格が円安により上昇し、粗利率・営業利益が悪化するリスクを同じ内容で再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループでは中国を中心とするアジア諸国から調達している商品があり、これらの仕入価格は為替相場の影響を受けます。引き続き円安が進んだ場合には、仕入価格の上昇を通じて粗利率の低下を招き、営業利益が悪化する可能性があります。」
為替変動を、輸入商品の仕入価格、粗利率および営業利益に直接影響するリスクとして整理している。