取締役会・経営会議等による経営監督・意思決定
FY2017に初出。8回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
トルクがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より1年遅い。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに3社。
- FY2025再定義有価証券報告書
「当事業年度において当社は取締役会を月１回以上開催しており、個々の取締役の出席状況については次のとおりであります。」
当年度の取締役会を13回開催し、月次・四半期決算、投資判断を含む経営戦略、組織・人事、予算進捗、内部統制等を検討したことを開示している。また、定時株主総会後には取締役9名体制となる予定で、経営監督体制の構成が変わる。 - FY2024前進有価証券報告書
「当事業年度において当社は取締役会を月１回以上開催しており、個々の取締役の出席状況については次のとおりであります。」
当事業年度の取締役会を13回開催し、各取締役の出席状況と、月次・四半期決算、投資判断を含む経営戦略、組織・人事、予算進捗、内部統制等の検討内容を具体的に開示している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「原則月１回開催される取締役会（本決算発表のある月については２回開催）、適宜開催される監査等委員会の機能の充実を図り、経営環境の変化に応じて経営組織や制度の改革を進めております。」
取締役会・監査役会・経営会議の体制から、監査等委員会設置会社への移行後の取締役会・監査等委員会・経営会議の体制へ変化している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「原則月１回開催される取締役会（本決算発表のある月については２回開催）、適宜開催される監査役会の機能の充実を図り、経営環境の変化に応じて経営組織や制度の改革を進めております。また、迅速かつ適切な経営判断を下すため、業務運営上の重要課題を審議する経営会議を行っております。」
取締役会・監査役会・経営会議による監督と重要課題の審議体制を再掲している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「原則月１回開催される取締役会（本決算発表のある月については２回開催）、適宜開催される監査役会の機能の充実を図り、経営環境の変化に応じて経営組織や制度の改革を進めております。また、迅速かつ適切な経営判断を下すため、業務運営上の重要課題を審議する経営会議を行っております。」
取締役会、監査役会および経営会議による監督・重要課題の審議体制を再掲している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「原則月１回開催される取締役会（本決算発表のある月については２回開催）、適宜開催される監査役会の機能の充実を図り、経営環境の変化に応じて経営組織や制度の改革を進めております。また、迅速かつ適切な経営判断を下すため、業務運営上の重要課題を審議する経営会議を行っております。」
取締役会・監査役会・経営会議による監督と重要課題の審議を行う体制を再掲している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「原則月１回開催される取締役会（本決算発表のある月については２回開催）、適宜開催される監査役会の機能の充実を図り、経営環境の変化に応じて経営組織や制度の改革を進めております。また、迅速かつ適切な経営判断を下すため、業務運営上の重要課題を審議する経営会議を行っております。」
取締役会・監査役会・経営会議による監督と重要課題の審議を行う体制を再掲している。 - FY2017初出有価証券報告書
「原則月１回開催される取締役会（本決算発表のある月については２回開催）、適宜開催される監査役会の機能の充実を図り、経営環境の変化に応じて経営組織や制度の改革を進めております。また、迅速かつ適切な経営判断を下すため、業務運営上の重要課題を審議する経営会議を行っております。」
取締役会を原則月1回、決算発表月は2回開催し、監査役会と経営会議を通じて監督機能と重要課題の審議を行う体制を記載している。