既存コア事業の機能強化と新潮流創造
FY2016に初出。20回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
YUASAがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より5年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。36社中5社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに8社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「「市場接点の強化・拡大・多様化」「価値創出、課題解決」「サーキュラーエコノミー推進」という終わりなき課題解決のループを大きく早くまわすことでお取引先さまとともに長期的な成長を実現する。」
従来のコア事業・成長事業・経営基盤の強化という整理から、市場接点、価値創出・課題解決、サーキュラーエコノミーを循環させる事業基盤強化の枠組みへ再整理した。 - FY2023前進有価証券報告書
「主要仕入先約6,000社、主要販売先約20,000社からなるネットワークを、双方向かつ業界横断型のプラットフォームへ発展させ、国内及び海外で拡大いたします。」
既存コア事業の機能強化・総合力発揮の方針を、約6,000社の仕入先と約20,000社の販売先によるプラットフォーム化へ具体化した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「「コア事業戦略」では、コア事業の深耕を進めるとともに、ワンストップで総合力を発揮できる『つなぐ複合専門商社グループ』に向けた取り組みを強化・拡大しました。」
コア事業の深耕、ワンストップでの総合力発揮、『つなぐ複合専門商社グループ』への進化を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「「コア事業戦略」では、コア事業の深耕を進めるとともに、ワンストップで総合力を発揮できる『つなぐ複合専門商社グループ』に向けた取り組みを強化・拡大しました。」
コア事業の深耕、ワンストップでの総合力発揮、『つなぐ複合専門商社グループ』に向けた取り組みを継続している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「「コア事業戦略」としては、2021年４月にユアサテクノ株式会社とユアサプロマテック株式会社を合併し、ユアサネオテック株式会社を発足させるなど、グループ経営の効率化、事業拡大を進めるとともに、ワンストップでの総合力発揮に向けた取り組みを推進しております。」
コア事業強化の具体策として、2021年4月の合併・新会社発足によるグループ経営効率化と事業拡大を記載した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「「コア事業戦略」では、関西圏の物流拠点を統合・拡張し、在庫アイテムの拡充を進め、ロジスティクス機能の強化を図りました。また、前事業年度末に完全子会社化した富士クオリティハウス株式会社では、新型コロナウイルス感染症対策としてコンテナハウスの製造ノウハウを活用した「感染低減ハウス」の開発を行い、新たな用途提案をいたしました。同じく完全子会社化した株式会社高千穂では、戸建住宅のリフォーム市場の開拓とエンジニアリング機能の強化を推進いたしました。さらに、ＥＣサイトの強化による感染症対策商品などの提案活動も積極的に行うとともに、マンション等の集合住宅の工事において、管理会社・工事会社・居住者を「つなぐ」業界初となる全工種対応型予約管理システム「ＩＴＥＮＥ（イテネ）」を共同開発し、提供を開始いたしました。」
コア事業戦略の具体策として、関西物流拠点の統合・拡張、感染低減ハウス開発、子会社の機能強化、ITENEの共同開発・提供開始を記載した。 - FY2020再定義有価証券報告書
「「成長事業戦略」「コア事業戦略」「経営基盤の強化」を基本方針として、「総合力」「チャレンジ」「コミュニケーション」をキーワードに、成長事業（＝社会課題解決ビジネス）の発掘・育成を行うとともに、真の働き方改革による生産性向上を実現します。」
従来の「コア事業・成長事業・経営基盤」の枠組みを、新中期計画では成長事業戦略、コア事業戦略、経営基盤の強化として再整理し、社会課題解決ビジネスと働き方改革を前面に置いた。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「「コア事業の機能強化」としては、これまでの営業本部組織に加えて地域ブロック制を導入し、タテ（商品戦略）とヨコ（地域戦略）の連携や総合力発揮によるワンストップでのソリューション提供などに注力するとともに、取引先とのネットワークを活用したコーディネーター機能の充実を図りました。」
地域ブロック制、商品戦略と地域戦略の連携、ワンストップ提供、コーディネーター機能の強化をコア事業強化の施策として継続している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「「コア事業の機能強化」としては、本年４月より地域ブロック制を導入し、タテ（営業本部組織）とヨコ（地域ブロック）、さらに国内外の機能子会社を加えた総合力発揮によるワンストップでのソリューション提供に注力するとともに、取引先とのネットワークを活用したコーディネーター機能のさらなる強化を図りました。」
地域ブロック制を導入し、営業本部、地域ブロック、国内外の機能子会社を組み合わせたワンストップ提供とコーディネーター機能強化に進展した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「「コア事業の機能強化」「成長事業の再強化」「経営基盤の強化」を基本方針とし、エンジニアリング機能、ロジスティクス機能、情報発信機能などのコア事業の強化に引き続き注力いたしました。」
コア事業、成長事業、経営基盤の強化という経営方針と、各機能の強化を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「中期経営計画では、「コア事業の機能強化」「成長事業の再強化」「経営基盤の強化」を基本方針とし、エンジニアリング機能、ロジスティクス機能、情報発信機能などのコア事業の強化に引き続き注力するとともに」
コア事業、成長事業、経営基盤の強化という従来の経営方針を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「中期経営計画では、「コア事業の機能強化」「成長事業の再強化」「経営基盤の強化」を基本方針とし、エンジニアリング機能、ロジスティクス機能、情報発信機能などのコア事業の強化に引き続き注力するとともに、「成長事業の再強化」としてグローバル成長を目指す「海外事業」「ロボ（ＡＩ）＆ＩｏＴ事業」や電子商取引拡大に対応する「新流通事業」「環境・エネルギーソリューション事業」「レジリエンス＆セキュリティ事業」の５分野を成長事業として、育成・強化に取り組みました。」
コア事業、成長事業、経営基盤の3方針と、各機能・成長5分野の強化を引き続き推進している。 - FY2018前進有価証券報告書
「コア事業の機能強化・シナジーの発揮や成長事業の競争力強化などを目的に積極的に検討」
コア事業・成長事業の強化手段として、M&Aを積極的に検討する方針を明示した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「中期経営計画「Ｇｒｏｗｉｎｇ Ｔｏｇｅｔｈｅｒ ２０２０」では、「コア事業の機能強化」「成長事業の再強化」「経営基盤の強化」を基本方針として、エンジニアリング機能とロジスティクス機能、情報発信機能の強化に注力いたしました。また、新事業領域への挑戦として、農業・介護医療分野への新市場開拓に向けた諸施策をスタートいたしました。」
コア事業、成長事業、経営基盤の強化という従来の方針を継続しつつ、新事業領域への挑戦を加えている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「新中期経営計画「Ｇｒｏｗｉｎｇ Ｔｏｇｅｔｈｅｒ ２０２０」では、「コア事業の機能強化」「成長事業の再強化」「経営基盤の強化」を基本方針として、エンジニアリング機能とロジスティクス機能、情報発信機能の強化に注力いたしました。」
コア事業の機能強化、成長事業の再強化、経営基盤の強化という枠組みを継続している。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「新中期経営計画「Ｇｒｏｗｉｎｇ Ｔｏｇｅｔｈｅｒ ２０２０」の基本方針である「コア事業の機能強化」「成長事業の再強化」「経営基盤の強化」に基づき、エンジニアリング機能とロジスティクス機能をさらに強化するとともに、業界トップレベルの商品検索サイトによる情報発信機能の強化に向けての取り組みを開始いたしました。」
既存コア事業の機能強化と新たな事業領域の創出という従来方針が、コア事業、成長事業、経営基盤の3方針と具体的な機能強化施策に再整理された。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「また、成長戦略に基づいた事業領域の拡大及びコア事業の強化に向け、Ｍ＆Ａにより新たに３社を完全子会社化し、収益力拡大とエンジニアリング機能強化によるグループ経営基盤と競争力の強化に取り組みました。」
成長戦略・コア事業強化の具体策として、M&Aにより新たに3社を完全子会社化し、収益力とエンジニアリング機能の強化に取り組んだ。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「また、成長戦略に基づいた事業領域の拡大、コア事業の強化を進め、グループ経営基盤と競争力の強化に取り組みました。」
成長戦略に基づく事業領域拡大とコア事業強化の方針を継続している。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「また、当社グループのシステムインテグレータとしての機能を活用したロボットエンジニアリング会社の設立や、幅広い分野で注目されるパワーアシストスーツの取り扱いを開始するなど、「産業とくらし」の未来に向けたイノベーション創造のため新たな取り組みを開始いたしました。」
イノベーション創造に向け、ロボットエンジニアリング会社の設立とパワーアシストスーツの取扱開始という具体的な取り組みを開始した。 - FY2016初出有価証券報告書
「中期経営計画の目標達成を通じ、社会や時代の新潮流に資する事業の開発を積極的に進めるとともに、既存コア事業のさらなる機能強化に取り組み、次の50年、100年に向け次代の新潮流創造のためのイノベーションに挑戦し、企業価値の永続的向上を目指してまいります。」
新規事業開発、コア事業強化、イノベーション、企業価値向上を長期方針として掲げている。