東京産業（8070）・目標前進
ROEによる資本効率目標
FY2020に初出。5回の記載のうち1回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2023。直近の記載はFY2026。
5記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
ROE・ROICによる資本効率・収益性向上412社が書いているテーマ・逆風7社・追い風415社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。100社中13社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている193社のうち14社を表示しています。上の文は193社すべてから計算しています。このテーマの423件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「2026年３月期における連結営業利益目標は24億円、連結ROE目標は８％であり、連結営業利益の実績は34億26百万円、連結ROEの実績は10.9％であります。」
FY2026の連結ROE実績は10.9％となり、期初目標8％を上回った。2027年3月期のROE目標は8％としている。 - FY2024後退有価証券報告書
「中期経営計画の最終年度にあたる2027年３月期における各経営指標の目標は、過年度決算等を訂正したことに加え東京証券取引所宛てに提出した改善措置を踏まえ見直しを行った結果、①連結売上高730億円、②連結営業利益25億円、③親会社株主に帰属する連結当期純利益17億円、④ROE8.0%、⑤純資産配当率（DOE）4.0%以上と修正しております。」
ROE目標は従来の10.0％から8.0％へ、目標年度を2027年3月期とする計画に合わせて見直されている。 - FY2023再定義有価証券報告書
「中期経営計画の最終年度にあたる2027年３月期における各経営指標の目標は、①連結売上高1,000億円、②連結営業利益48億円、③親会社株主に帰属する連結当期純利益35億円、④ROE10.0%、⑤純資産配当率（DOE）4.0%以上であります。」
ROE10.0％の目標年度が従来の2026年度から2027年3月期へ新中期経営計画に合わせて整理された。 - FY2022目標年度の実績開示有価証券報告書
「中期経営計画最終年度となる2022年度にROE9.0%以上。・2026年度までにROE10.0%。」
中期経営計画最終年度のROE目標9.0％以上に対し、主要な経営指標等では2022年3月期の自己資本利益率を4.5％と開示している。 - FY2020初出有価証券報告書
「中期経営計画最終年度となる2022年度にROE9.0%以上。・2026年度までにROE10.0%。」
中期経営計画最終年度のROE9.0％以上と、2026年度までのROE10.0％を資本政策上の目標として設定している。