山善（8051）・リスク顕在化
改正ＦＩＴ法による太陽光発電システム販売減少
FY2018-Q1に初出。4回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2019-Q1。
4記載
2年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
改正FIT法による再生可能エネルギー市場拡大鈍化7社が書いているテーマ・逆風7社・追い風0社
山善がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より2年早い。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに1社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「産業用太陽光発電システムの販売が落ち込みましたが」
本四半期も太陽光発電システムの販売減少を記載している。ただし、この記載では改正ＦＩＴ法との因果関係は明示していない。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「改正ＦＩＴ法による影響により、太陽光発電システムの販売が大きく落ち込みました」
改正ＦＩＴ法の影響による太陽光発電システム販売の大幅減少が、第３四半期累計でも実際の業績として継続している。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「改正ＦＩＴ法による影響もあり、太陽光発電システムの販売は大きく落ち込みました」
改正ＦＩＴ法の影響による太陽光発電システム販売の大幅減少が、第２四半期累計でも実際の業績として記載されている。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「改正ＦＩＴ法による影響もあり、太陽光発電システムの販売は大きく落ち込みました」
改正ＦＩＴ法の影響が太陽光発電システム販売の大幅な減少として実際に発生したと記載している。