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東京ソワール(8040)・目標中間業績実績更新

売上高経常利益率とROEの向上

FY2017に初出。15回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。

15記載
9年にわたる
1うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化その他FY2019 – FY2020その他FY2022 – FY2024-H1再掲FY2025-H1 – FY2026-H12018: 120182019: 120192020: 120202021: 120212022: 120222023: 320232024: 220242025: 220252026: 32026
同じテーマの他社
複数財務指標による資本効率・財務基盤・株主還元目標142社が書いているテーマ・逆風2社・追い風160社

直近の記載が「その他」なのは、ほかに22社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている142社のうち14社を表示しています。上の文は142社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1中間業績実績更新有価証券報告書

    「当中間連結会計期間の経営成績は、売上高79億99百万円(前年同期比6.8%減)、売上総利益43億44百万円(同3.4%減)、営業利益2億3百万円(同45.0%減)、経常利益2億66百万円(同40.3%減)、親会社株主に帰属する中間純利益は2億2百万円(同49.9%減)となりました。」

    中期経営計画の数値目標に関連する当中間期実績として、売上高79億99百万円、営業利益2億3百万円などを記載している。前年同期比では主要利益項目が減少した。
  2. FY2025目標進捗実績更新有価証券報告書

    「当連結会計年度は、売上高161億12百万円、営業利益1億73百万円、売上高営業利益率1.1%となりました。また、棚卸資産回転率3.40回転、売上総利益率52.3%、販管費比率51.3%となりました。」

    2027年度目標に対する当年度実績として、売上高161億12百万円、営業利益1億73百万円、営業利益率1.1%を記載した。棚卸資産回転率3.40回転、売上総利益率52.3%、販管費比率51.3%も示している。
  3. 2026-03-05再掲株主総会

    「フォーマル、ライフスタイルの両事業を通じて、「ウェルビーイングな商品・購入体験の拡充」の実現に向けて、当社グループを取り巻く事業環境から、3つの課題として、「事業領域の拡大」、「事業基盤の整備」、「効率化の追求」に取り組んでおります。」

    2025~2027年度中期経営計画の3課題とウェルビーイングな商品・購入体験の拡充を、企業価値向上への取組みとして再掲している。
  4. FY2025-H1再掲有価証券報告書

    「当社は、当連結会計年度を初年度とする中期経営計画に基づき、フォーマルとライフスタイルの両事業を通じて、「ウェルビーイングな商品・購入体験の拡充」の実現に向けて、「事業領域の拡大」、「事業基盤の整備」、「効率化の追求」に取り組んでおります。」

    新中期経営計画に基づく取り組みを継続しているが、本 filing では2027年度の数値目標は再掲していない。
  5. FY2024引き上げ有価証券報告書

    「2025年2月に開示いたしました「2025~2027年度 中期経営計画」において、最終年度の2027年度は売上高180億円、営業利益5億4千万円、売上高営業利益率3%の達成を数値目標として掲げております。さらに、資本コストや株価を意識した経営の実現のため、ROE及びPERの改善が必須と認識しており、ROEにつきましては、7%を数値目標として掲げております。」

    2024年度を最終年度とする売上高155億円、営業利益2億5千万円、営業利益率1.6%以上の計画に代わり、2027年度に売上高180億円、営業利益5億4千万円、営業利益率3%、ROE7%という新たな数値目標を設定した。
  6. FY2024-H1中間業績実績更新有価証券報告書

    「当社は、2024年度を最終年度とする中期経営計画の達成を目指し、「効率的な財務体質の構築」と「新たな収益構成の構築」を推進し、デジタルシフトやサステナブル経営をはじめとする「社会環境変化への対応」に取り組んでおります。」

    中期経営計画の目標を維持しつつ、当中間連結会計期間の実績として売上高80億39百万円、営業利益3億80百万円、経常利益4億34百万円を記載している。今回の半期報告書では比較情報を記載していない。
  7. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「このような経営環境の中、当社は、2024年度を最終年度とする中期経営計画の達成を目指し、「効率的な財務体質の構築」と「新たな収益構成の構築」を推進し、デジタルシフトやサステナブル経営をはじめとする「社会環境変化への対応」に取り組んでおります。」

    2024年度を最終年度とする中期経営計画の達成を引き続き目指している。今回の四半期報告書では、既存の数値目標自体に変更は示されていない。
  8. FY2023-Q3目標進捗実績更新有価証券報告書

    「当第3四半期累計期間の経営成績は、売上高114億65百万円(前年同四半期比5.2%増)、売上総利益60億3百万円(同8%増)、営業利益6億32百万円(同14%増)、経常利益7億1百万円(同10.5%増)、四半期純利益は9億1百万円(同43.2%増)となりました」

    2024年度を最終年度とする中期経営計画に関連する第3四半期累計期間の実績として、売上高114億65百万円、営業利益6億32百万円、経常利益7億1百万円などを記載している。
  9. FY2023-Q2目標進捗実績更新有価証券報告書

    「当第2四半期累計期間の経営成績は、売上高78億83百万円(前年同四半期比7.3%増)、売上総利益41億65百万円(同11%増)、営業利益5億80百万円(同52.3%増)、経常利益6億33百万円(同41.9%増)、四半期純利益は8億54百万円(同92.3%増)となりました」

    2024年度を最終年度とする中期経営計画に関連する当第2四半期累計期間の実績として、売上高78億83百万円、営業利益5億80百万円などを記載している。
  10. FY2022目標進捗実績更新有価証券報告書

    「当事業年度は、小売事業を中心に店舗の集客が回復したこともあり、売上高142億41百万円となりました。売上原価において一部に製造コストの上昇はありましたものの、販売費及び一般管理費は人件費を削減したこともあり、営業利益3億39百万円となりました。賃貸料収益や投資有価証券売却益により、当期純利益5億19百万円となりました。その結果、ROE6.1%となりました。」

    2024年度の数値目標は維持したまま、当事業年度の実績として売上高142億41百万円、営業利益3億39百万円、ROE6.1%を記載している。
  11. FY2021再定義有価証券報告書

    「2022年2月に開示いたしました「2022~2024年度 中期経営計画」において、最終年度の2024年度は売上高155億円、営業利益2億5千万円、売上高営業利益率1.6%以上の達成を数値目標として掲げております。さらに、効率的な財務体質の構築のため、たな卸資産回転率3.75回転、売上総利益率51.4%、販管費比率49.8%を数値目標として掲げております。」

    取り下げた2019~2021年度計画に代わり、2024年度を最終年度とする新計画の数値目標を設定した。売上高・営業利益率の目標水準を変更し、棚卸資産回転率、売上総利益率、販管費比率を新たに加えている。
  12. FY2020削除有価証券報告書

    「なお、2021年度12月期を最終年度とする中期経営計画において、売上高175億円、売上高営業利益率3%以上の達成を数値目標として掲げておりましたが、新型コロナウイルス感染症拡大により、最終年度の計画達成が困難となったことから、この中期経営計画を取り下げております。」

    2021年12月期を最終年度とする売上高175億円・売上高営業利益率3%以上の中期経営計画を、達成困難と判断して取り下げた。
  13. FY2019数値目標の具体化有価証券報告書

    「なお、2021年12月期を最終年度とする中期経営計画において、売上高175億円、営業利益率3%以上の達成を数値目標として掲げております。」

    従来は売上高営業利益率とROEの重視を示していたが、2021年12月期を期限とする売上高175億円、営業利益率3%以上という具体的な数値目標を明示した。
  14. FY2018再定義有価証券報告書

    「目標とする経営指標として、売上高営業利益率とROE(自己資本当期純利益率)を重視しており、その向上に取り組んでまいります。」

    従来の「売上高経常利益率」から「売上高営業利益率」へ、重視する利益率指標の表現が変更された。ROEは引き続き重視している。
  15. FY2017初出有価証券報告書

    「目標とする経営指標として、売上高経常利益率とROE(自己資本当期純利益率)を重視しており、その向上に取り組んでまいります。」

    企業価値向上と株主重視の経営に向け、売上高経常利益率とROEを目標とする経営指標として初めて明示している。ただし具体的な目標値や期限は示していない。
一緒に動いた変遷

「事業構造改革と事業規模に応じた人員体制への移行」は、この変遷が動いた15回のうち2回、同じ書類で同じ向きに動きました。

22★12
  1. ★この変遷
  2. 1事業構造改革と事業規模に応じた人員体制への移行2回
  3. 2展開型数の集約と重点商品への絞り込み2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
東京ソワールの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-03-05の株主総会で、「再掲」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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