東京エレクトロン（8035）・目標再掲
市場縮小時にも利益を生み出せる経営体質
FY2016に初出。4回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2019。
4記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
外部環境変化に強い収益基盤の強化50社が書いているテーマ・逆風1社・追い風50社
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに30社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている50社のうち14社を表示しています。上の文は50社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2019再掲有価証券報告書
「市場規模縮小時においても利益を生み出すことのできる体質への改善に積極的に取り組む」
市場縮小時にも利益を生み出せる経営体質への改善方針を再掲している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「市場規模縮小時においても利益を生み出すことのできる体質への改善に積極的に取り組む」
市場縮小時にも利益を生み出せる体質への改善という定性的な方針を再掲している。 - FY2017後退有価証券報告書
「市場規模縮小時においても利益を生み出すことのできる体質への改善に積極的に取り組む」
従来示していた市場規模300億米ドル、売上高7,200億円、営業利益率20%、ROE15%という縮小時の具体的な数値目標は、今回の記載では明示されず、定性的な体質改善の表現となっている。 - FY2016初出有価証券報告書
「なお、半導体業界特有の景気循環変動の大きい市場特性に鑑み、仮に市場規模を300億米ドルとした場合においても、売上高7,200億円、営業利益率20%、ROE15%を達成できる経営体質を築いてまいります。」
市場規模が370億米ドルに達しない場合の代替シナリオとして、収益性の下限目標を設定している。