製品安全性・健康影響に関するリスク
FY2016に初出。8回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。57社中11社が悪化側に。
- FY2026安全対応策を拡充有価証券報告書
「また、各従業員及び協力会社社員の業務に合わせた社内の資格認定と安全教育、顧客への装置トレーニング、事故報告システムの整備など、安全への取り組みを全従業員で継続的に推進しております。」
従業員に加えて協力会社社員も対象とする資格認定・安全教育、顧客向け装置トレーニング、事故報告システムを安全対応策として記載している。 - FY2024安全対応策をさらに具体化有価証券報告書
「また、各従業員の業務に合わせた社内の資格認定と安全教育、顧客への装置トレーニング、事故報告システムの整備など、安全への取り組みを全従業員で継続的に推進しております。」
Safety First、安全設計、安全教育、事故報告に加え、従業員の資格認定、顧客向け装置トレーニング、危険予知ミーティング等の対応を記載している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「この「Safety First」という考えのもと、製品開発段階におけるリスク低減を意識した本質的な安全設計、安全教育の推進、事故発生時の報告システムの整備など、製品の安全性向上のための取り組みを継続的に推進しております。」
製品安全性リスクに対するSafety First、安全設計、安全教育、事故報告システムの整備を再確認している。 - FY2021安全対応策を具体化有価証券報告書
「当社グループは、開発・製造・販売・サービス・管理等の各業務の遂行において安全や健康に対する配慮を常に念頭において行動する「Safety First」という考えのもと、製品開発段階における安全設計の徹底、安全教育の推進、事故発生時の報告システムの整備など、製品の安全性向上のための取り組みを継続的に推進しております。」
製品安全性リスクに対し、「Safety First」、安全設計、安全教育、事故報告システムという対応策を明示した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「しかしながら、当社グループ製品に関連する安全性等の問題により、顧客への損害発生、受注取消等が発生した場合、当社グループ業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
製品安全性・健康影響に関するリスクを再掲している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「しかしながら、当社グループ製品に関連する安全性等の問題により、顧客への損害発生、受注取消等が発生した場合、当社グループ業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
製品安全性・健康影響に関するリスクを再掲している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「しかしながら、当社グループ製品に関連する安全性等の問題により、顧客への損害発生、受注取消等が発生した場合、当社グループ業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
製品の安全性・健康影響に関するリスクを再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「しかしながら、当社グループ製品に関連する安全性等の問題により、顧客への損害発生、受注取消等が発生した場合、当社グループ業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
製品安全性や健康影響への対応を継続する一方、問題発生時の損害・受注取消をリスクとしている。