東京エレクトロン（8035）・リスク前進
環境要請・環境法令への対応遅延リスク
FY2020に初出。3回の記載のうち1回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載はFY2022。
3記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
環境対応遅延による受注・開発機会逸失、対応費用増加・評判低下リスク15社が書いているテーマ・逆風15社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。10社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている15社のうち14社を表示しています。上の文は15社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022前進有価証券報告書
「またE-COMPASSプログラムを展開し、あらゆるお客さま、お取引先さまとのパートナーシップによるサプライチェーン全体での地球環境保全に取り組んでいます。」
環境対応リスクへの施策を、自社の環境目標や再生可能エネルギー利用に加え、顧客・取引先を含むサプライチェーン全体へ拡大している。 - FY2021脱炭素移行リスクと対応策を具体化有価証券報告書
「当社グループは、環境法令や業界行動規範を遵守するとともに、業界をリードする中長期環境目標を策定し、製品使用時の温室効果ガス排出量削減や事業所における再生可能エネルギーの使用比率の向上及びエネルギー使用量低減に努めております。」
環境法令・顧客要請への対応遅延リスクについて、脱炭素政策への移行を踏まえた中長期目標、再生可能エネルギー、エネルギー使用量低減を対応策として具体化した。 - FY2020初出有価証券報告書
「当社グループを取り巻くステークホルダーからの環境負荷低減に関する要請が高まっております。こうしたなか、環境法令や業界行動規範、顧客ニーズ等に適切に対応できなかった場合には、対応費用の発生や製品競争力の低下、社会的信用の低下等により、当社グループ業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
環境法令、業界行動規範、顧客ニーズへの対応が不十分な場合の費用・競争力・信用への影響を、独立した環境対応リスクとして整理している。