保有資産の実質価値低下と減損
FY2016に初出。12回の記載のうち5回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020。直近の記載はFY2026。
ツカモトコーポレーションがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2017年）より3年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。76社中33社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに20社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、ホームファニシング事業において、当初想定していた収益が見込めなくなったため、帳簿価額を回収可能価額まで減損し、特別損失に計上しております。」
ホームファニシング事業の小売店舗用設備について、当初想定した収益が見込めなくなり、58,905千円の減損損失を計上した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「健康・生活事業、ホームファニシング事業において、当初想定していた収益が見込めなくなったため、帳簿価額を回収可能価額まで減損し、特別損失に計上しております。」
健康・生活事業およびホームファニシング事業で44,130千円の減損損失を計上し、前期の20,714千円から増加した。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「当社グループは、和装事業、ホームファニシング事業及びその他においてキャッシュ・フローを生み出す最小の単位として資産のグルーピングを行っております。和装事業、ホームファニシング事業及びその他において、当初想定していた収益が見込めなくなったため、帳簿価額を回収可能価額まで減損し、特別損失に計上しております。」
和装事業、ホームファニシング事業及びその他の資産について、当初想定した収益が見込めなくなり、減損損失20,714千円を計上した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループでは、固定資産の減損会計を適用しております。将来、当社グループが保有する固定資産等について、経営環境の著しい悪化等による収益性の低下や市場価格の下落等により、減損損失が発生した場合、当社グループの経営成績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
固定資産の収益性低下・市場価格下落による減損リスクを再確認している。当連結会計年度のセグメント別減損損失は該当事項なしとされている。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「店舗及び事務所の固定資産につきましては、帳簿価格を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として認識いたしました。」
ラルフ ローレン国内販売からの撤退に伴い、店舗・事務所41物件について46,716千円の固定資産減損損失を計上した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「ホームファニシング事業の一部の事業用販売設備において、当初想定していた収益が見込めなくなったため、帳簿価額を回収可能価額まで減損し、特別損失に計上しております。」
ホームファニシング事業の一部店舗設備について、収益性低下により8,401万円の減損損失を計上した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループの保有資産に関して、実質的価値の低下等による減損処理が必要となった場合の当社グループの業績に影響を与える可能性の存在」
保有資産の実質価値低下と減損処理による業績影響の可能性を再掲している。当連結会計年度の減損損失は該当事項なしとされている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループの保有資産に関して、実質的価値の低下等による減損処理が必要となった場合の当社グループの業績に影響を与える可能性の存在」
保有資産の価値低下と減損による業績影響を再掲している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループの保有資産に関して、実質的価値の低下等による減損処理が必要となった場合の当社グループの業績に影響を与える可能性の存在」
保有資産の実質価値低下と減損による業績影響を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの保有資産に関して、実質的価値の低下等による減損処理が必要となった場合の当社グループの業績に影響を与える可能性の存在」
資産価値の低下に伴う減損処理と業績影響をリスクとしている。