102社から成る多角的・グローバルなグループ構造
FY2016に初出。14回の記載のうち2回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020-Q3。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026グループ会社数の増加有価証券報告書
「当社グループにおいて、かかる事業を推進する関係会社は106社（子会社84社、関連会社22社）から構成されており、この内連結子会社は75社、持分法適用会社は17社であります。」
関係会社は前年度の101社から106社、子会社は80社から84社、連結子会社は73社から75社となった。SACHEM関連会社、診断薬会社、インド新設会社等の取得・設立が反映された。 - 2026-05-07その他決算
「期中における連結範囲の重要な変更：有」
新規8社、除外6社の連結範囲変更が開示され、グループ構造の入替えが進んだ。 - FY2026-H1買収・新設出資によるグループ構成の再拡大有価証券報告書
「（増加）・APLIQUIMICA APLICACOES QUIMICAS ESPECIAIS LTDA（2025年４月１日に持分を取得したため）・セイケムジャパンホールディング合同会社（2025年６月３日に持分を取得したため）・セイケムジャパン合同会社（2025年６月３日に持分を取得したため）・SN Tech株式会社（2025年６月３日の株式の追加取得により、持分法適用関連会社から連結子会社に変更）・無錫三開高純化工有限公司（2025年６月３日に持分を取得したため）・SACHEM Korea Ltd.（2025年６月３日に株式を取得したため）・NAGASE WAHLEE INDIA PRIVATE LIMITED（2025年６月24日に新たに設立出資したため）・ナガセダイアグノスティックス株式会社（2025年７月１日に株式を取得したため）」
複数の買収・追加取得・新設出資により連結対象会社が増加した一方、ナガセ研磨機材株式会社は吸収合併により連結範囲から除外された。 - FY2025グループ会社数の減少有価証券報告書
「当社グループにおいて、かかる事業を推進する関係会社は101社（子会社80社、関連会社21社）から構成されており、この内連結子会社は73社、持分法適用会社は18社であります。」
関係会社は前年度の108社から101社、連結子会社は77社から73社、持分法適用会社は20社から18社となった。 - FY2023グループ会社数の減少有価証券報告書
「当社グループにおいて、かかる事業を推進する関係会社は108社（子会社83社、関連会社25社）から構成されており、この内連結子会社は77社、持分法適用会社は20社であります。」
関係会社は前年度の114社から108社へ減少し、子会社83社、連結子会社77社、持分法適用会社20社となった。 - FY2022グループ会社数の減少有価証券報告書
「当社グループにおいて、かかる事業を推進する関係会社は114社（子会社86社、関連会社28社）から構成されており、この内連結子会社は78社、持分法適用会社は23社であります。」
前年度の関係会社117社から114社へ減少した。子会社は86社、連結子会社は78社となる一方、関連会社・持分法適用会社は減少している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社グループにおいて、かかる事業を推進する関係会社は117社（子会社83社、関連会社34社）から構成されており、この内連結子会社は77社、持分法適用会社は26社であります。」
関係会社は前年度の102社から117社、子会社は69社から83社、連結子会社は60社から77社へ増加し、Prinova等を含むグループ構造の拡大が示されている。 - FY2021-Q3子会社売却・持分法適用関連会社への移行有価証券報告書
「・ナガセ医薬品㈱（2020年10月１日に全株式を売却したため）・センコーナガセ物流㈱（2020年12月１日の株式の売却により連結子会社から持分法適用関連会社に変更）」
ナガセ医薬品の全株式売却により連結範囲から除外し、センコーナガセ物流㈱は株式売却により連結子会社から持分法適用関連会社へ変更した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「第２四半期連結会計期間において、Prinova Group,LLCの持分を取得し、同社の子会社を含む計18社を連結の範囲に含めたことに伴い、当第３四半期連結会計期間末の生活関連セグメントにおける資産は、前連結会計年度末に比べ、73,000百万円増加しております。」
Prinova Group,LLCおよび子会社計18社の連結に伴い、生活関連セグメントの資産が730億円増加した。 - FY2020-Q2Prinova連結によるグループ拡大有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間において、Prinova Group,LLCの持分を取得し、同社の子会社を含めた計18社を連結の範囲に含めたことに伴い、生活関連セグメントにおいて従業員数が1,071名増加しております。」
Prinova Group,LLCおよび子会社計18社の連結により、生活関連セグメントの従業員数が1,071名増加した。 - FY2019グループ構成の変化有価証券報告書
「当社グループにおいて、かかる事業を推進する関係会社は102社（子会社69社、関連会社33社）から構成されており、その主なものは次のとおりであります。この内連結子会社は60社、持分法適用会社は23社であります。」
関係会社総数は前年度の101社から102社へ増加した一方、子会社は70社から69社、関連会社は31社から33社、持分法適用会社は22社から23社となった。 - FY2018グループ会社数の増加有価証券報告書
「当社グループにおいて、かかる事業を推進する関係会社は101社（子会社70社、関連会社31社）から構成されており、その主なものは次のとおりであります。この内連結子会社は61社、持分法適用会社は22社であります。」
前回の99社から関係会社は101社、連結子会社は61社、持分法適用会社は22社となった。 - FY2017グループ会社数の減少有価証券報告書
「当社グループにおいて、かかる事業を推進する関係会社は99社（子会社68社、関連会社31社）から構成されており、その主なものは次のとおりであります。この内連結子会社は59社、持分法適用会社は21社であります。」
前回の102社（子会社70社、関連会社32社）から、関係会社は99社、連結子会社は59社、持分法適用会社は21社となっている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループにおいて、かかる事業を推進する関係会社は102社（子会社70社、関連会社32社）から構成されており、その主なものは次のとおりであります。この内連結子会社は60社、持分法適用会社は25社であります。」
商社、製造、研究、海外ネットワークなどを含むグループ構成の規模を示している。