企業風土の変革とマインドセットの徹底
FY2016に初出。20回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載は2026-10-21。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。10社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに2社。
- 2026-10-21再定義ガバナンス
「2026年度より「N-エンゲージメントプロジェクト」へ刷新しました。新中期経営計画Walk the Talk 2028のもと、「対話の活性化」と「価値の共有」を軸に深化を図ります。」
ACE 2.0の従業員エンゲージメント向上プロジェクトから、N-エンゲージメントへ名称・活動軸を改めている。 - FY2026前進有価証券報告書
「2025年度の（単体）エンゲージメントサーベイスコアが「61.7」となり、目標である60以上を達成しました。なお、従業員エンゲージメント向上の責任主体をコーポレート部門から各事業部へ移管し、現場主導で主体的に課題解決にあたる体制に変更しました。」
エンゲージメントスコアが61.7となり、ACE 2.0の60以上目標を達成した。責任主体を各事業部へ移管し、現場主導の運用へ進めた。 - FY2025前進有価証券報告書
「国内外の拠点において交流を深めるイベント「N-Meet up!!」などタウンホールミーティングを実施しました。「N-Meet up!!」は、2024年度各拠点において延べ９回実施しました。」
エンゲージメント向上施策として、拠点別の対話機会を延べ9回実施し、HRBP・事業部CHROの配置など組織別の人事施策も進めた。 - FY2023前進有価証券報告書
「2022年度は、D＆I（Diversity＆Inclusion）に関する議論を進め、特に女性の活躍に関して検討を深め、女性管理職比率等の新たな定量目標も定めました。また、2022年８月より本社建替えに伴う東京本社移転を機にABW（アクティビティ・ベースド・ワークプレイス）を導入し、オフィスで働く場所を自由に選択できる働き方を導入しました。」
企業風土の変革について、D&Iの定量目標設定、ABW導入、エンゲージメント向上施策を実施した。 - FY2022前進有価証券報告書
「現状把握と向上施策の策定を目的に従業員エンゲージメントサーベイを実施しました。現状の課題を認識し、エンゲージメントの向上に向けた施策を全社・各組織で開始しました。」
従業員エンゲージメントサーベイを実施し、課題認識後に全社・各組織で改善施策を開始した。 - FY2021再定義有価証券報告書
「ACE 2.0では、「収益構造の変革」と「企業風土の変革」の２つの変革と、両変革を支える機能として、DXの更なる加速、サステナビリティの推進およびコーポレート機能の強化を図ります。」
企業風土の変革を継続しつつ、DX・サステナビリティ・コーポレート機能を横断的な支援機能として組み込む構成に改めている。 - FY2019前進有価証券報告書
「今期は、「モニタリングとPDCAの徹底」として、「ACE-2020」ローリングを実施し、計画策定時の前提条件や市場環境の見直しと、計画達成に向けた施策の精査を行いました。また、国内外グループ会社37社のマネージャー以上を対象に、「ACE-2020」の意識調査アンケートを行いました。回答結果から、「ACE-2020」全般の理解や浸透が確認されました。」
ACE-2020ローリング、37社を対象とした意識調査、トップメッセージ配信等を実施し、計画の浸透状況を確認した。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「中期経営計画「ACE-2020」は、商社中心の考え方から、商社をグループ機能のひとつと考え、製造、研究、海外ネットワーク、物流、投資の各機能を最大限活用し、グループ一丸となって世界へ新たな価値を創造し、提供することを目指しており、「収益構造の変革」と「企業風土の変革」の２つの変革を骨子としております。」
企業風土の変革を収益構造の変革と並ぶACE-2020の2本柱として再確認している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「中期経営計画「ACE-2020」は、商社中心の考え方から、商社をグループ機能のひとつと考え、製造、研究、海外ネットワーク、物流、投資の各機能を最大限活用し、グループ一丸となって世界へ新たな価値を創造し、提供することを目指しており、「収益構造の変革」と「企業風土の変革」の２つの変革を骨子としております。」
企業風土の変革を収益構造の変革と並ぶACE-2020の2本柱として再確認している。 - FY2018前進有価証券報告書
「今期は、主体性の醸成と迅速な意思決定を目的として、組織階層の見直しを行い、階層の簡素化による権限委譲を進め、各階層の会議体の見直しを行いました。また、トップメッセージの共有化を目的として、グループポータルに「ACEサイト」を設け、トップメッセージの動画配信やグループ社員の情報発信と共有の場として活用しました。さらに、モニタリングとPDCAの徹底を目的に、「ACE-2020」達成に向けた施策の進捗と実現性を分析するしくみを導入しました。」
組織階層・会議体の見直し、権限委譲、ACEサイト開設、施策進捗分析の仕組み導入を実施した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「「収益構造の変革」の実現に向けた重点施策として「ポートフォリオの最適化」と「収益基盤の拡大・強化」を掲げ、「企業風土の変革」の実現に向けた重点施策として「マインドセットの徹底」と「経営基盤の強化」を掲げております。」
企業風土の変革と、その重点施策であるマインドセットの徹底・経営基盤の強化を再確認している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「「収益構造の変革」の実現に向けた重点施策として「ポートフォリオの最適化」と「収益基盤の拡大・強化」を掲げ、「企業風土の変革」の実現に向けた重点施策として「マインドセットの徹底」と「経営基盤の強化」を掲げております。」
企業風土の変革と、その重点施策であるマインドセットの徹底・経営基盤の強化を再確認している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「「収益構造の変革」の実現に向けた重点施策として「ポートフォリオの最適化」と「収益基盤の拡大・強化」を掲げ、「企業風土の変革」の実現に向けた重点施策として「マインドセットの徹底」と「経営基盤の強化」を掲げております。」
収益構造の変革と企業風土の変革、およびそれぞれの重点施策を再確認している。 - FY2017前進有価証券報告書
「今期は、主体性の醸成と迅速な意思決定を目的として、権限委譲の実施、会議体やモニタリングのしくみを変更し、計画と施策のＰＤＣＡの加速を図りました。また、グループ内のビジョンや価値観の共有化を目的としたトップキャラバンや、中期経営計画の浸透や情報共有を目的としたトップメッセージの配信等の施策を実施しました。」
権限委譲、会議体・モニタリングの変更、トップキャラバン、トップメッセージ配信を実施したという具体的進展を記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「中期経営計画「ACE-2020」は、商社中心の考え方から、商社をグループ機能のひとつと考え、製造、研究、海外ネットワーク、物流、投資の各機能を最大限活用し、グループ一丸となって世界へ新たな価値を創造し、提供することを目指しており、「収益構造の変革」と「企業風土の変革」の２つの変革を骨子としております。」
企業風土の変革を収益構造の変革と並ぶACE-2020の2本柱として再掲している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「中期経営計画「ACE-2020」は、商社中心の考え方から、商社をグループ機能のひとつと考え、製造、研究、海外ネットワーク、物流、投資の各機能を最大限活用し、グループ一丸となって世界へ新たな価値を創造し、提供することを目指しており、「収益構造の変革」と「企業風土の変革」の２つの変革を骨子としております。」
企業風土の変革を、収益構造の変革と並ぶACE-2020の2本柱として再掲している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「中期経営計画「ACE-2020」は、商社中心の考え方から、商社をグループ機能のひとつと考え、製造、研究、海外ネットワーク、物流、投資の各機能を最大限活用し、グループ一丸となって世界へ新たな価値を創造し、提供することを目指しており、「収益構造の変革」と「企業風土の変革」の２つの変革を骨子としております。」
ACE-2020における企業風土の変革を、収益構造の変革と並ぶ2本柱として再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「「主体性・責任感・危機意識の醸成」、「トップメッセージの共有化」、「モニタリングとＰＤＣＡの徹底」を進め、グループ一丸となって主体的に行動を起こすしくみづくりを行います。具体的には、権限の委譲、人事制度の改定、経営の可視化を進め、定期的なモニタリングによりＰＤＣＡを回し、目標達成の確度を高めます。」
権限委譲、人事制度改定、経営の可視化、モニタリングとPDCAを具体策としている。