トラベックスツアーズ買収による旅行事業への展開
FY2018-Q3に初出。27回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「削除」なのは、ほかに0社。
- FY2026削除有価証券報告書
「ｅコマース事業におきましては、将来の持続的成長に向けた事業構造改革を断行し、並行輸入品のＥＣ販売及び旅行企画販売からの撤退を決議いたしました。」
旅行事業について、従来の旅行企画販売の拡大・回復を目指す方針から、ｅコマース事業の事業構造改革の一環として旅行企画販売から撤退する決定へ変化している。 - FY2024旅行需要回復も天候等で減収有価証券報告書
「また、旅行ビジネスにおいては、新型コロナウイルス感染症の５類移行に伴う旅行需要の高まりを受けましたが、天候不順等の影響により実績は前期を下回りました。」
旅行需要の高まりはあったものの、天候不順等の影響により旅行ビジネスの実績は前期を下回った。 - FY2024-Q3旅行事業の業績回復傾向有価証券報告書
「また、旅行ビジネスにおいては、新型コロナウイルス感染症の５類移行に伴う旅行需要の高まりを受け、業績は回復傾向で推移いたしました。」
旅行ビジネスは感染症５類移行に伴う旅行需要の高まりを受け、業績が回復傾向で推移している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「また、旅行ビジネスにおいては、新型コロナウイルス感染症の５類移行に伴う旅行需要の回復を受け、増収となりました。」
旅行ビジネスについて、感染症5類移行に伴う旅行需要の回復と増収を引き続き記載している。 - FY2024-Q15類移行による旅行需要回復・増収有価証券報告書
「また、旅行ビジネスにおいては、新型コロナウイルス感染症の５類移行に伴う旅行需要の回復を受け、増収となりました。」
旅行ビジネスは新型コロナウイルス感染症の5類移行に伴う旅行需要の回復を受け、増収となった。 - FY2023-Q3全国旅行支援開始で回復の兆し有価証券報告書
「また、旅行ビジネスにおいては、新型コロナウイルス感染症拡大の影響が一巡し、政府による全国旅行支援が開始されたことにより、徐々に回復の兆しをみせているものの、引き続き不透明な状況となっております。」
旅行事業について、感染症拡大の影響が一巡し、政府による全国旅行支援の開始を背景に徐々に回復の兆しがあると記載している。ただし、先行き不透明との認識は維持している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「また、旅行ビジネスにおいては、新型コロナウイルス感染症拡大の影響が一巡したことにより、徐々に回復の兆しをみせているものの、引き続き不透明な状況となっております。」
旅行ビジネスについて、感染症拡大の影響が一巡し徐々に回復の兆しがある一方、先行き不透明との認識を継続している。 - FY2023-Q1旅行事業に回復の兆し有価証券報告書
「また、旅行ビジネスにおいては、新型コロナウイルス感染症拡大の影響が一巡したことにより、徐々に回復の兆しをみせているものの、引き続き不透明な状況となっております。」
感染症拡大の影響が一巡し、旅行ビジネスに徐々に回復の兆しがある一方、先行き不透明との認識を併記している。 - FY2022増収・損失縮小有価証券報告書
「以上の結果、売上高は437百万円（前年同期は289百万円）となり、セグメント損失は24百万円（前年同期はセグメント損失77百万円）となりました。」
FY2022の旅行事業は、売上高が289百万円から437百万円へ増加し、セグメント損失が77百万円から24百万円へ縮小した。 - FY2022-Q3減収・損失縮小有価証券報告書
「旅行事業におきましては、新型コロナウイルス感染症の再拡大を受けた緊急事態宣言の再発令やまん延防止等重点措置の影響を大きく受けております。 以上の結果、売上高は98百万円（前年同四半期は134百万円）となり、セグメント損失は53百万円（前年同四半期はセグメント損失80百万円）となりました。」
旅行事業は感染症再拡大や各種措置の影響を受け、売上高は前年同四半期比で減少した一方、セグメント損失は80百万円から53百万円へ縮小した。 - FY2022-Q1増収・損失縮小有価証券報告書
「旅行事業におきましては、新型コロナウイルス感染症の再拡大を受けた緊急事態宣言の再発出やまん延防止等重点措置の影響を受けております。以上の結果、売上高は16百万円（前年同四半期は２百万円）となり、セグメント損失は20百万円（前年同四半期はセグメント損失37百万円）となりました。」
旅行事業は感染症再拡大や各種措置の影響を受けながらも、売上高は前年同四半期の２百万円から16百万円へ増加し、セグメント損失は37百万円から20百万円へ縮小した。 - FY2021大幅減収も損失縮小有価証券報告書
「旅行事業におきましては、新型コロナウイルス感染症拡大による国内の旅行自粛や海外からの入国制限などが続いております。「ＧｏＴｏトラベル」施策により、事業活動を再開いたしましたが、施策の一時停止や感染者の急増に伴い、再び先行きが不透明な状況となっております。以上の結果、売上高は289百万円（前年同期比58.8％減）となり、セグメント損失は77百万円（前年同期はセグメント損失117百万円）となりました。」
旅行事業は感染症対策による旅行自粛・入国制限とGoToトラベル停止等により58.8％減収となった一方、セグメント損失は117百万円から77百万円へ縮小した。 - FY2021-Q3GoToトラベルで一時再開も再び不透明有価証券報告書
「「ＧｏＴｏトラベル」施策により、事業活動を再開いたしましたが、施策の一時停止や感染者の急増により、再び不透明な状況になっております。」
旅行事業はGoToトラベル施策により一時的に事業活動を再開したものの、施策の一時停止と感染者急増により再び不透明な状況となった。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「旅行事業におきましては、新型コロナウイルス感染症拡大による国内の旅行自粛や海外からの入国制限などが、業績に多大な影響を及ぼしました。 以上の結果、売上高は30百万円（前年同四半期比89.4％減）となり、セグメント損失は81百万円（前年同四半期はセグメント損失51百万円）となりました。」
国内旅行自粛及び入国制限の影響が継続し、売上高は前年同期比89.4％減、セグメント損失は51百万円から81百万円へ拡大している。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「旅行事業におきましては、新型コロナウイルス感染症拡大による国内の旅行自粛や海外からの入国制限などが、業績に多大な影響を及ぼしました。以上の結果、売上高は２百万円（前年同四半期比99.0％減）となり、セグメント損失は37百万円（前年同四半期はセグメント損失10百万円）となりました。」
旅行事業では、国内旅行自粛及び入国制限の影響が実績に現れ、売上高が前年同期比99.0％減、セグメント損失37百万円となった。 - FY2020悪化有価証券報告書
「しかしながら、新型コロナウイルス感染拡大等の影響を大きく受けました。」
旅行事業について、バスツアー再構築及び訪日ツアー拡大の方針を継続する一方、新型コロナウイルス感染拡大等による大きな影響を記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「旅行事業におきましては、事業ポートフォリオを見直し、主力であるバスツアーの事業再構築に取り組むとともに、増加が見込まれる訪日外国人をターゲットとしたツアーの取扱いの拡大に向け、グループや提携先などを活用した販路の開拓に取り組んでまいりました。」
バスツアーの事業再構築、訪日外国人向けツアーの取扱い拡大及びグループ・提携先を活用した販路開拓を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「旅行事業におきましては、事業ポートフォリオを見直し、主力であるバスツアーの事業再構築に取り組むとともに、増加が見込まれる訪日外国人をターゲットとしたツアーの取扱いの拡大に向け、グループや提携先などを活用した販路の開拓に取り組んでまいりました。」
国内バスツアーの事業再構築と、訪日外国人向けツアー拡大に向けた販路開拓を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「旅行事業におきましては、事業ポートフォリオを見直し、主力であるバスツアーの販売に加え、増加が見込まれる訪日外国人をターゲットとしたツアーの取扱いの拡大に向け、グループや提携先などを活用した販路の開拓に取り組んでまいりました。」
国内バスツアーに加え、訪日外国人向けツアーの取扱い拡大を目指し、グループ・提携先を活用した販路開拓を継続している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「当事業においては、政府の観光立国に向けた政策効果や、東京オリンピック・パラリンピック大会開催に向けた動きもあり、訪日外国人のさらなる増加が見込まれている環境を見据え、従来の国内日帰りツアー、スキーツアー中心のビジネスモデルから、訪日外国人インバウンド事業等への転換・強化を図る事業ポートフォリオの見直しを実施いたしました。」
トラベックスツアーズを中心とする旅行事業について、国内日帰り・スキーツアー中心から訪日外国人向け事業等へ転換・強化する方向に整理している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「主力であるバスツアーの販売や訪日ツアーの取扱いの拡大に向け、当社グループや提携先などを活用した販路の新規開拓に取り組んでまいりました。」
トラベックスツアーズにおけるバスツアー及び訪日ツアーの取扱い拡大に向けた販路開拓を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「主力であるバスツアーの販売や訪日ツアーの取扱いの拡大に向け、当社グループや提携先などを活用した販路の新規開拓に取り組んでまいりました。」
トラベックスツアーズにおけるバスツアー及び訪日ツアーの取扱い拡大に向けた新規販路開拓を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「主力であるバスツアーの販売や訪日ツアーの取扱いの拡大に向け、グループや提携先などを活用した販路の新規開拓に取り組んでまいりました。」
トラベックスツアーズの買収後、バスツアーと訪日ツアーの取扱い拡大に向けた新規販路開拓を継続している。 - FY2018-Q3達成有価証券報告書
「当社は、平成29年12月27日開催の取締役会において、株式会社トラベックスツアーズの全株式を取得し、子会社化することについて決議し、同日付で株式譲渡契約を締結いたしました。また、平成30年１月31日付で株式を取得したことにより子会社化いたしました。事業の内容：日帰り観光バスツアー、スキーツアー、訪日外国人向けバスツアーなどを中心とした旅行企画・実施 企業結合を行った主な理由：当社グループの企業価値の向上を図ることを目的としております。」
日帰り観光バスツアー、スキーツアー、訪日外国人向けバスツアー等を行うトラベックスツアーズの全株式を平成30年1月31日に取得し、子会社化した。