原材料価格変動・調達リスク
FY2017に初出。18回の記載のうち9回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2026。
バルカーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より6年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。17社中5社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに3社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「当社グループは、国内外から部品や原材料を購入して製品の製造を行っており、一部の部品や原材料については、市場ニーズに応えるための高い品質・性能を追求する結果、供給が滞った際の代替調達先や十分な物量を確保できない可能性があります。また、テロ、紛争、関税政策などの要因によるグローバルレベルでのエネルギー価格上昇や供給制約などのリスクが考えられます。」
原材料・エネルギー価格上昇、関税政策、供給制約を調達リスクとして具体化し、重要管理品目の範囲を拡張している。 - 2026-05-15悪化決算
「世界的な設備投資の減速、半導体関連市場の拡大ペースの鈍化、エネルギー及び原材料の不足や価格の高騰、人材不足による稼働率の悪化など、先行きに対する懸念材料が存在しております。」
原材料・エネルギー価格の上昇に加え、エネルギー及び原材料の不足、人材不足による稼働率悪化を懸念材料として列挙している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループは、調達のマルチソース化や適時適量の在庫確保などをすすめております。また、重要な調達先については定期的に評価を行い、調達リスクの低減に努めております。」
原材料・部品の供給制約やエネルギー価格上昇等をリスクとして継続し、マルチソース化、在庫確保、調達先評価で対応している。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「一方、わが国経済は、個人消費は物価高の影響を受けて期待ほどの伸びとならず、また当社グループが属する製造業は自動車関連など一部分野で生産動向が回復したものの、エネルギー・原材料・物流関連のコスト上昇等がマイナス要因となり、全体としては勢いに欠ける状況となりました。」
エネルギー・原材料・物流関連のコスト上昇が、製造業の事業環境における実際のマイナス要因として記載されている。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「一方、わが国経済は、個人消費は物価高の影響を受けて期待ほどの伸びとならず、また当社グループが属する製造業は自動車関連など一部分野で生産動向が回復したものの、エネルギー・原材料・物流関連のコスト上昇等がマイナス要因となり、全体としては勢いに欠ける状況となりました。」
エネルギー・原材料・物流関連のコスト上昇が製造業の事業環境におけるマイナス要因として実際に現れていると記載している。 - FY2024-Q1部品不足は緩和も資源高・インフレ継続有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間においては、新型コロナウイルス感染症からの回復が一段落し、ロシアによるウクライナへの侵攻等に起因する資源高や主要国におけるインフレの影響もあり、グローバル経済全体は伸び悩むこととなりました。 わが国経済は、個人消費は物価高の影響を受けて期待ほどの伸びとはならなかったものの、当社グループが属する製造業においては、半導体及び部品の不足が解消に向かったことから、幅広い分野の生産動向は順調な回復を示しました。」
半導体・部品不足は解消に向かったとされる一方、資源高、物価高、インフレが継続しており、調達・原材料環境は一様ではないと記載している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループは、国内外から部品や原材料を購入して製品の製造を行なっており、調達のマルチソース化や適時適量な在庫の確保などにより、最適なサプライチェーンの構築に努めております。さらに現在、中期経営計画（NF2023）に則り、地政学リスクの増大に対応したサプライチェーン改革の断行を進めておりますが、供給が滞った際の代替調達先や十分な物量を確保できない場合があります。」
原材料価格上昇や入手難が実際に生じるなか、マルチソース化、在庫確保、サプライチェーン改革による対応を継続している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「わが国経済は、新型コロナウイルス感染症によって受けたダメージからの回復が期待されたものの、個人消費は円安の進行等に起因する物価高の影響を受けて伸び悩みが目立ち、また当社グループが属する製造業においては、海外におけるロックダウン、半導体及び部品の不足、原材料価格及び入手難易度の上昇等の要因により、一部の業種では一時的に生産への支障が生じる状況となりました。」
原材料価格及び入手難易度の上昇、半導体・部品不足、海外ロックダウン、物流等の供給制約が一部業種の生産支障として実際に現れていると記載している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「わが国経済は、新型コロナウイルス感染症によって受けたダメージからの回復が期待されたものの、個人消費は物価高の影響を受けて伸び悩みが目立ち、また当社グループが属する製造業においては、海外におけるロックダウン、半導体及び部品の不足、原材料価格及び入手難易度の上昇等の要因により、一部の業種では一時的に生産への支障が生じる状況となりました。」
原材料価格・入手難易度の上昇、半導体・部品不足、ロックダウンが一部業種の生産支障として実際に現れていると記載している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「また当社グループが属する製造業においては、海外におけるロックダウン、半導体及び部品の不足、原材料入手難易度の上昇、物流の停滞等により一部の業界では生産に支障が生じる状況となりました。」
原材料の入手難易度上昇や部品不足、物流停滞が実際の生産支障として発生したと記載している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「さらに現在、中期経営計画（NF2023）に則り、地政学リスクの増大に対応したサプライチェーン改革の断行を進めておりますが、当社グループが提供する一部の部品や原材料については、市場ニーズに応えるための高い品質・性能を追求する結果、供給が滞った際の代替調達先や十分な物量を確保できない場合があります。」
原材料価格上昇・供給制約が実績として現れる中、地政学リスク増大に伴う代替調達先・物量確保の困難を具体的なリスクとして記載した。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「物流コスト及び資源価格の上昇並びに変異株による感染の再拡大が重石となり」
物流コスト及び資源価格の上昇が、海外経済の回復を妨げる要因として実際に現れていると記載している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「また、海外経済は、米国をはじめとする先進国においてワクチン接種が進んだこと等により個人消費や企業の生産活動が上向く一方で、新たな変異株による感染拡大への懸念が依然払しょくされていないことや資源価格の上昇が、回復の足かせにもなりました。」
資源価格の上昇が海外経済の回復を妨げる要因として実際に現れていると記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループといたしましては、安定した調達を確保するとともに、安価な原材料調達に注力してまいりますが、需給の逼迫や価格変動等により、当社グループの業績および財政状態に影響を与える場合があります。」
安定・低コスト調達を進める一方、需給逼迫や原材料価格変動の影響可能性を継続している。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「しかしながら、今後に向けては日米間や米中間の通商問題、原材料価格、地政学的問題などが要因として存在することに加え、半導体に関連する設備投資の減速が懸念されるなど、日本企業においては先行きへの警戒感が増す状況ともなりました。」
原材料価格を先行きの警戒要因として明示しており、原材料価格変動リスクへの言及が継続している。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「機能樹脂製品事業につきましては、機器市場・プラント市場販売の拡大により、売上高は９１億４千４百万円（前年同期比８．４％増）となったものの、原材料価格の上昇による影響やＭ＆Ａによるのれん償却の計上を反映し、セグメント利益は３億５千１百万円（同３７．９％減）となりました。」
原材料価格の上昇が実際に機能樹脂製品事業の利益を押し下げる要因となり、セグメント利益は前年同期比37.9％減となった。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「機能樹脂製品事業につきましては、機器市場・プラント市場販売の拡大により、売上高は６０億５千４百万円（前年同期比１０．８％増）となったものの、原料価格上昇やのれん償却の計上等により、セグメント利益は１億８千５百万円（同４４．６％減）となりました。」
原料価格上昇が実際に機能樹脂製品事業の利益を押し下げる要因として現れ、セグメント利益は前年同期比44.6％減となった。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループとしましては、安定した調達を確保するとともに、安価な原材料調達に注力してまいりますが、需給の逼迫や価格変動等により、当社グループの業績および財政状態に影響を与える場合があります。」
安定・低コスト調達を進める一方、需給逼迫や原材料価格変動による業績・財政状態への影響を記載している。