選択と集中に伴う固定資産減損の発生
FY2017-Q2に初出。18回の記載のうち9回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2025。
バルカーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。15社中9社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに17社。
- FY2025顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、減損の兆候があると判断いたしました。なお、回収可能価額の算定に当たっては正味売却価額により測定しております。」
減損損失は合計432百万円となった。中国子会社の事業構造改善費用に含まれる291百万円、シンガポールの72百万円、米国NGC等の64百万円など、複数拠点で減損負担が発生した。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、工場建屋の建て替えが必要と判断した結果、除却予定となった当該資産を減損損失（193百万円）として特別損失に計上いたしました。」
機能樹脂製品事業の工場建屋について193百万円の減損損失が発生し、前年の19百万円から減損負担が増加した。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「減損損失 15 －」
当第3四半期累計の減損損失は計上されず、前年同期の15百万円から発生額がなくなった。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「減損損失 15 －」
当第2四半期累計の減損損失は計上されず、前年同期の15百万円から発生額がなくなった。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「減損損失 15 －」
当第1四半期の減損損失は計上されず、前年同期の15百万円から発生額がなくなった。 - FY2022対処有価証券報告書
「当連結会計年度において、市場環境の変化に伴い固定資産の使用方法を変更した結果、除却予定となった資産及び時価が下落した遊休資産について回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（19百万円）として特別損失に計上いたしました。」
営業所等の除却予定資産・遊休資産について19百万円の減損損失が発生したが、前年の54百万円から減少した。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「シール製品事業セグメントにおいて営業所の閉鎖に伴い除却予定となった固定資産について、当第３四半期連結会計期間において、帳簿価額を回収可能価額まで2百万円減損処理しております。なお、当該減損損失金額を含む当第３四半期連結累計期間までに計上した減損損失金額49百万円は特別損失として計上されており」
営業所閉鎖に伴う除却予定固定資産について2百万円の減損が追加発生し、第3四半期累計の減損損失は49百万円となった。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「シール製品事業セグメントにおいて営業所の閉鎖に伴い除却予定となった固定資産について、当第１四半期連結会計期間において、帳簿価額を回収可能価額まで15百万円減損処理しております。なお、15百万円は特別損失として計上しております。」
営業所閉鎖に伴い除却予定となった固定資産について、15百万円の減損損失が発生し、特別損失に計上された。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、市場環境の変化に伴い固定資産の使用方法を変更した結果、除却予定となった資産について回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（54百万円）として特別損失に計上しました。」
台湾、中国および営業所の除却予定資産について、合計54百万円の減損損失が通期で発生した。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「シール製品事業セグメントにおいて営業所の閉鎖に伴い除却予定となった固定資産について、当第３四半期連結会計期間において、帳簿価額を回収可能価額まで2百万円減損処理しております。」
営業所閉鎖に伴う除却予定固定資産について2百万円の減損が新たに発生し、当第3四半期累計の減損損失は49百万円となった。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「新工場の建設に伴い除却予定となった固定資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減損処理しております。当該減損損失金額47百万円は当第2四半期連結累計期間に特別損失として計上されており、セグメント別の内訳はシール製品事業が36百万円、機能樹脂製品事業が10百万円となります。」
新工場建設に伴い除却予定となった固定資産について、減損損失47百万円が実際に発生し、特別損失に計上された。 - FY2019-Q3対処有価証券報告書
「減損損失 59 －」
当第3四半期累計では固定資産の減損損失は計上されず、前年同期の59百万円から減少している。 - FY2019-Q2対処有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間（自2018年４月１日 至2018年９月30日） （固定資産に係る重要な減損損失） 該当事項はありません。」
当第2四半期累計では、固定資産に係る重要な減損損失は該当なしと記載され、前年同期の59百万円の減損損失は発生していない。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「減損損失 285 59」
当第3四半期累計でも減損損失59百万円を計上している。前年同期の285百万円からは減少しており、新たな追加発生としての記載はない。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 285 59」
当第2四半期連結累計期間に固定資産の減損損失59百万円を計上しており、選択と集中に関連する減損負担が当期にも発生している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当連結会計年度において、事業の用に供していない遊休資産は、時価が著しく下落した資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に285百万円計上しました。」
選択と集中に関連する事業再配置後の遊休資産について、減損損失285百万円を通年で計上したことを確認している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「減損損失 － 285」
第3四半期累計でも減損損失2億85百万円を計上しているが、新たな追加発生としては記載されていない。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「“選択と集中”の推進に伴い、固定資産の減損損失を２億８千５百万円計上した影響により親会社株主に帰属する四半期純利益は８億５千７百万円（同２１．１％減）となりました。」
選択と集中の推進に伴う固定資産減損損失2億85百万円が実際に発生し、親会社株主に帰属する四半期純利益を押し下げている。