オンラインサービスへのサイバー攻撃と情報流出
FY2016に初出。7回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。85社中13社が悪化側に。
- FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループでは、当社の事業におけるネットワーク機能の重要性が高まっていることを考慮し、割り当てる社内リソースの増強、必要な人材の採用、社外専門業者との連携等により、対応力の強化に努めています。」
ネットワーク機能に関する社内リソース、人材、社外専門業者との連携による対応強化を再確認している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループでは、当社の事業におけるネットワーク機能の重要性が高まっていることを考慮し、割り当てる社内リソースの増強、必要な人材の採用、社外専門業者との連携等により、対応力の強化に努めています。」
ネットワーク機能への社内リソース、人材、社外専門業者との連携による対応強化を再確認している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループでは、当社の事業におけるネットワーク機能の重要性が高まっていることを踏まえ、割り当てる社内リソースの増強、必要な人材の採用、社外専門業者との連携等により、対応力の強化に努めています。」
ネットワーク機能の重要性を踏まえ、社内リソース、人材、社外専門業者との連携による対応強化を再確認している。 - FY2020対処有価証券報告書
「当社グループでは、当社の事業におけるネットワーク機能の重要性が高まっていることを踏まえ、割り当てる社内リソースの増強、必要な人材の採用、社外専門業者との連携等により、対応力の強化に努めています。」
ネットワーク機能の重要性の高まりを踏まえ、社内リソース、人材、社外専門業者との連携によるサイバー攻撃・システム障害への対応強化を記載している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「万一これらのシステムに対し例えば、サイバー攻撃が行われる、自然災害や事故が発生するなどして、システムの停止や破壊、データの流出や不正使用等が起きた場合には、将来の経営成績、株価及び財務状況等に悪影響が及ぶ可能性があります。」
従来のサイバー攻撃に加え、自然災害や事故によるシステム停止・破壊も明示され、リスク要因の範囲が広がっている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「万一これらのシステムに対しサイバー攻撃が行われ、システムの停止や破壊、データの流出や不正使用等が起きた場合には、将来の経営成績、株価及び財務状況等に悪影響が及ぶ可能性があります。」
オンライン対戦、ダウンロード販売、サーバーサービスへのサイバー攻撃リスクを再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「万一これらのシステムに対しサイバー攻撃が行われ、システムの停止や破壊、データの流出や不正使用等が起きた場合には、将来の経営成績、株価及び財務状況等に悪影響が及ぶ可能性があります。」
ゲームのオンライン対戦、ダウンロード販売、サーバーサービスを対象とするリスク。