研究開発活動の継続
FY2016-Q3に初出。28回の記載のうち21回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに43社。
- FY2025前進有価証券報告書
「なお、研究開発に携わる人員の総数はグループ全体で256名となっており、当連結会計年度における研究開発費の総額は3,511百万円となっております。」
研究開発人員256名、研究開発費35億11百万円を開示した。基礎研究、現地開発、SCM本部による品質管理までを含む一貫した開発体制も記載している。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における当社グループの研究開発費の総額は16億60百万円です。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費16億60百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は、９億24百万円です。 なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費9億24百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「なお、研究開発に携わる人員の総数はグループ全体で237名となっており、当連結会計年度における研究開発費の総額は3,654百万円となっております。」
研究開発体制を継続し、通期の研究開発人員237名、研究開発費36億54百万円を開示している。哺乳・授乳研究を核に、各地域向けの商品開発と品質管理を一貫して進めている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は26億54百万円です。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期連結累計期間の研究開発費26億54百万円を開示し、研究開発活動に重要な変更はないとの方針を再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は17億54百万円です。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費17億54百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は、８億71百万円です。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費871百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は27億64百万円です。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費27億64百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は18億２百万円です。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費18億2百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は、８億22百万円です。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費8億22百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2021前進有価証券報告書
「なお、研究開発に携わる人員の総数はグループ全体で259名となっており、当連結会計年度における研究開発費の総額は3,603百万円となっております。」
研究開発人員は259名、研究開発費は36億03百万円となり、前期の213名・30億59百万円から増加した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は25億97百万円です。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費25億97百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は、８億24百万円です。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費8億24百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は22億19百万円です。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費22億19百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は14億31百万円です。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費14億31百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は、６億98百万円です。 なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費6億98百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は15億59百万円です。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費15億59百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。 - FY2019前進有価証券報告書
「なお、研究開発に携わる人員の総数はグループ全体で213名となっており、当連結会計年度における研究開発費の総額は3,059百万円となっております。」
研究開発人員213名、研究開発費30億59百万円を計上した。また、商品企画・開発・品質管理を現地で完遂する仕組みを構築している。 - FY2019前進有価証券報告書
「なお、研究開発に携わる人員の総数はグループ全体で202名となっており、当連結会計年度における研究開発費の総額は31億19百万円となっております。」
研究開発人員は202名、研究開発費は31億19百万円となり、前期の181名・26億70百万円から増加した。現地で商品企画・開発・品質管理を完遂する仕組みも構築している。 - FY2018-Q4再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は、22億37百万円です。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費22億37百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は、14億79百万円です。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費14億79百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2018前進有価証券報告書
「開発本部では基礎研究から企画開発までを一元的に行えるよう体制を強化し、重点商品６カテゴリを中心に効率的かつ迅速な商品開発の実現を図ることでグローバル市場での競争優位性の実現を目指してまいります。」
基礎研究から企画開発までの一元化、品質管理との一貫体制、海外現地開発を含むグループ全体の開発機能を強化した。研究開発人員は181名、研究開発費は26億70百万円となった。 - FY2017-Q4再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は、18億95百万円です。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費18億95百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は、12億21百万円です。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費12億21百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は、５億41百万円です。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費5億41百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。 - FY2017前進有価証券報告書
「開発本部では基礎研究から企画開発までを一元的に行えるよう体制を強化し、重点６カテゴリを中心に効率的かつ迅速な商品開発の実現を図ることでグローバル市場での競争優位性の実現を目指してまいります。特に、重点６カテゴリの１つであり、当社の中核となる哺乳・授乳商品カテゴリにおいては専任の開発組織を設置するなど、従来の開発機能に加えて、基礎研究、市場、生活者情報を集約し、グローバルに展開し、永続的に開発可能な体制の強化を図ってまいります。」
基礎研究から企画開発までの一元化、哺乳・授乳商品の専任開発組織設置、グループ全体の研究開発体制強化を明示した。研究開発人員は161名、研究開発費は22億63百万円。 - FY2016-Q4再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は、15億90百万円です。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費15億90百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は、10億85百万円です。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費10億85百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないとした。